拡張現実で新聞の情報を広げるアプリ「日経AR」
PR TIMES / 2018年11月20日 9時40分
日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は新聞記事や広告から拡張現実(AR)コンテンツを表示するスマートフォンアプリ「日経AR」をリリースしました。新聞の表現を豊かにして、日経グループの新しいコンテンツ体験をお届けします。
「日経AR」はApp Store、Google playからダウンロードできます。アプリを起動し、スマホのカメラで紙面に掲載した指定のマーカーを読み取れば、編集記事のより詳しい解説動画を見ることができます。広告では掲載企業のサイトへ遷移したり、紹介する商品に関連した画像や動画をスマホの画面上に表示したりします。仮想物体を動かすことも可能です。
第1弾として、12月2日付の金融情報紙「日経ヴェリタス」でARコンテンツを展開します。カバー特集のテーマは「イノベーション」で、技術革新により登場する製品をARを使い立体映像で紹介するほか、他面でもマーケットの「なぜ」や企業のニュースに関連する解説を動くグラフや動画で見ることができます。
アプリの開発においては、スターティアラボ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:北村健一)のAR技術を、またデータマネジメントとしてオプト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:金澤大輔)のアプリデータマネジメントツール「Spin App」をそれぞれ採用しました。「日経AR」は今後、両社の協力を得ながら機能の拡充を進め、さらに使いやすく楽しいアプリへと変化していきます。スタンプラリー機能を搭載するなど、活用の幅を広げていきます。
ARとは:
「Augmented Reality」の略で、一般的に「拡張現実」と言われています。実在する空間にバーチャルなコンテンツを重ねて表示することで、人間の現実認識の幅を広げます。“仮想的に目の前の世界を拡張する“というものです。
アプリの使い方:
使い方はとても簡単です。「日経AR」アプリをスマホにインストールし、新聞紙面上に印刷された指定の「マーカー」を読み取るだけでご覧になれます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/11115/103/resize/d11115-103-517388-0.jpg ]
利用環境:
「日経AR」はiOS7以上を搭載するiPhone(アイフォーン)、iPod touch(アイポッドタッチ)、Android(アンドロイド)4以上のAndroid端末でご利用いただけます。それ以外の環境の場合には、一部機能が使用できない可能性があります。
※iPod touchではWi-Fi通信環境が必要です。
※ アプリのダウンロードには「Apple ID」または「Googleアカウント」が必要となります。
▼画面イメージや詳細はこちら
https://adweb.nikkei.co.jp/ar/lp/
▼アプリのダウンロードはこちら
[画像2: https://prtimes.jp/i/11115/103/resize/d11115-103-758070-3.jpg ]
App Storeへ
[画像3: https://prtimes.jp/i/11115/103/resize/d11115-103-646585-1.jpg ]
Google playへ
▼アプリのアイコン
[画像4: https://prtimes.jp/i/11115/103/resize/d11115-103-112077-2.png ]
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約242万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数は約60万人で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万人を上回っています。
スターティアラボについて
スターティアラボは2009年4月創業、「世界標準のマーケティングエコシステム」をビジョンに、デジタルマーケティング事業を中心に展開しております。始まりはクリエイティブ企業へ提供する電子ブック制作ソフト「ActiBook」で、現在はAR制作ソフト「COCOAR」などのWeb アプリケーション、Web サイト「CMS Blue Monkey」の制作・管理とマーケティングに必要なコンテンツを総合して提供しています。
オプトについて
オプトは、デジタルマーケティングを軸に個客の未来を実現する「Innovation Agency」です。持続的な成長を志す企業のビジョンやミッションと並走しながら、ビジネスを革新させ、新しい価値を創造していきます。一人一人が、「誠実な野心家であれ。」という理想の姿を追求し、ヒトと社会を豊かにする成長エンジンとなります。
本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)
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