電通デジタル、Brazeを活用したモバイルコミュニケーション最適化サービスを提供開始
PR TIMES / 2024年10月28日 11時2分
LINEをはじめとしたモバイルアプリを通じ、よりパーソナライズされた体験の提供を実現
株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:瀧本 恒 以下、電通デジタル)は、Braze株式会社(本社:東京都港区 代表取締役社長:水谷 篤尚 以下、Braze)が提供するカスタマーエンゲージメントプラットフォーム「Braze」を活用し、企業と顧客の間のモバイルコミュニケーションをリアルタイムで最適化するサービスを本日より提供開始します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/121065/104/121065-104-178d3a7fca686f732ba38c7677912972-1623x366.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
世界的なプライバシー保護の潮流の中、Cookieに依存しない1stパーティデータを活用したCX(顧客体験)の提供に対する重要性がますます増しています。また急速に進化するテクノロジーにより顧客の嗜好もスピードを増して変わり続けているため、企業はその変化に迅速に対応し顧客に合った体験を提供し続ける必要があります。そのため、顧客接点は従来のWebサイトやメールに加え、よりパーソナライズされた体験が提供できるLINEをはじめとしたモバイルアプリの活用が不可欠といえます。しかし多くの企業は、複数のチャネルにまたがるデータ管理やシステム構築など、リアルタイムで顧客ごとにアプローチするためのデータマネジメントにおいて多くの課題を抱えています。
Brazeは、データウェアハウスや顧客データ統合プラットフォーム(CDP)など他のソリューションと連携することで顧客の属性や行動、嗜好に基づき、リアルタイムでパーソナライズされたコミュニケーションを提供することが可能なカスタマーエンゲージメントプラットフォームです。このたびLINEへの配信機能も追加された※ことで、モバイルを中心としたCXの最適化がより強化されました。
こうした背景を受け、電通デジタルではより高度なCXの実現に向け、プランニングから導入、伴走支援まで一気通貫で支援可能な、Brazeを活用した以下5つのサービスラインアップを整えました。
<サービスラインナップ>
■Braze統合CX戦略コンサルティング / 期間3カ月~
LINEをはじめとしたモバイルアプリを含めた統合的なCX戦略の立案およびBrazeを活用したマーケティング施策のプランニング。さらに、サービスのカスタマージャーニーの作成により、顧客の購買・利用行動をマッピングし、最適な体験を設計。
■マーケティングアーキテクチャ診断・To Beデザインサービス / 期間2カ月~
現在のマーケティング施策やアーキテクチャの診断を行い、ボトルネックとなっているポイントを可視化。さらに、配信基盤の統合と周辺アーキテクチャの見直しによる改善提案を提供。
■Braze Starter Pack / 期間2カ月~
現在のマーケティングオートメーション(MA)環境を把握し、短期間でBraze環境の構築を支援。
■Braze PoC(実証実験)サービス / 期間3カ月~
「Braze Starter Pack」で早期に構築したBraze環境を基に、施策面、オペレーション面、データ連携面でのPoCを実施し、評価レポートを提供。
■顧客接点最適化サービス / 期間6カ月~
Brazeを活用し、LINEをはじめとしたモバイルアプリ、Webサイトなどの顧客接点に対する改善施策の立案や、リニューアルを含む大規模な改修サポートを提供。
電通デジタルは、今後もBrazeとのパートナーシップを強化し、企業の事業成長を促進するとともに、マーケティングトランスフォーメーションの推進に貢献してまいります。
※:Braze、LINE公式アカウントとの連携機能の提供を開始(2024年10月24日 Braze発表リリース)https://www.braze.co.jp/resources/articles/press-release-line
<電通デジタルについて>https://www.dentsudigital.co.jp/
電通デジタルは、国内最大規模の総合デジタルファームです。「人の心を動かし、価値を創造し、世界のあり方を変える。」をパーパスに、生活者に寄り添うクリエイティビティとテクノロジーを統合的に活用することで、あらゆるトランスフォーメーションを実現しています。クライアント企業の事業成長パートナーとして、共に新たな価値を創造することで、経済そして社会の「変革と成長」を目指しています。
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