法令化対応ストレスチェックを超える組織改善ワンストップサービス 新「アドバンテッジ タフネス」発売

PR TIMES / 2021年1月26日 14時15分

~本質的な課題を「見える化」すると同時に個と組織をプラスの方向に「変える」~

 株式会社アドバンテッジ リスク マネジメントは、ストレスチェック義務化対応プログラム「アドバンテッジ タフネス」をリニューアルし、本年4月(*)よりリリースいたします。業種業態、従業員規模を問わず多数のサービス提供実績と蓄積された国内最大級のビッグデータを強みに、新機能を追加し、「組織改善ワンストップサービス」として生まれ変わります。
*パルスサーベイ、及び一部機能については2021年度上半期中リリース予定です。



 新型コロナウイルスの影響が長期化するなか、従業員のメンタルヘルスの悪化が懸念されています。テレワークの広がりなどで見えづらくなった従業員の状況を可視化する手段として、改めてストレスチェックを始めとしたサーベイが注目されています。その一方で、当社が昨年度実施したアンケート(*)によると、「従業員向けの調査を実施するうえでの課題」として、回答者の半数以上が「結果を活かした職場環境改善」を挙げました。「結果のフィードバックの仕方がわからない」などサーベイを活かした改善が進んでいない様子がうかがえます。
*2019年12月、当社メルマガ会員に実施し328名が回答

 当社が提供する「アドバンテッジ タフネス」は、リスク・コストにつながる「ストレス」面の課題特定に加え、生産性向上につながる「エンゲージメント」を引き上げるアップサイドの観点にも着目した当社独自の「メンタリティマネジメント」を推進するプログラムです。個人を取り巻く組織や環境などの外部要因に加え、個人のストレス耐性やエンゲージメントレベルに大きな影響を与える個人の認知対処行動上の特性である「メンタルタフネス度」にも注目すると同時に、「見える化」された課題を実際の改善につなげるための様々なソリューションも提供してまいりました。
 今回の新「アドバンテッジ タフネス」では、より高い効果創出を目指し、主に下記の4つのポイントに関して、リニューアル・機能追加を行っております。

1.より包括的に組織課題を「見える化」するための追加のチェック項目の充実 (ご要望に応じて追加可能)

(1)ハラスメント関連設問の変更と追加 (ハラスメント法制化対策)
(2)「エンプロイー・エンゲージメント」関連設問の追加 (従来の「ワーク・エンゲージメント」と併せ活用)
(3)「プレゼンティーイズム」(生産性指標)関連設問の追加
(4)生活習慣に関連する設問の追加
  その他、ダイバーシティに関する設問など           

2.チェック結果に基づいた集団分析レポート・個人画面の全面リニューアル

(1)数百万人のビッグデータを基にした他社との比較機能の充実 (比較項目追加、グラフの活用)
(2)数値分析に基づく課題特定/解決策の提案機能の充実 (オートコメント機能)
(3)分かりやすい従業員個人向け画面 (グラフなどを使用し、より見やすい画面に変更)
(4)管理職フィードバックを迅速に行うための管理職向け組織ごとの分析結果画面の新設

3.人事部門や産業保健スタッフ、従業員の皆様の負担を軽減、使いやすさ向上のための機能の改良・追加

(1)ご要望の多かった分析について、一部標準搭載
(2)スマートフォンを使用したチェック実施、チェック結果の確認に関する機能の追加
(3)人事担当者向けの相談ダイヤル、専用のサポートデスクの設置

4.タイムリーで継続的なPDCAを促進するためのパルスサーベイ機能搭載 (2021年度上半期実装予定) 

(1)短サイクルで従業員・組織の状況や課題を把握する総合機能
(2)チェックや1.で明らかになった課題別解決策の成果を測定、すなわちPDCAを実施するための機能
  各機能を利用し課題を解決するための様々なソリューションの提案が可能です。

■画面のイメージ

[画像1: https://prtimes.jp/i/24618/105/resize/d24618-105-627152-0.png ]


(人事担当者用画面)       


 

[画像2: https://prtimes.jp/i/24618/105/resize/d24618-105-506330-1.jpg ]


(個人結果画面サンプル)


▶新アドバンテッジ タフネス サービスページ  https://www.armg.jp/mhlw/at/

■株式会社アドバンテッジ リスク マネジメント(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:鳥越 慎二)
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、現在はストレスチェック義務化に対応したメンタルサポートプログラム「アドバンテッジ タフネス」から、エンゲージメント向上やメンタルタフネス度向上を目的とした組織や個人の課題に応じたソリューションを提供。
2010年に(株)イー・キュー・ジャパンより「EQ理論」を軸とした企業の組織・人材開発、教育研修事業を譲受し、「EQ向上研修」や、EQやストレス耐性も併せて測定できる採用検査「アドバンテッジ インサイト」なども提供。
生産性向上とリスク対策支援として、メンタル・フィジカル両軸を捉えた総合的な健康経営プラットフォーム事業を展開している。2017年12月に東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定。

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