【働き方の比較調査】全体ユーザーの約9割が在宅勤務開始|Workship 緊急事態宣言再発令に伴い、働き方の変化に関するユーザーアンケートを実施

株式会社GIG(所在地：東京都中央区日本橋浜町1-11-8パークレックス日本橋浜町4階、代表取締役社長：岩上貴洋、以下GIG)が運営する、「運命の仕事相手」が見つかるジョブ型採用支援サービス「Workship（ワークシップ）」は、2021年1月に『過去2回の緊急事態宣言に伴う働き方の比較調査』を行いました。その調査の結果を報告いたします。



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■調査回答者の属性
有効回答数：151
属性：専業フリーランスおよび副業ワーカー
※ 副業ワーカーとは、副業意欲のあるユーザーまたは副業実践中のユーザーを指す。

■調査サマリー


前回の緊急事態宣言と比較して、『働き方は特に変わっていない』と回答したユーザーが全体の50％
前回の緊急事態宣言と比較して、現在の生活や仕事について『不安である』の回答数が減少、また『特に感じない』の回答数が上昇
前回の緊急事態宣言と比較して、リモートワークが『開始されていた』の回答数が上昇、また『開始されていなかった』の回答数が減少
リモートワークの就業頻度は全体的に回答の割合に大きな変化なし
オンラインでの打ち合わせ頻度は『100％オンラインにて実施』が最多回答


■【調査結果1】働き方の変化
『前回の緊急事態宣言と比較して、現在の働き方は変化したと思いますか？』という問いに対して『特に変わっていない』と回答したユーザーが回答全体のうち約50%、『変わった』『大きく変わった』と回答したユーザーが回答全体のうち30％強という結果となった。
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▼ユーザーのコメント（一部抜粋）


出社比率が50%から30%に低下した。
リモートワークをしているが、リモートワーク案件のオファーが増えた感覚。
職場の雰囲気やビジネスの流れが変わり転職した。今後は一つの仕事で疲弊する日々ではなく、本業ではゆとりを持った穏やかな環境で働き、副業が出来る働き方をしていきたい。
前回よりも明らかに世間の緊張感が緩くなっている気がする。


▼Workship考察

『特に変わっていない』と回答したユーザーが約半数という結果。
→リモートワーク/テレワークへの移行をしているユーザーおよび企業は1回目の緊急事態宣言時にすでに対応済みで、1回目で未対応の場合の多くは2回目でも未対応である、と推察される。
ユーザーのコメントによると、リモートワークの増加やオンラインへの移行に関連する内容が多い印象であった。
リモートワークに対応していない企業からの転職を考えているユーザーも一定数いる印象。ユーザーと企業とで新型コロナウイルスへの意識の乖離がみられる。


■【調査結果2】意識の変化
『前回の緊急事態宣言と比較して、現在の生活や仕事についてどう感じますか。』という問いに対して、1回目の緊急事態宣言時に『不安である』と回答したユーザーは49％、『特に感じない』と回答したユーザーは27％、『満足している』と回答したユーザーは24％であった。
2回目の緊急事態宣言時に『不安である』と回答したユーザーは41％、『特に感じない』と回答したユーザーは40％、『満足している』と回答したユーザーは19％であった。
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▼ユーザーのコメント（一部抜粋）


郊外の住宅街や駅前などにある小規模なコワーキングスペースがとても便利。
テレワークであるため、無駄な会議が減少した。
1回目の緊急事態宣言後は決まっていた仕事のキャンセルが相次ぎ、これからどのように仕事を進めたらよいか不安だった。しかし、この半年でオンラインで仕事をする体制を整えてきたので、不安はなくなった。
リモートワーク案件を探す人が増え1件辺りの競争率が上がった。



▼Workship考察


『不安である』の回答数が減少し、『特に感じない』の回答数が上昇している。
→コメントでもあるように、1回目の緊急事態宣言での経験・準備が不安要素を緩和させていると推察。しかし、裏目に緊張感も和らいでいる印象がある。
ユーザーのコメントによると、リモートワークがメインの案件が増えたという回答が多かった。在宅での仕事/働き方に前向きな考えを持つユーザーが多い。
リモートワークに伴う育児関連の回答も多かった。2回目の緊急事態宣言では保育園、幼稚園、小学校の登園/登校自粛がない点も大きく作用していると推察される。
職種ごとのコロナウイルスへの不安が大きく乖離している。イベント業、観光業、サービス業などに従事しているユーザーは特に不安感情を大きく抱いている印象。



■【調査結果3】リモートワーク/ テレワークの開始状況
『リモートワーク/ テレワークの開始状況について教えてください。』という問いに対して、1回目の緊急事態宣言時に『開始されていた』と回答したユーザーは80％、『開始されていなかった』と回答したユーザーは17％、『今後開始される予定がある』と回答したユーザーは3％であった。

2回目の緊急事態宣言時に『開始されていた』と回答したユーザーは90％、『開始されていなかった』と回答したユーザーは7％、『今後開始される予定がある』と回答したユーザーは3％であった。
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▼Workship考察


1回目の緊急事態宣言時と比べ『開始されていた』の回答数が上昇し、『開始されていなかった』の回答数が減少している。
→リモートワークを推進した企業が増えたと推察できる。
『今後開始される予定がある』の回答数は変化なし。
→働き方が変わらない企業が一定数は存在している可能性を示した。



■【調査結果4】リモートワーク/ テレワークの就業頻度
『週に何日間リモートワーク/ テレワークをしていますか？』という問いに対して、
1回目の緊急事態宣言で『週5日～』勤務していたユーザーは60％、『週4日』勤務してたユーザーは7％、『週3日』勤務していたユーザーは9％、『週2日』勤務していたユーザーは5％、『週1日』勤務していたユーザーは1％、『0日（基本出社)』は11％であった。

2回目の緊急事態宣言で『週5日～』勤務していたユーザーは64％、『週4日』勤務してたユーザーは7％、『週3日』勤務していたユーザーは8％、『週2日』勤務していたユーザーは5％、『週1日』勤務していたユーザーは3％、『0日（基本出社)』は9％という結果となった。
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▼ユーザーのコメント（一部抜粋）


１回目の緊急事態宣言の際はその企業がオフィスでの作業に拘ったので，その会社を辞めて完全に在宅で仕事を始めた。
現職は基本出勤している。FAXや紙の書類でのやり取りもある体制のせいもあると感じている。
対面での業務の方が効率がよいとのことで会社からリモートワークを許容してもらえない。



▼Workship考察


全体的に回答の割合に大きな変化はなく、1回目の緊急事態宣言時と2回目の緊急事態宣言時とを比較しても、就業頻度は大きく変化していないことがわかる。
『0日（基本出社）』しているユーザーが1割程度は存在している。
ユーザーのコメントによると、出社しなければいけないアナログな業務があるとの回答が多く見受けられた。DX化が進んでいる企業とそうでない企業とでのリモートワーク移行率も大きく変化するのではないかと推察できる。



■【調査結果5】オンラインでの打ち合わせ頻度
『お打ち合わせのオンライン実施比率はどのくらいですか？』という問いに対して、1回目の緊急事態宣言時に『100％オンラインにて実施』と回答したユーザーは60％、『基本はオンライン、たまに対面』と回答したユーザーは31％、『全て対面で実施』と回答したユーザーは9％であった。
2回目の緊急事態宣言時に『100％オンラインにて実施』と回答したユーザーは62％、『基本はオンライン、たまに対面』と回答したユーザーは31％、『全て対面で実施』と回答したユーザーは7％であった。
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▼Workship考察


全体的に回答の割合に大きな変化はなく、1回目の緊急事態宣言時と2回目の緊急事態宣言時とを比較しても、オンラインでの打ち合わせ頻度は大きく変化していないことがわかる。
『100％オンラインにて実施』が最多回答
→オンラインによる打ち合わせが主流になっていることが伺われる。


■株式会社GIGについて
ナショナルクライアントからスタートアップまで、Webコンサルティング、UI/UXデザイン、システム開発など、DX支援をおこなう。また、約25,000人のITプロフェッショナルとプロジェクトマッチングサービス「Workship」を運営する。
GIG：https://giginc.co.jp/
Workship：https://goworkship.com/
Facebook :@GIG Inc. / Twitter: @giginc2016

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【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社GIG 広報担当
東京都中央区日本橋浜町1-11-8-4F
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