Braze、LINE公式アカウントとの連携機能の提供を開始

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消費者とブランドとの関係を強化するカスタマーエンゲージメントプラットフォームのリーダーであるBraze（Nasdaq: BRZE）は本日、コミュニケーションアプリ「LINE」 のLINE公式アカウントとの連携機能の提供を開始したと発表しました。日本で9700万以上※の月間アクティブユーザーを抱えるLINEが提供するLINE公式アカウントとの連携機能により、マーケティング担当者はファーストパーティーデータを活用し、Brazeプラットフォームから直接、パーソナライズされたLINEのメッセージを適切なタイミングで送信することができます。LINE公式アカウントとの連携で、ブランドは日本や他のアジア諸国のモバイルファーストな顧客と強い関係性を作り出すことができます。

「Brazeでは、LINEは単なるメッセージングプラットフォームではなく、日本、タイ、台湾、インドネシアの人々の日常に浸透していることを理解しています」と、BrazeのKevin Wang, Chief Product Officer（最高製品開発責任者）は述べています。「LINEは、個人間のコミュニケーションツールとして頻繁に使用されているため、消費者もブランドとのやり取りに同様の関連性、パーソナライゼーション、高いエンゲージメントを期待しています。 今回、チャネルのラインナップにLINEを加えることができ、大変嬉しく思います。これによりブランドは顧客とのつながりを深め、明確なROIを達成できるコミュニケーションが可能になります。」

Brazeを活用することでブランドは一貫性あるLINE公式アカウントと連携したキャンペーンを大規模に実施することができます。多様なクロスチャネルコミュニケーションミックスの中にLINEが組み込まれ、ポイントソリューションや連携するための各種テクノロジーへの依存度を軽減し、マーケティング投資の最大化にも貢献します。

簡単なセットアップ、マーケターフレンドリーなユーザーインターフェースにより、ブランドは簡単にLINEを活用したキャンペーンを開始し、規模を拡大することができます。アクティベーションから収益化、リテンションとロイヤルカスタマー化まで、顧客ライフサイクルのあらゆる段階でモバイルメッセージの最適化ができます。

株式会社グラニフ E コマースDiv. ゼネラルマネージャー 高松　貴宏 氏のコメント：
「LINE のエディタも直感的な操作で作成できて使い心地が良いです。カスタマージャーニーに LINE が加わり、コミュニケーションが Braze で完結することでより良い顧客体験をお届けできるようになると思います。」

LINE公式アカウントをBrazeのメッセージチャネルとしてサポートすることで、マーケターは以下が可能となります。

素早くセットアップし、規模を拡大：LINE公式アカウントとの接続は素早く完了し、マーケティング担当者は既存のコミュニケーションチャネルに柔軟にLINEを追加することが可能、大量配信やキャンペーン拡大を簡単に行うことができます。既存のLINEの友だちを管理し、フォロー/ブロック状況の自動更新やユーザー照合が可能、インタラクティブなUI/UXで、メッセージ配信に関わる設定を簡単に視覚的に行うことができ、迅速にキャンペーンを展開できます。またレポートや分析を通じて効果を把握し、より良い意思決定をサポートします。

パーソナライズされたメッセージで顧客とのつながりを強化：ファーストパーティデータを活用し、デモグラフィックや行動に基づいてオーディエンスをセグメント化。リアルタイムでキャンペーンをトリガーし、コンバージョンの高い顧客をターゲットにできます。動的画像やリッチコンテンツを使ったLINEのメッセージで、プロモーションやおすすめ情報をパーソナライズ。カスタムキーワードによる自動応答メッセージで顧客を惹きつけ、A/BテストやBrazeAIでインタラクションを最適化し、コンバージョンを向上させます。

LINEとその他チャネルを組み合わせた一貫性のある顧客体験を提供：
クロスチャネルで実行される顧客エンゲージメント戦略の一部として、LINEを組み込むことで、一貫性のある顧客体験を提供、またポイントソリューションや各種連携ツールの必要性を排除できます。
LINEとプッシュ通知、メール、ウェブ、広告を組み合わせ、マーケティング費用を最適化し、コンバージョン後は自動的に広告を抑制することで広告費を削減します。

LINE と Braze の連携詳細については、braze.co.jp/product/line をご覧ください。

※月間アクティブユーザー数（日本）は2024年3月末時点のLINEヤフー社調べによる数値です。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法の「セーフハーバー」条項に定義される「将来の見通しに関する記述」が含まれています。これには、Brazeの製品および機能のパフォーマンスに関する記述、メッセージチャネルとしてのLINEに関する記述、Brazeの製品および機能から期待される利益に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの将来の見通しに関する記述は、Brazeの現在の想定、期待、信念に基づいており、実際の業績、成果、実績が将来の見通しに関する記述によって明示または暗示された将来の結果、業績、成果と大幅に異なる可能性がある重大なリスク、不確実性、状況の変化の影響を受けます。Braze の業績に影響を与える可能性のある要因に関する追加情報は、2024年9月6日に米国証券取引委員会に提出された、2024年7月31日に終了した会計年度の四半期報告書（Form 10-Q)、およびBrazeが米国証券取引委員会に提出したその他の公開書類に記載されています。本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点におけるBrazeの見解のみを表すものであり、Brazeは、法律で義務付けられている場合を除き、これらの将来の見通しに関する記述を更新する義務を負わず、また更新する意図もありません。

Brazeについて

Braze は、ブランドが「Be Absolutely Engaging.」を実現するカスタマーエンゲージメントプラットフォームです。Braze の活用で、マーケティング担当者はあらゆるデータソースから、データを収集、施策実行ができ、1 つのプラットフォームからマルチチャネル、かつリアルタイムに、顧客とパーソナライズされたコミュニケーションができます。さらにAIで仮説検証と最適化を繰り返しながら、大量配信を支援するスケーラビリティーで、ハイパーパーソナライゼーションを実現し、ブランドに熱狂するファンとの魅力的な関係を構築、維持できます。同社は、2024 年の米国ニュースで働きがいのあるテクノロジー企業に選ばれ、英国の Great Place to Work 誌で 2023 年の女性にとって最も働きやすい職場に選ばれ、ガートナーの 2023 年マジック クアドラントでマルチチャネル マーケティング ハブおよびマーケティング ハブのリーダーに選ばれました。 The Forrester Wave: クロスチャネル マーケティング ハブ、2023 年第 1 四半期。Braze はニューヨークに本社を置き、北米、ヨーロッパ、APAC に 10 以上のオフィスを構えています。詳細については、braze.com をご覧ください。

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