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転職サービス「DODA(デューダ)」転職成功者の年齢調査(2018年上半期) 転職成功者の平均年齢は31.6歳、若手の転職者が増加

PR TIMES / 2018年8月20日 10時0分

総合人材サービス、パーソルグループのパーソルキャリア株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:峯尾 太郎)が運営する転職サービス「DODA(デューダ)」< https://doda.jp >は、2007年7月~2018年6月の期間に、DODAエージェントサービスを利用したビジネスパーソン約16万人の転職した年齢について調査を行いましたのでお知らせいたします。



■【全体】転職成功者の平均年齢は31.6歳

[画像1: https://prtimes.jp/i/22215/108/resize/d22215-108-296936-2.jpg ]
2018年上半期の転職成功者の平均年齢は31.6歳で、前回調査(2017年下半期)の32.1歳からマイナス0.5歳という結果となりました。男女別の比較では、男性の平均年齢は32.4歳で前回比マイナス0.3歳、女性の平均年齢は29.7歳で前回と同様の結果となりました。

■【年齢別】若手の転職者が増え、20代の割合は2.3ptアップ
[画像2: https://prtimes.jp/i/22215/108/resize/d22215-108-742618-1.jpg ]

年齢の内訳を見ると、最も割合が高いのは「25~29歳」の39.6%で、次いで「30~34歳」の23.3%、「40歳以上」の14.0%が続きます。前回と比較すると、「24歳以下」と「25~29歳」がそれぞれ0.8pt、1.5ptずつ割合を上げました。

■【意識調査】「転職に年齢は問わない」と考える人が過半数を占める

[画像3: https://prtimes.jp/i/22215/108/resize/d22215-108-501605-0.jpg ]

今回は、『転職と年齢』についての意識調査を実施しました。2018年6月にDODAが20~59歳のビジネスパーソン3,000人を対象に行ったインターネット調査では、「転職に年齢は問わないと思う」と回答した人の割合は58.6%で、過半数を占める結果になりました。
職種別に比較してみると、その傾向は「専門職」や「技術系」といった職種でより強く表れています。これらは専門的な知識や資格、経験が求められることも多い職種ですが、それだけに、身につけた実績を活かせば年齢に左右されない転職ができる、と考えている人の割合が高いと思われます。

※そのほか職種別のデータや解説など、詳細はDODAサービスサイト< https://doda.jp/guide/age/ >をご覧ください。

■調査概要
【転職成功者の平均年齢】
2007年7月~2018年6月の間に、DODAエージェントサービスを利用して転職したビジネスパーソン約16万人のデータをもとに算出
【転職と年齢に関する意識】
ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査/有効回答数3,000人(20~59歳、正社員)

※記事中の割合データは、四捨五入の関係で合計値が100%にならない場合があります。


■「DODA」について< https://doda.jp
「DODA」は、「いい転職が、未来を変える。」を目指し、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のDODA転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。

■パーソルキャリア株式会社について< https://www.persol-career.co.jp/
パーソルキャリア株式会社は、パーソルグループの「リクルーティングセグメント」中核会社として、転職サービス「DODA」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとした人材紹介、求人広告、新卒採用支援等のサービスを提供しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンスからパーソルキャリア株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣サービスの「テンプスタッフ」、転職サービス「DODA」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

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