Akamai、Page Integrity Manager の無料枠を無期限で提供開始

PR TIMES / 2021年5月21日 13時15分

深刻な被害をもたらすWebスキミング、MITB(マン・イン・ザ・ブラウザ)攻撃対策に有効

アカマイ・テクノロジーズ合同会社（本社：東京都中央区、職務執行者社長：山野修、以下「アカマイ」）は、「Page Integrity Manager」を無料枠を無期限で提供を開始したことをお知らせいたします。

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新型コロナウイルスの影響を受け、世界的なデジタルシフトが急速に進んでいます。多くの業界がデジタル化に舵を切っている昨今、そのサービスやWebアプリケーションから機密情報が巧妙に盗み取られる被害が後を絶ちません。企業のホームページや商用サイトでは様々なJavaScriptが利用されており、そのスクリプトを改ざんして悪意のあるコードを仕込んで情報を窃取する攻撃が、コンテンツを読み込んだサイトの利用者のブラウザの中で行われています。

AkamaiのPage Integrity Managerは、このような盗難攻撃（MITB:マン・イン・ザ・ブラウザ攻撃）や、Webスキミング、フォームジャッキングといった攻撃から、個人情報や機密情報の漏えいを防止するために開発されたソリューションです。Webブラウザ内部で動作するスクリプトの脆弱性、情報を読み取るなどのスクリプトの怪しいふるまいや、C&Cサーバーなどのリスクのある外部ノードと通信しようとするスクリプトの動きを検知し、サイトの管理者に警告し、コードの実行を阻止できます。これらのすべての処理はバックグラウンドで行われるため、サイトの利用者が意識したり、ストレスを感じることはありません。

本プログラムはすでにAkamaiをご利用中のお客様、新規のお客様どちらでもお申込みいただけます。サービスの実装はお客様のセルフサービスで実施して頂けるようドキュメントをご用意しています。

本プログラムの概要
● 月額料金は無料（通常 Page Integrity Manager は使用量ベースの支払い）
● 以下を含む便利な機能を豊富にご用意
　　・疑わしいふるまいにリスクスコアを割り当ててリアルタイムでアラート
　　・詳細な根本原因の分析とワンボタンでの緩和
　　・スクリプトの脆弱性の検知と分析
　　・緩和ポリシーの自動作成
● 無料枠として、月あたり100万件までのスクリプト実行（ビーコン）を分析
● セルフサインアップ、オンボーディング、運用のためのガイドを用意（自動翻訳付き）

処理ビーコン数のスケールアップの必要が生じた場合は、有料の製品版に移行することも可能です。Akamaiのエンジニアによる高度な技術サポートをご利用いただけます。

本プログラムへのお申込み
本プログラムは以下のページよりお申込みいただけます。
https://www.akamai.com/jp/ja/campaign/assets/trials/page-integrity-manager.jsp

アカマイについて：
Akamai は世界中の企業に安全で快適なデジタル体験を提供しています。Akamai のインテリジェントなエッジプラットフォームは、企業のデータセンターからクラウドプロバイダーのデータセンターまで広範に網羅し、企業とそのビジネスを高速、スマート、そしてセキュアなものにします。マルチクラウドアーキテクチャの力を拡大させる、俊敏性に優れたソリューションを活用して競争優位を確立するため、世界中のトップブランドが Akamai を利用しています。Akamai は、意思決定、アプリケーション、体験を、ユーザーの最も近くで提供すると同時に、攻撃や脅威は遠ざけます。また、エッジセキュリティ、ウェブ／モバイルパフォーマンス、エンタープライズアクセス、ビデオデリバリーによって構成される Akamai のソリューションポートフォリオは、比類のないカスタマーサービスと分析、365日/24時間体制のモニタリングによって支えられています。世界中のトップブランドがAkamai を信頼する理由について、、およびTwitterの@Akamai_jpでご紹介しています。

アカマイ・テクノロジーズ合同会社について：
アカマイ・テクノロジーズ合同会社は、1998年に設立された、アカマイ・テクノロジーズ・インク（本社：米国マサチューセッツ州ケンブリッジ、最高経営責任者：Tom Leighton）が100％出資する日本法人です。アカマイは、ウェブサイト/モバイルアプリの最適化、快適なユーザー体験、堅牢なセキュリティを実現する各種ソリューションを提供しており、日本国内では約650社が当社サービスを利用しています。

※アカマイとアカマイ・ロゴは、アカマイ・テクノロジーズ・インクの商標または登録商標です
※その他、記載されている会社名ならびに組織名は、各社の商標または登録商標です
※本プレスリリースの内容は、個別の事例に基づくものであり、個々の状況により変動しうるものです

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