～小学館の通信教育『まなびwith』“教育改革2020”意識調査～ “教育改革2020”に対する対策意向と対策行動に大きなギャップ

教育改革を目前に「思考・判断・表現」への対策を始めているのは約20人に1人のみ　全国の3歳～小学3年生の子を持つ保護者2,400人に対するアンケート調査結果

幼児から小学生まで一貫した新しい通信教育『まなびwith（ウィズ）』を展開する株式会社小学館集英社プロダクション（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：都築 伸一郎、以下：ShoPro）は、全国の3歳～小学3年生の子を持つ保護者2,400名を対象に、インターネットによる“教育改革2020”に関するアンケート調査を実施いたしました。



調査結果では、“教育改革2020”を「内容まで知っている」調査対象者は全体の15.7％、また「聞いたことがある」は68.6％となっており、何らかの形で84.3％の対象者が“教育改革2020”を認知していることがわかりました。（表1）

[画像1: https://prtimes.jp/i/2610/109/resize/d2610-109-550552-1.jpg ]



“教育改革2020”の内容に対する認知については、「小・中・高等学校の学習指導要領が改訂される」という基本概念の認知は全体の過半数となり、「小学校でのプログラミング学習の導入検討」が全体の約80％と最も高い一方で、「グループワークや調べ学習など子ども主体の授業の導入検討」は約50％とやや低位に留まる結果になりました。（表2）


[画像2: https://prtimes.jp/i/2610/109/resize/d2610-109-612067-2.jpg ]



また、認知レベルの高かった「小学校でのプログラミング学習」に対して対策をしておきたいと回答した対象者は全体の40％強である一方、実際に対策を始めているのは4.5％、さらに「思考・判断・表現」を問う、複数の科目を組み合わせた総合問題に対しても約40％の対象者が対策しておきたいとしながらも実際に対策を始めているのは2.1％とギャップが大きく、対策しておきたい保護者の約20人に1人しか対策が始められていないという結果になりました。（表3）

[画像3: https://prtimes.jp/i/2610/109/resize/d2610-109-486024-3.jpg ]

以上のように、“教育改革2020”について、3歳～小学3年生の子を持つ保護者の一定の認知はあるものの、その具体的内容については理解の程度にバラつきがあり、また、対策をしておきたい気持ちと実際に対策を始めている行動の間には大きなギャップがあることがわかりました。

『まなびwith』は、これまで幼児・小学生の教育分野で培ってきた小学館の信頼を背景に、日本の子どもたちがこれからの新しい社会／世界で活躍できるよう、2020年の教育改革で重視される「思考力」「判断力」「表現力」を「かんがえる力」「ひらめく力」「つたえる力」と再定義し、それらの力を高めることに着目した新しい通信教育サービスです。

ShoProは、まなびに楽しさをプラスした「エデュテインメント（edutainment）」を通じて、人生をより前向きに、より豊かに生きるためのお手伝いをいたします。

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