Greenの顧客体験向上とビジネス成長のコミュニケーション基盤として、Brazeを採用

～エンジニアとマーケターのリソースを最適化し、CRM戦略を強化～



カスタマエンゲージメントプラットフォームのリーダーである Braze株式会社（読み方：ブレイズ、本社：東京都港区、代表取締役社長：水谷 篤尚、以下「Braze」）は株式会社アトラエ（本社：東京都港区、代表取締役CEO：新居佳英、以下「アトラエ」）が展開する求人メディア「Green」の顧客体験向上とビジネス成長のコミュニケーション基盤として、Brazeを採用したことを発表しました。

[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/66773/111/66773-111-5c7d4a169785ff6532d08ba19eeee6a6-1230x288.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


アトラエが展開する「Green」は、IT・Web業界に強い求人メディアです。2006年のサービス開始以来、企業文化や価値観を重視した転職を支援し続け、累計1万社超の企業と139万人超の求職者が利用する規模まで成長しています。

「Green」は、SEOや広告などを中心とした新規獲得施策を中心にマーケティング施策を展開していましたが、CRM戦略を強化し、体験価値の向上とROI最適化とビジネス拡大を目的にBrazeを採用しました。
CRM戦略の強化には、一般的にはエンジニアリソースが必要となりますが、Brazeがノンコードで操作できる機能性を持つことから、エンジニアの支援を必要とすることなく、マーケター自身がノンコードで施策実行が可能となります。

新しいコミュニケーション基盤の導入により、提供サービスの強化と共に顧客体験も向上、エンジニアとマーケターリソースを最適化させ、ROI最適化とビジネス拡大を目指していきます。


Green（グリーン）について
Greenは業界に先駆けて成功報酬型の料金体系を導入した、成長企業の採用を支援する求人メディアです。これまで、アナログに人が仲介することでクローズドかつ高額にならざるを得なかった従来の転職サービスに対し、ITを最大限活用することによってオープンで安価な価値提供を実現しました。2006年のサービス開始時より順調に成長しており、今では累計1万社超の企業と139万人超の求職者が利用しています。（2024年9月時点）

アトラエについて
社　 名：株式会社アトラエ（東京証券取引所プライム市場:6194）
所 在 地：東京都港区麻布十番1-10-10 ジュールA 8F
代 表 者：代表取締役CEO 新居 佳英
URL：https://atrae.co.jp/
事業内容：People Tech事業（Green・Wevox・Yenta）
Green https://www.green-japan.com/
Wevox https://get.wevox.io/
Yenta https://page.yenta-app.com/jp
Atrae Design https://atrae.design/
※People Tech事業：“テクノロジーによって人の可能性を拡げる事業を創造していく” という想いを込めてアトラエを再定義した造語

Brazeについて
Braze は、ブランドが「Be Absolutely Engaging.」を実現するカスタマーエンゲージメントプラットフォームです。Braze の活用で、マーケティング担当者はあらゆるデータソースから、データを収集、施策実行ができ、1 つのプラットフォームからマルチチャネル、かつリアルタイムに、顧客とパーソナライズされたコミュニケーションができます。さらにAIで仮説検証と最適化を繰り返しながら、大量配信を支援するスケーラビリティーで、ハイパーパーソナライゼーションを実現し、ブランドに熱狂するファンとの魅力的な関係を構築、維持できます。同社は、2024 年の米国ニュースで働きがいのあるテクノロジー企業に選ばれ、英国の Great Place to Work 誌で 2023 年の女性にとって最も働きやすい職場に選ばれ、ガートナー の 2023 年マジック クアドラント でマルチチャネル マーケティング ハブおよびマーケティング ハブのリーダーに選ばれました。 The Forrester Wave: クロスチャネル マーケティング ハブ、2023 年第 1 四半期。Braze はニューヨークに本社を置き、北米、ヨーロッパ、APAC に 10 以上のオフィスを構えています。詳細については、https://www.braze.co.jp をご覧ください。

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