理経、京都市立西京高等学校附属中学校の企業訪問受け入れを実施

株式会社理経（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲、以下 理経）は、2024年12月4日（水）、京都市立西京高等学校附属中学校の生徒5名の企業訪問を受け入れました。

【訪問目的】
西京高等学校附属中学校では、『未来社会で幸せをつかみ取るために、自分たちが考える理想の未来を実現するための方法を探る』 というミッションのもと、仮説検証型フィールドワークに取り組まれています。
今回、同校の研修旅行における班別研修を通じて、来社した生徒さんの班では「災害から人々を助けられるような国家づくり」について取り組むなかで、災害から人々の命を助けるための方法を最新技術の視点から学び、より発展させた災害対策を知りたいというお話をいただき、企業訪問の受け入れを実施しました。

【訪問内容】
■「災害時の通信技術」について
生徒さんたちは「政治機能を分散させることで、首都直下型地震などの大災害が起こっても政治の破綻を防げるのではないか」という仮説を立てており、「政治機能の分散」の課題として、各機関同士の連絡にかかわる通信技術について知りたいとの質問を受けました。
そこで、Jアラートで培われた理経の災害に強い長距離無線LANを利用した防災情報システムや、その通信技術について講義を行いました。これらは実際に自治体で利用されているものです。



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■「減災に向けての訓練VR体験」について
近年、地震や土砂災害など自然災害が甚大な被害をもたらしています。講義では、平成３０年に発生した西日本豪雨の状況を基に被災状況を再現した「土砂災害避難体験VR」の映像を見ていただき、訓練により疑似体験することで、災害時にとるべき行動を知ることの重要性をお話しました。
また、火災時にとる行動として正しいものを選択しながら避難訓練を行える「火災避難体験VR」も体験していただきました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/25721/119/25721-119-a694c5e1d442ad194a68875fb945bf06-2044x1355.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
VR上で火災から避難体験する様子。煙を吸わないように手で口を抑えています。
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VR空間にある物をつかんで移動するハンドトラッキングを体験


【参加した生徒の方々の感想】
・お話を聞き、インターネットで調べるだけではわからないようなことをたくさん知ることができました。VRについては、実際に体験させていただくことができ、イメージをより明確にすることができました。

・今のVRやこれからのVRなどの様々な知見を広めることができました。情報の流れ、防災システムなどを教えていただき、現状や課題、これからの対策なども考えることができました。

・「防災を最先端技術で考える」という考えのもと、VRを体験し、お話を聞いたことで研究の幅が広がりました。また、過去の災害VRはこれから起こる災害を連想できるような、とてもためになる時間でした。

・僕らのチームの仮説について考えるにあたり、御社での体験はとても参考になるものでした。ネットワークやVRの技術などについて教えて下さったことを生かして仮説を深められるよう努めます。

・貴重な経験をどうもありがとうございました。これからも御社のご活躍をお祈りするとともに、御社で学んだネットワークの技術などを生かし、それを胸に日々努力していきます。


【京都市立西京高等学校附属中学校について】
西京高等学校附属中学校は、2004（平成16）年、京都市では初めてとなる公立中高一貫校として開校されました。
未来社会で活躍するグローバルリーダーの育成を教育理念として、総合的な学習の時間などを使ったキャリア教育を推進されています。
詳細はこちら：https://cms.edu.city.kyoto.jp/weblog/index.php?id=201605


【株式会社理経について】
株式会社理経は、IT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーとして1957年に設立以来、システムからネットワーク、VR/ARコンテンツ、電子材料・電子機器までさまざまなソリューションを提供しています。国内外の最先端技術や先進的な製品を活用したソリューションを提案し、お客様の業務の効率化、収益の改善などビジネスの発展に寄与します。

[表: https://prtimes.jp/data/corp/25721/table/119_1_65aa3b881ecad6f3a82fcccb4ff3a872.jpg ]
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【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社理経　広報広告グループ
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