累計3万台突破！次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』 DHLジャパンの集配車・営業車全台ヘ導入

事故ゼロに向けた交通安全対策を強化



交通事故削減支援を行う次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』( https://drive-chart.com/ )を提供する株式会社Mobility Technologies(本社：東京都港区、代表取締役社長：中島 宏、以下MoT)は、国際エクスプレスのリーディングカンパニーであるDHLジャパン株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：トニー カーン、以下DHLジャパン)が、集配車両及び営業車両全台に『DRIVE CHART』を導入し、運用を開始したことをお知らせします。

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｜プロの現場で多く採用される次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』

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※画像はイメージです

『DRIVE CHART』は、街を縦横無尽に走行するタクシーや営業車、走行距離の長いトラックなど、プロの現場で多く採用される交通事故削減支援サービスで、現在契約車両は約3万台※1と、関東・中京・京阪神エリアを中心に全国に広がっています。※1 2022年1月時点

｜DHLジャパンの集配車両・営業車両全台へ導入

DHLジャパンは、世界のロジスティクス産業をリードするDHLの日本法人として、国際エクスプレス輸送やEC商品配送等の事業を展開しています。従来、集配業務に携わる社員の交通安全対策として、ドライブレコーダーによる指導、独自の社内研修・トレーニング制度などを実施してきましたが、一段階上の安全運転を目指すため、新たなソリューションを模索していました。その中で、AIで交通事故に繋がるリスク運転を可視化し、運転手ごとの運転傾向を把握できる点を評価いただき『DRIVE CHART』の導入が決定しました。今後、DHLジャパンでは『DRIVE CHART』の活用を推進するとともに、取得したデータを活用することで各運転手の運転技術の定着度合いを定量的に検証し、交通安全対策における各種プログラムを更新していく予定です。
MoTでは、集配業務に携わる社員の皆様が安心して運転できることはもちろん、車両管理を行う総務部門の方々が、効率的に安全管理を行うことができる環境の構築を『DRIVE CHART』によりサポートするとともに、『DRIVE CHART』の機能拡充やきめ細かな運用サポート・コンサルティングを行い、日本全国の交通事故削減を目指してまいります。

｜参考：DHL - 世界のロジスティクス企業

DHLは、世界のロジスティクス産業をリードするグローバルブランドです。グループ各部門が提供するサービスは他の追随を許さない広範囲なポートフォリオを構成しており、国内および国際小包配達から、eコマースの商品配送、フルフィルメントサービス、国際エクスプレス、陸上・航空・海上輸送、産業別サプライチェーンマネジメントにまでおよびます。世界220以上の国・地域で40万人の従業員が、人々とビジネスを確実に繋ぎ、グローバルでサステナブルな貿易の実現を可能にしています。テクノロジー、ライフサイエンスやヘルスケア、エンジニアリング、エネルギー、自動車、そして小売りなど多くの成長産業や市場向けにソリューションを提供し、「世界のロジスティクス企業」として位置付けられています。
DHLは、ドイツポストDHLグループです。グループ全体の2020 年の売上高は660億ユーロ超に達します。社会と環境にとってサステナブルなビジネスの実現とその約束を通じて、世界に貢献をしていきます。ドイツポストDHLグループは、2050年までにロジスティクスにおけるゼロ・エミッションの達成を掲げています。

｜参考：次世代A Iドラレコサービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/

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ドライブレコーダーをベースとした専用車載器から得られる各種データから、交通事故に繋がる可能性の高い危険シーン※2を自動検知し、運転傾向を分析する、AIとIoTを掛け合わせた交通事故削減支援サービスです。　※2 以下レポート検知項目に対応


サービス名　： DRIVE CHART(ドライブチャート)
リアルタイム検知項目　： 衝撃・車間距離警報・衝突警報・脇見警報・マニュアル録画
レポート検知項目　： 脇見運転・車間距離不足・一時不停止・速度超過・急ハンドル・急加速・急減速・急後退
WEBレポート閲覧　： ドライバー自身へのレポート・運行管理者へのレポート
料金体系　： 機器購入プラン・機器レンタルプラン
サイト　： https://drive-chart.com/


｜参考：移動で人を幸せに。 株式会社Mobility Technologiesについて

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Mobility Technologiesは「移動で人を幸せに。」をミッションに、日本のモビリティ産業をアップデートする様々なITサービスの提供を行っています。


社名　： 株式会社Mobility Technologies
所在地　： 〒106-6216 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー16F
設立　： 1977年8月
事業内容　： タクシー事業者等に向けた配車システム提供などモビリティ関連事業

タクシーアプリ『GO』 https://go.mo-t.com/
タクシーアプリ『JapanTaxi』 https://japantaxi.jp/
法人向けサービス『GO BUSINESS』 https://go.mo-t.com/business/
タクシーデリバリーアプリ『GO Dine』 https://go-dine.jp/
交通事故削減支援サービス『DRIVE CHART』 https://drive-chart.com/


子会社 ： 株式会社IRIS https://www.tokyo-prime.jp/
サイト ： コーポレートサイト https://mo-t.com/　採用サイト　https://mo-t.com/recruit

※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む)

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