アイレット、神戸市共催のクロスメディアイベント「078」においてスタンプラリー機能を実装した公式LINE BOTの開発事例を公開

PR TIMES / 2019年8月8日 11時0分

～サーバーレス・アーキテクチャを採用し、運用コストを削減～

クラウドサービスにおける24時間365日のフルマネージドサービス「cloudpack（クラウドパック）」とアプリケーション開発などを手掛ける「システム開発事業」を提供するアイレット株式会社（本社:東京都港区、代表取締役社長:齋藤将平、以下アイレット）は、2019年4月27日から3日間に渡り神戸市で開催されたクロスメディアイベント「078（ゼロ・ナナ・ハチ）」において活用された公式LINE BOTアカウントについての開発事例を公開しました。また、LINE BOTの活用や、QRコードを利用したスタンプラリーへの取り組みについてのインタビュー記事をアイレットが運営するオウンドメディア「cloudpack.media」にて同時公開しました。

[画像1: https://prtimes.jp/i/9999/122/resize/d9999-122-674223-0.png ]

・技術事例：https://cloudpack.jp/casestudy/160.html
・インタビュー記事：https://cloudpack.media/48671
・078公式ページ：https://078kobe.jp/

■LINE BOTの導入背景
「078」を主催する078実行委員会では、過去2回の開催においてイベント内容や当日のスケジュール情報を公式サイトのみで公開しており、参加者に正確な情報を随時届ける他の手段を探されていました。アイレットではオフラインイベントで活用するLINE BOTの開発実績をもっていたため、リアルタイムで情報を発信できる手段として提案しました。すでに多くのスマートフォンユーザーに利用されており、認知度も非常に高いLINEを利用するという点をお客様よりご評価いただき、LINE BOTの導入が決定しました。

「078公式LINE BOT」は、LINEのリッチメニューを使用することで、会場マップなどの情報をLINEアプリ内でストレスなく確認することができ、毎回ブラウザが起動されてしまうという煩わしさを解消しました。

甲南女子大学様が進行していた「スタンプラリー」においては、LINE株式会社より公開されている「LINE Front-end Framework（LIFF）」をプラットフォームとして導入しました。LIFFを利用するとどのユーザーがアクセスしているのかを容易に特定できます。この機能を利用することで、各ユーザーのスタンプ取得数によって異なるページを表示することが可能となりました。さらに、QRコードの読み込みに LINEのカメラ機能を使用することで、新たにスマートフォンのカメラを起動しなくて済むようにするなど、ユーザー体験の向上を実現しました。

[画像2: https://prtimes.jp/i/9999/122/resize/d9999-122-486125-1.png ]

■運用負荷を大幅に削減
「078公式LINE BOT」のインフラにおいては、サーバーレス・アーキテクチャを採用しました。これにより、サーバーの運用管理とキャパシティ管理が不要となり、運用・保守のコスト削減とアクセス負荷の変動に強いシステムを実現できました。また、LINE BOTの返答内容を入力する際にGoogleスプレッドシートを活用するなど、お客様の作業負荷も最小限に抑えました。

[画像3: https://prtimes.jp/i/9999/122/resize/d9999-122-164879-2.png ]

「078公式LINE BOT」の構成図

アイレットは今後もLINEおよびLINE WORKSを活用したチャットボットの導入を検討されるお客様に対し、スムーズな導入・運用を実現できるよう支援してまいります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

【アイレット株式会社会社概要】
会社名：アイレット株式会社 https://www.iret.co.jp/
設立：2003年10月
所在地：東京都港区虎ノ門1-23-1 虎ノ門ヒルズ森タワー7階・24階（7階受付）
代表者：代表取締役社長　齋藤将平
資本金：7,000万円
主要株主：KDDI株式会社
事業内容：Webシステム開発、スマホアプリ（iOS/Android）開発・運用、クラウドを活用したインフラ設計・構築・運用のフルマネージドサービス「cloudpack」の提供、デザイン制作

※cloudpack、クラウドパックの名称は、アイレット株式会社の登録商標です。その他、本プレスリリースに記載されている社名、サービス名などは、各社の商標あるいは登録商標です。

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