「10人に1人がオンライン詐欺による金銭的被害に」 エフセキュア調査
PR TIMES / 2013年9月25日 9時30分
エフセキュアの調査では、オンラインショッピング、オンラインバンキング、ネットサーフィンの安全性への懸念について報告され、ヨーロッパよりもアメリカやアジアにおいて、懸念の度合いが高くなっていることがわかりました。
ヘルシンキ発 - フィンランド本社発表資料抄訳
全世界で10人に1人以上の割合でオンライン詐欺による金銭的被害を経験していることがエフセキュアの最近の調査で明らかになりました。この調査では、ユーザのオンラインの安全性に対する懸念が浮き彫りになっています。* また、同調査では、デスクトップおよびノートパソコンが、オンラインに接続するにあたって最も危険なデバイスであると考えられていることがわかりました。
オンライン詐欺による金銭的被害を経験している人の割合は、ヨーロッパで12%であるのに対し、ヨーロッパ以外では17%となっています。ヨーロッパで最も高いのは英国の17%で、ヨーロッパ以外では、米国およびマレーシアが最も高く、両国とも20%となっています。
オンライン詐欺の報告件数の少なさが、ヨーロッパにおけるオンラインの安全性や詐欺の危険性に対する懸念がブラジル、アメリカ、マレーシアなどの国々よりも低い理由だと考えられます。ヨーロッパでは、68%の人々がオンライン ショッピング時の詐欺の被害について、61%の人々がオンライン バンキング時の詐欺の被害について懸念を示しています。しかし、他の調査対象国における割合は、それぞれ87%と84%となっています。
モバイルデバイスやタブレットの使用時よりも、パソコン使用時におけるオンラインの安全性に懸念を示す人が多くなっています。全世界の69%のユーザが、ネットサーフィン、ショッピング、電子書籍の閲覧、メール、ゲームなどでデスクトップやノートパソコンを日常的に使用する際の安全性に懸念を示しています。モバイル デバイス使用時について懸念を示す人の割合は54%で、タブレットに関してはわずか43%です。
オンライン接続に使用するデバイスの種類に関する質問では、Windowsのデスクトップやノートパソコンが89%、Androidスマートフォンが39%、iPhoneが24%、Androidタブレットが22%、iPadsが20%、Appleのパソコンが16%、Windowsスマートフォンが16%という割合です。
回答者は最新のソフトウェアを使用することの重要性を十分に理解しており、77%が、ソフトウェアをアップデートしなければセキュリティに脆弱性が生まれる可能性があることを認識していると回答しています。正規のソフトウェアアップデートを適用していると回答したのは、パソコンでは86%、モバイルでは59%でした。
オンライン詐欺から身を守るためのヒント
ほんの少しの注意で、詐欺師の犠牲になる可能性を減らすことができます。
英数字や特殊文字を組み合わせて、アカウントごとに異なるパスワードを使用する。
確実に信頼できるサイトの、URLに「HTTPS」が含まれているページにのみ、個人情報や金融関係の情報を入力する。
共有のパソコンや公共の場にあるパソコン上、または公共のWiFiを経由したオンラインショッピングやオンラインバンキングは回避する。
銀行などの機関を装ったフィッシング詐欺メールに注意する。
不審なメールのリンクをクリックしたり、添付ファイルを開いたりしないようにする。
ブラウザおよびソフトウェアを必ず最新の状態に維持する。
お子様がいるご家庭は、お子様がクリックする場所に気をつける。多くの「罠」は、お子様の興味を引くように設計されています。
現実にはありえないようなできすぎた話に注意する。
銀行やクレジットカードの取引明細を定期的にチェックして、見覚えのない取引がないか確認する。
エフセキュアをはじめとする信頼できる会社のインターネット セキュリティ ソフトウェアを使用する。エフセキュア インターネット セキュリティは、ご利用のパソコンとネットライフに最高のセキュリティを提供し、ウイルス、スパイウェア、マルウェアをブロックして、オンライン バンキング、オンライン ショッピングやネットサーフィン中も保護します。体験版は無料でご利用いただけます。
※エフセキュアの2013年デジタルライフスタイル調査は、15カ国(ドイツ、イタリア、フランス、英国、オランダ、ベルギー、スウェーデン、フィンランド、ポーランド、アメリカ合衆国、ブラジル、チリ、コロンビア、オーストラリアおよびマレーシア)で20~60歳のブロードバンド加入者6,000人を対象にWebインタビューを実施しました。同調査はGfKによって、2013年4月に実施されました。
*エフセキュアの社名、ロゴ、製品名はF-Secure Corporationの登録商標です。
*本文中に記載された会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
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