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24卒 内定者・新人向けスマホ学習アプリをローンチ

PR TIMES / 2023年8月8日 16時15分

300のコンテンツで「入社後のつまづき」「内定辞退」の予防へ

累計13,000社370万人以上の人材育成・組織開発を支援する株式会社ラーニングエージェンシー(本社 東京都千代田区、代表取締役社長 眞崎大輔)では、2024年卒業の内定者・新人の育成をスマホで推進できるビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge for Freshers」を10月1日(日)にローンチいたします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/5749/130/resize/d5749-130-c39e613c0a114929aecf-0.png ]


内定者は社会人としての基礎に不安、つまづくと「辞めたくなる」


 4年ぶりに行動制限のない夏を迎え、24卒新入社員の採用活動が佳境に入っています。10月の内定式を控え、内定者フォロー施策を検討する企業が増えています。

 昨年、当社が23卒内定者向けに実施した意識調査(※1)では、3人に1人が「社会人の基礎的なマナーの習得が不安」と答えており、「内定期間中に社会人の基礎を教えてほしい」と回答した内定者は半数以上に上りました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/5749/130/resize/d5749-130-b4786b6a496f7adc00fd-0.png ]

 また、新入社員を対象にした調査(※2)では、入社後に「生活リズムや社会人としての考え方」や「社会人の基礎的なマナーの習得」について「想定以上に難しい」と感じた新人は4割以上に上ることが判明。さらに深刻なのは、そう感じた新人の4人に1人が「会社を辞めたくなった」と回答している点です。

以上から、内定期間中から社会人の基礎的なマナーなどの学びを支援することは、即戦力の土台作りだけでなく、内定者の不安解消、ひいては内定辞退・早期離職防止につながる、重要な人材育成の戦略の一つといえます。

※1 2023年度入社予定・内定者の意識調査 https://www.learningagency.co.jp/topics/20221215
※2 2022年 若手社員の意識調査(入社前後のギャップ編・社会人1年目) https://www.learningagency.co.jp/topics/20220819


スマホで隙間時間に学べる、ビジネススキル学習アプリ「Mobile Knowledge for Freshers」


本アプリは約4,000社にご利用いただいた、内定式~入社後までの新人育成に活用できる業界初の学習アプリです。24年卒版においても、内定辞退防止・新人育成に注力する企業のフォロー・育成策を引き続き支援します。
[画像3: https://prtimes.jp/i/5749/130/resize/d5749-130-a9d1109c7503abff4dce-2.jpg ]

【サービスの主な特徴】
時間=スマホを使って、1コンテンツ約3分で知識をインプット
費用=講師費、会場費、カリキュラム作成などの工数・コストをカット
内容=社会人として必要なスキル・知識を300コンテンツで体系的に学べる
   1.社会人として必要な意識・心構え
   2.ビジネス基礎知識
   3.仕事の進め方
   4.コミュニケーションスキル
   5.基礎的な思考力など
効果=30~40コンテンツごとのまとめテストで知識の定着確認。
   また、ゲーム性・ソーシャル性を活かした多彩な機能を搭載し、学習意欲を刺激
管理=利用企業は管理画面で、全員の学習状況とともに個人の進捗も把握できるため、
   内定者一人ひとりの進捗や行動特性が一目で把握できる


すでに導入されているお客様の声


[表1: https://prtimes.jp/data/corp/5749/table/130_1_e96545ff10c7201ef4049c9c3282e4dd.jpg ]



サービス概要


【利用期間】2023年10月1日~2024年9月30日(一部、すでに先行利用企業あり)
[画像4: https://prtimes.jp/i/5749/130/resize/d5749-130-916f1f701736469b1a0b-2.jpg ]

【対象者】サービス導入企業の2024年卒内定者・同年入社の新入社員
【料金】1ID:30,000円 ※パック割など詳細は当社ホームページに掲載
【総コンテンツ】300
【サービスお問い合わせ先】
当社サービスサイト:
https://www.learningagency.co.jp/service/mk/lineup/mkf/
【その他】
・累計数:利用者44,000名以上(ID発行数)、利用企業 約4,000社以上
・受賞歴:経済産業省後援・HRテクノロジー大賞「奨励賞」受賞
※本サービスは法人を対象としたものです。



[表2: https://prtimes.jp/data/corp/5749/table/130_2_be406c799607c8644396afa09b3e1481.jpg ]


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