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旭化成ファーマ、Webサービス「メディカルほねチェック」の実証実験を杉並区の一部医療機関で開始

PR TIMES / 2024年6月18日 13時45分

骨密度検査を受けたい方と受診可能な医療機関をマッチング

旭化成ファーマ株式会社(本社:東京都千代田区、社長:青木 喜和、以下「当社」)は、骨粗鬆症の疾患啓発活動 『骨検(ほねけん)-骨にも検診プロジェクト- (以下、「骨検※1」)』などの取り組みから得た知見を活かして、骨密度検査(DXA検査※2)を希望する方と、検査を受け入れている医療機関をマッチングするWebサービス「メディカルほねチェック」の開発を進めており、本年6月より杉並区の一部医療機関での実証実験を開始したことをお知らせします。
「メディカルほねチェック」は、日本国内に居住する20歳以上の方で、杉並区の参加医療機関に足を運ぶことが可能な方であれば、どなたでもご利用いただけるサービスです。



[画像1: https://prtimes.jp/i/79452/131/resize/d79452-131-e64d06316471a7bc8820-0.png ]

旭化成ファーマは、「100歳まで自分の足で歩く社会の実現=Bone100プロジェクト※3の一環として、骨粗鬆症の疾患啓発サイト「骨検」の運営のほか、40歳以上の当社従業員とその配偶者を対象にDXA検査の費用補助を行い、骨の健康を見守る取り組みを続けてきました。2020年より続けているこの取り組みを通じて「どこで骨密度の検査をしてもらえるのかわからない」「検査を受けたいけれど、断られないか心配」「検査を受けたい理由をうまく説明できるか不安」といった医療機関へのアクセスの難しさや検査申し込みのハードルといった課題が明らかになりました。これらの課題を解決するために、当社はWebサービス「メディカルほねチェック」を提供し、より骨密度検査を受けやすい環境をつくることに貢献したいと考えています。今回の実証実験を通じてサービスの利用状況を分析し、改善を図った上で、対象エリアを拡大した事業化を目指します。

日本では、骨粗鬆症の患者さんがおよそ1,280万人※4存在するといわれています。しかし、骨粗鬆症は痛み等の自覚症状がないことも多く、骨折するまで気づかないというケースが少なくありません。また、骨量(骨密度)は男女とも幼少期から増え続け、20歳ごろに最大となり、40歳半ばまでほぼ横ばいとなり、閉経前後の50歳近くからは減少するため、特に女性は男性と比べて骨量(骨密度)が急激に減少します。これは、骨量の減少する主な原因が閉経と加齢であるためです。骨量(骨密度)は検査で確認できるため、若いうちから自分の骨量(骨密度)がどの程度かを把握することが重要と考えています。当社は、今後も患者さんや健康を願う人びとの視点に立った取り組みを通じて、健康で心豊かな生活の実現に貢献してまいります。

サービス概要


[表1: https://prtimes.jp/data/corp/79452/table/131_1_42927e56f01ecfb58f305793b08dc93f.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/79452/131/resize/d79452-131-8c457e5b415446688a6d-1.png ]

実証実験の概要


[表2: https://prtimes.jp/data/corp/79452/table/131_2_db01abf68bb282e73518c784b66ce515.jpg ]


用語説明


※1:骨粗鬆症疾患啓発サイト「骨検(ほねけん)」:骨粗鬆症の基本的な知識や予防法を知ることができ、検査が受けられる病院を検索できる機能を搭載したサイトです。
URL:https://honeken.jp/

※2:DXA検査:骨粗鬆症診断には、dual-energy X-ray absorptiometry(DXA)を用いて、腰椎と大腿骨近位部の両者の骨密度を測定することが望ましいとされています。
出典)骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版
http://www.josteo.com/ja/guideline/doc/15_1.pdf

※3:「100歳まで自分の足で歩く社会の実現=Bone100プロジェクト」:当社の運動器・疼痛領域事業におけるビジョンで、社会課題である健康寿命の延伸を目指す取り組みです。「骨検(ほねけん)」の活動もその一つですが、今後も本件のようにDXを活用したソリューションの提供を通じて、要介護状態になる原因の上位にあげられる骨粗鬆症による骨折予防に貢献していきます。

※4:出典)骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版
http://www.josteo.com/ja/guideline/doc/15_1.pdf

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