第6回宇宙シンポジウムを開催
PR TIMES / 2025年1月20日 11時45分
東京理科大学 研究推進機構 総合研究院 スペースシステム創造研究センターでは、第6回宇宙シンポジウムを開催します。
東京理科大学スペースシステム創造研究センター(SSI)では、基礎研究から宇宙へのアクセス手段の開発まで、総合的に宇宙研究に取り組むことができる共創の場の形成を目指しています。このたび、3月6日(木)に、宇宙シンポジウムを開催します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/102047/131/102047-131-8560468937260c3c02f94844b3c216ee-686x461.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本シンポジウムでは、SSIの各ユニットによる成果報告をはじめ、本学と連携した活動をしている以下の産官学の講演を予定しています。
・JAXA:「JAXA宇宙探査イノベーションハブMoon to Mars Innovationと東京理科大学連携について」
本学は、JAXA様の宇宙探査イノベーションハブ「Moon to Mars Innovation」におけるハビテーション領域について、次世代コンセプト検討活動を行っております。
・大分県:「大分県の宇宙への挑戦」
本学は、大分県、大分県立国東高等学校と文部科学省の「令和6年宇宙航空科学技術推進委託費 宇宙航空専門人材育成プログラム」に申請し、提案課題「宇宙志向ビジネスを先導する人材を育てるBootcamp in 大分」が採択されました。「宇宙教育プログラム」は第四期となり、今年度は、宇宙商用利用の最先端で活躍している企業と将来の宇宙ビジネスについて考える「スペースビジネスワークショップ」、パラボリックフライト実験を活用した「ミッションベースドラーニング」の2つを主軸にした合宿形式の人材育成プログラムを展開しています。
・高砂熱学工業株式会社:「高砂熱学の宇宙への取り組みと自律分散型環境センサーISS打ち上げ実験について」
本学は、高砂熱学工業様とともにガンダムオープンイノベーションの公認プロジェクト「TEAM SPACE LIFE」の活動において、宇宙での居住を目指した技術開発と、SDGsをはじめとした地球での社会課題解決への展開に取り組んでいます。同社の環境創造技術や他のチームメンバーそれぞれの技術を活かした小型自律分散型環境センサシステムを開発し、2025年には国際宇宙ステーション(ISS)内で実験予定です。
本シンポジウムは、宇宙研究に関心をお持ちの皆様にとって、最新の取り組みを知り、関係者と意見を交わす貴重な機会となります。ご多用の中とは存じますが、ぜひご取材・ご参加賜りますようお願い申し上げます。ご参加をご希望の方は、申込フォームよりお手続きください。
なお、会場でのご参加は先着順とさせていただき、定員に達し次第、オンライン参加のご案内をいたしますのでご了承ください。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/102047/table/131_1_417fbf4c48796df8303d6ae0826c9e55.jpg ]
プログラム
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/102047/table/131_2_25fb0d4088a90aa8cc783cad55d1d1d6.jpg ]
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
ispaceの月着陸船「RESILIENCE」が打ち上げ、ロケットからの分離を確認
マイナビニュース / 2025年1月15日 17時10分
-
スペースデータ、ギャラクシーズと物理シミュレーション及びAIに係る事業提携を開始
PR TIMES / 2025年1月9日 11時15分
-
バーチャルISSの日本実験棟3Dモデルが無償配布中、2週間限定。UE5.4対応
マイナビニュース / 2024年12月26日 19時30分
-
スペースデータ、KDDIの宇宙共創プログラム「MUGENLABO UNIVERSE」の第一弾支援プロジェクトに採択
PR TIMES / 2024年12月25日 13時40分
-
スペースデータ、「バーチャル国際宇宙ステーション(ISS)」の3Dモデルを期間限定で無償配布
PR TIMES / 2024年12月25日 11時15分
ランキング
-
1誰もがぶつかる「40歳の壁」攻略した人が強い真実 「得る」から「減らす」へ、潮目が変わる人生の分岐点
東洋経済オンライン / 2025年1月22日 7時40分
-
2労使、賃上げ定着で一致=中小への波及焦点―25年春闘、事実上スタート
時事通信 / 2025年1月22日 15時59分
-
3フジ「CM停止ドミノで大赤字」が普通にあり得る訳 倒産は非現実的だが、営業利益率を考えると
東洋経済オンライン / 2025年1月22日 14時15分
-
4インスタ 17歳以下に一部利用制限
日テレNEWS NNN / 2025年1月22日 19時47分
-
5下請けとの価格交渉、タマホームがまた最低評価…経済産業省が「後ろ向き」3社公表
読売新聞 / 2025年1月21日 20時12分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください