ジーニー、データ活用支援サービス「GDX（ジーニーデジタルトランスフォーメーション）」を開始

PR TIMES / 2019年11月8日 11時55分

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤智昭、以下ジーニー）はこのたび、アドテクノロジーで培ったAI・機械学習やRPA※1の技術を活かし、企業におけるデータ活用の加速化を支援するサービス「GDX（ジーニーデジタルトランスフォーメーション）」を開始します。

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■背景と目的
昨今ビッグデータ収集や分析のプラットフォーム（CDP※2、 DMP※3、 DWH※4）を導入する企業は右肩上がりに増えていますが、期待していた水準での活用ができている企業は多くないのが現状です。

その大半の理由は、「データを集めてもそれを分析したり処理したりするために必要な知見や能力が不足しがち」なことや、「データ分析に基づく膨大な量の施策にリソースが追いつかない」など、データを活用する上で必要となる体制が不足していることが挙げられます。

そこで「GDX」では、データの収集や整理のサポートだけにとどまらず、AI・機械学習によるデータ分析やRPAによる自動化、BIツール※5によるユーザ可視化やインサイトの提供など、煩雑かつ高度なプロセスを自動化することで、企業におけるデータ活用の体制づくりをサポートし、PDCAを加速化させます。

■今後について
今後もエンタープライズ向けデータソリューション「GDX」では、「データを活用し成果を出すためには何が必要か？」という観点から様々なサポートを提供できるようサービスラインアップを拡張していき、企業のデータビジネスの拡大に貢献できるよう努めてまいります。

※1：RPA（Robotic Process Automation）。人間が行ってきたホワイトカラーの業務をロボットにより自動化する技術。
※2：CDP（Customer Data Platform）。実在する個人をキーにして、顧客一人ひとりの属性データや行動データを収集・蓄積・統合するためのデータプラットフォーム。
※3：DMP（Data Management Platform）。インターネット上に蓄積された様々な情報データを管理し、広告配信などのアクションプランに役立てるためのプラットフォーム。
※4：DWH（Data Warehouse）。時系列でサブジェクト（内容）別に整理されたデータを、保管し分析に使用するためのデータベース。
※5：BI（Business Intelligence）ツール。蓄積されたデータを高速で分析、可視化し、ビジネスの意思決定に活用できるツール。

■ジーニーについて
ジーニーは、「テクノロジーで新しい価値を創造し、クライアントの成功を共に創る」というミッションのもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

＜会社概要＞
代表者：代表取締役社長　工藤智昭
本社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー6階
設立：2010年4月
資本金：1,539百万円（2019年3月末現在）
従業員数：258名（連結、2019年3月末現在）
海外拠点：シンガポール、ベトナム、インドネシア、タイ、インド
事業内容：マーケティングテクノロジー事業
URL：https://geniee.co.jp/

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