三井の戸建「ファインコート」において東京ガスの家庭用燃料電池「エネファーム」の全戸標準採用を決定 

PR TIMES / 2014年3月13日 20時5分

三井不動産レジデンシャル株式会社(社長:藤林 清隆、以下「三井不動産レジデンシャル」)は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県における東京ガス株式会社(社長:岡本 毅、以下「東京ガス」)のガス供給区域において、自社が供給する新築分譲戸建住宅「ファインコート」の全戸に、東京ガスが販売する家庭用燃料電池「エネファーム」を標準採用(以下「本標準採用」)します。新築分譲戸建住宅を年間200 戸以上供給するデベロッパーがシリーズ全戸で「エネファーム」を標準採用するのは、日本で初めてとなります。本標準化は、2014 年3 月時点で設計を開始している一部の物件より順次開始します。

「エネファーム」は、省エネ・省CO2 といった地球環境への配慮に加え、防災の観点から社会的ニーズの高まっている分散型発電機です。三井不動産レジデンシャルと東京ガスは、「エネファーム」を標準採用することにより、さらなる環境貢献と社会貢献を推進することにいたしました。さらに、環境負荷の低減といったニーズにも対応するために、HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)についても、オプションとして選択できるようにしました。

また「エネファーム」を標準採用する「ファインコート」では、東京ガスが販売するミストサウナ付き浴室暖房乾燥機とガス温水床暖房も同様に全戸標準採用します。三井不動産レジデンシャルは、自社の新築分譲戸建住宅「ファインコート」シリーズを、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県における東京ガスのガス供給区域で年間約700~800 戸供給しており、本標準採用は原則その全ての分譲戸建住宅が対象となります。年間700~800 戸における「エネファーム」の導入は、家庭のCO2 排出量を年間で、ブナを主体とする天然林 約198ha~226ha 分※1(東京ドーム 約42~48 個分の面積※2)に相当する約910 トン~約1040 トン削減できる計算です※7

なお、2014 年3 月時点で全戸標準化を決定している物件は、東京都世田谷区砧四丁
目において開発中の「ファインコート砧」、東京都国分寺市日吉町四丁目において開発
中の「(仮称)国分寺市日吉町四丁目計画」を含めた29 物件605 戸です。

三井不動産レジデンシャルは、「エネファーム」・家庭用蓄電池・HEMS をすべて標準装備し機器連携を実現した全国初の新築分譲戸建住宅「ファインコート大塚」や非常時に「エネファーム」と自動連携する創蓄連携システムを全戸標準装備した全国初の複合大規模スマートタウン「ファインコート Fujisawa SST」を始め、これまで8 物件131
戸で「エネファーム」を採用した実績があります。

  • 前のページ
    • 1
    • 2
  • 次のページ
PR TIMES

トピックスRSS

ランキング