コスモエネルギーホールディングスがデータブリックスの「エネルギー業界向けデータ・インテリジェンス・プラットフォーム」を採用、DXを加速

コスモエネルギーホールディングス株式会社（本社：東京都港区、以下「コスモエネルギーHD」）は、組織全体のデジタル変革を実現するため、Databricks（本社：米国カリフォルニア州サンフランシスコ、以下「データブリックス」）が提供する「エネルギー業界向けデータ・インテリジェンス・プラットフォーム（以下「本プラットフォーム」）を採用したと発表しました。コスモエネルギーHDは、データブリックスのプラットフォームを今後のデータ活用基盤とすることで、コスモエネルギーグループ全社 約7,000名のデータへのアクセスを民主化し、誰もが容易にデータを利活用できるようにします。



コスモエネルギーグループでは、日々の業務におけるデータ活用を推進し、また組織の変革を導くデジタル人材に必要な能力の向上に取り組んでいます。さらに、「第7次連結中期経営計画（2023年度～2025年度）」において、各部署でデータ活用を先導していく「データ活用コア人材の900名の創出」を掲げ、より強固なデータに基づいた経営の実現に取り組んでいます。

本プラットフォームは、コスモエネルギーグループが保有している膨大なデータを統合し、高度な分析とAI・機械学習の活用を通じて新たな価値を創出します。また、マーケティングサイエンスの高度化、電力需給と価格予測の高度化、石油サプライチェーンの最適化、製油所デジタルプラント化等において重要な役割を果たします。

コスモエネルギーホールディングス株式会社　常務執行役員CDO　ルゾンカ典子のコメント
「データの統合から分析に至る一連のプロセスに機動的に対応できるデータブリックスのプラットフォームを活用することで、既存のDWH刷新などを通じて推進している各ドメインデータのオーケストレーション、データガバナンスの強化、そしてスピード感をもった現場でのデータ活用に結び付けることが出来ています。引き続きデータ価値を最大発揮させ、石油事業の競争力強化、モビリティを絡めた電力販売等の事業拡大へ取り組んでいく予定です」

データブリックス　APJシニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャー 　エド・レンタのコメント
「コスモエネルギーHDに、当社のデータ・インテリジェンス・プラットフォームを採用いただいたことを光栄に思います。これにより、データブリックスとコスモエネルギーHDは、需要予測、設備不良の探知、予備的なメンテナンスの活用事例などを通じて、データのもたらす価値を広げていきます。コスモエネルギーHDとの協働によって、同社グループの全社員が自然言語によるデータ分析によって得られた情報を活用できるようにし、同社グループ内におけるデータへのアクセスの民主化に取り組んでいきます」

[画像: https://prtimes.jp/i/98598/143/resize/d98598-143-546889a4ad4f0530afea-0.png ]

データブリックスAPJシニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャーであるエド・レンタ（左）と、コスモエネルギーHD 常務執行役員CDOのルゾンカ典子（右）


コスモエネルギーホールディングス株式会社について
コスモエネルギーグループは、日々の生活に欠かせないエネルギーを、安全・安定的に供給し続ける公共的な使命を担う企業として、グループの主力事業である石油事業、石油化学事業に加え、長期的な環境変化を見据え再生可能エネルギー事業を展開しています。グループ理念に「地球と人間と社会の調和と共生」を掲げ、第７次連結中期経営計画『Oil & New～Next Stage～』のもと、自社の強みを生かし、ＳＳ（サービスステーション）ネットワークを活用した次世代モビリティ社会に向けた取り組みや、環境にやさしい電力の販売、風力発電事業を中心としたクリーンエネルギーの拡大等を進めています。これらの取り組みを通じて、2050年度のカーボンネットゼロを実現するとともに、社会課題の解決と持続可能な社会の実現を目指します。

データブリックスについて
データブリックスはデータとAIの会社です。Comcast、Conde Nast、Grammarly、そしてFortune 500の60%以上を含む世界中の10,000以上の組織が、データ、アナリティクスおよびAIを統合し民主化するデータブリックスのデータ・インテリジェンス・プラットフォームを利用しています。米国カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置き、世界中にオフィスを構えるデータブリックスは、レイクハウス、Apache Spark(TM)、Delta Lake、MLflowのクリエイターによって創立されました。詳細については、ウェブサイト（日本語） をご確認ください。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ