ポーラ、全国170,000人の人事キーパーソンが選ぶ日本の人事部「ＨＲアワード2020」企業人事部門で入賞

全社の組織風土改革の取り組みで受賞

株式会社ポーラ（本社：東京都品川区、社長：及川美紀）が全社で行っている組織風土改革の取り組みが、この度、日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』( https://jinjibu.jp/ )を運営する株式会社ＨＲビジョン(本社：東京都港区、代表取締役社長：林 城)が開催する、全国約170,000人の人事キーパーソンが選ぶ 日本の人事部「HRアワード2020」にて、企業人事部門に入賞いたしました。今後、『日本の人事部』会員の投票結果を基に、選考委員会の承認によって各部門の「最優秀賞」「優秀賞」が選出されます。



[画像: https://prtimes.jp/i/36737/145/resize/d36737-145-745460-0.jpg ]


■日本の人事部 「HRアワード」とは （https://hr-award.jp/）
日本の人事部「ＨＲアワード」は、人事やＨＲソリューションの領域において、独創性や先見性、社会性などの点で優れた取り組みを広く伝えることで、人事を通じた全国の企業の成長を目指す表彰制度です。受賞企業は、全国の人事の皆さまによる投票で決定します。公平な運営方法と選考過程の透明性の高さから多くの方々に信頼され、9年にわたり活動を継続しており、ＨＲ関連で、最も注目されている賞です。

第9回となる今回は300点を超えるエントリー・推薦があり、一次選考の結果、60点の素晴らしい取り組みが入賞しました。
今回ポーラは、全社で取り組んでいる『「現状課題解決型」から「ありたい姿の実現」へ。「Sense &Innovation」に基づく組織風土改革の取組』が企業人事部門で入賞いたしました。

■ＨＲアワード2020 投票受付フォーム
https://hr-award.jp/
※投票受付は、10月7日（水）23時59分まで

■ＨＲアワード2020 入賞一覧
企業人事部門 https://hr-award.jp/nominate1.html
書籍部門 https://hr-award.jp/nominate2.html
プロフェッショナル部門 https://hr-award.jp/nominate3.html

■日本の人事部「ＨＲアワード2020」審査基準
１、明確且つ一貫性のある、戦略や方針を描けていること
２、新規性、独創性があり、社会や市場に影響を与えていること
３、革新的で、将来にわたって成長性や拡大性を期待できること
４、高い注目度、認知度を保持していること
５、優れた収益性、市場浸透性を実現していること

■「ＨＲアワード2020」 選考委員会
選考委員長
守島基博 氏（学習院大学 経済学部経営学科 教授 / 一橋大学 名誉教授）

選考委員
・坂東眞理子 氏（昭和女子大学 理事長・総長）
・水田正道 氏（一般社団法人 人材サービス産業協議会 理事長 / パーソルホールディングス株式会社 代表取締役社長 CEO）
・宮城まり子 氏（キャリア心理学研究所 代表 / 臨床心理士）
・八木洋介 氏（株式会社people first 代表取締役 / 株式会社ICMG 取締役）
・『日本の人事部』編集部


ポーラの取り組み

ポーラでは、2017年より「Sense & Innovation（以下、S&I）」というスローガンの下、全社的な組織風土改革に取り組んできました。国内の社員はもとより、海外現地法人も含むグローバルでの展開を行い、国内外において仕事への意識、行動の変化、そして成果につながっています。

S&Iは、組織視点で現状課題を解決する姿勢から脱却し、共感力と創造力を大切にしながら市場視点で一人ひとりがありたい姿を描き、その実現に向かって取り組むことを目指しています。各部門では、業務上の上長とは別にS&Iリーダーを配置し、リーダーが部門全体の改革を牽引します。
各部においてS&Iを体現した活動についてプレゼン・表彰する「ブランディングアワード」の開催、全国各地で取り組むS&Iの先進的な活動をニュース動画として全社に展開する「ブランディングニュース」の発信、また社員の目標・評価項目にS&Iの要素を組み込む「人事制度との連動」など、社員が常に「S&I」を意識し、自発的に行動を起こす仕組みや施策を設計しました。

その結果、社内では組織風土に対する意識が高まり、従業員対象の「エンゲージメントサーベイ」でも「全社的な連帯感」のスコアは7%向上、「変化し続ける意識」のスコアは9%向上など、多くの項目で数値が大きく改善。
またS&Iを機に生まれた取り組みとして、秋田県での「県とポーラとの包括連携協定の締結」などの地方創生や、ポーラ香港が取り組んだ、2019年の不安定な社会情勢の中での「大幅な離職率改善」など、社内外において様々な成果につながっています。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ