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「EcoVadis公認トレーニングパートナーによる、サステナビリティ評価対策」無料セミナー 2024/9/2(月)開催

PR TIMES / 2024年7月26日 18時15分

経験豊富な「EcoVadis公認コンサルタント」が評価点アップのポイントを解説~2024年9月2日(月)15:00からWebにて無料視聴可能(事前申込)~



ペリージョンソンホールディング株式会社(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長 瀬戸 裕子)は、サステナビリティ評価機関のEcoVadis社(本社:フランス)より自社の評価を受けることにとどまらず、「公認トレーニングパートナー」としても認定されています。
当社の豊富なサポート実績をふんだんに盛り込み、“サステナビリティ新時代「EcoVadisなど徹底解説」”というタイトルでサステナビリティ評価対策に関する無料セミナー(ライブ配信)を開催することになりました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8713/146/8713-146-79bbe76b8e3316df8427a2db0a49f4db-500x540.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
APPROVED ecovadis TRAINING PARTNER 2024

企業によるサステナビリティ(環境、人権、労働、倫理、ガバナンス等)への取り組みについては、自社から発信するだけではなく、エコバディス社(EcoVadis)、RBA、Sedex(SMETA)などのサステナビリティ外部評価機関による評価を受け、一定水準以上の評価結果に達することが期待されています。また、近年ではこれらが、業種・業界を問わず、広くサプライチェーン上において取引条件に近い形で要求されるケースも増えています。
このように、製造・物流などのグローバル化等に伴い、サプライチェーンマネジメントの一環として評価を受けることの重要性が増大しています。
しかし、このような環境変化の中、評価基準は年々高まる傾向にあり、対応に苦慮する企業も数多く見受けられるようになりました。

本セミナーは、EcoVadis公認トレーニングパートナーに認定されている弊社が、サステナビリティに関する基礎的な内容解説からはじまり、「EcoVadis社(エコバディス)による評価」に対する対策のポイント(重要評価ポイント)などを解説します。
私共は、長年にわたる企業活動に関わるさまざまな支援経験から、単に表層的なサステナビリティ対応にとどまらず、真に社会に貢献し、かつ事業のさらなる発展に寄与するサステナビリティ活動のご支援をサービス開発の基軸に据えています。
サステナビリティ活動の質を向上させたいと願う、真摯なお取り組みをされているみなさまのご参加をお待ちしています。


◆開催日時
2024年9月2日(月)15:00~16:30

◆タイムテーブル
 1.サステナビリティの基礎について
 2.EcoVadisなどのサステナビリティ評価に関する概要と対応ポイント

◆対象者様(このような方に向けて)
 I.取引先からEcoVadisをはじめとしたサステナビリティ第三者評価機関による評価を受けるよう要  求があるため情報収集したい

 II.以前はEcoVadisでブロンズメダルを獲得していたが、年々評価基準が上がっているため現在はメ
 ダルの獲得が難しい

 III.現状よりもランクアップしたい(例:ブロンズメダル→シルバーメダル)

表層的なサステナビリティ活動ではなく、社会に貢献出来、かつ事業の発展に寄与する企業活動を目指したいとお考えのみなさま、是非ご参加ください。

◆開催方法
ライブ配信(Webex)

★セミナー案内
https://www.pjcinc.jp/iso_training/csr.php#FS4



[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8713/146/8713-146-2860c5b764a0678df87426a3cbd10636-818x259.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



●ペリージョンソン ホールディング 株式会社 ペリージョンソン コンサルティング
ペリー・ローレンス・ジョンソンが米国ミシガン州デトロイト近郊で設立した統計的手法のコンサルティング会社を前身としており、1995年に日本に進出。2013年11月に、グループ事業統合によりペリージョンソン ホールディング 株式会社を設立しました。会社法・金融商品取引法対応内部統制システム構築、ERM(統合リスク管理体制)およびコンプライアンス体制構築・BCP(事業継続計画)策定研修、人事評価制度導入、各種ISO規格、食品安全スキーム構築など、8,600件を超える支援実績があります。https://www.pjcinc.jp/

【会社概要】

[表: https://prtimes.jp/data/corp/8713/table/146_1_efb2d58f977511d035db200545120db4.jpg ]


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