新入社員採用・育成・オンボーディングを最適化！

新人が定着する会社が押さえている「12 個の育成ポイント」のお役立ち資料を無料公開！



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38467/147/38467-147-4c308302572df36e317801d09a122658-1620x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
新人が定着する会社が押さえている「12 個の育成ポイント」

エンゲージメント向上を軸とした組織開発・人材育成コンサルティング支援を通して“推せる職場づくり”を進める株式会社NEWONE（本社：東京都千代田区　代表取締役：上林周平、https://new-one.co.jp/　以下、NEWONE）は、新入社員採用・育成の効果検証サービスとして提供しているPANAI entry（https://new-one.co.jp/service/panai-survey/）にて、お役立ち資料を無料公開いたしました。


リリースの背景
昨今、少子高齢化などの環境変化が激しい中で、新入社員採用が難航するとともに、新入社員の入社後のオンボーディング難易度も非常に上がっています。これまで通りの採用・育成では、新人が組織に定着しないことが当たり前の時代になってきました。企業も社会変化に対応するべく急速な変化をしている時代ですが、新入社員を取り巻く環境や傾向もこれまでとは異なり、変化の早い時代に合わせた新入社員オンボーディングを作っていく必要があります。

PANAI entryについて
新入社員が事業戦略に早期にフィットし、順調なオンボーディングを実現するためには、「オンボーディング期間に合わせたゴール設定」と「リアリティ・ショックへの対策」が重要です。
NEWONEが提供する「PANAI entry」は、甲南大学経営学部尾形真実哉教授監修の独自メソッドを基に、新入社員の「職場への定着」と「職場での活躍」という2つの軸に沿った、12個の育成ポイントを設定し、事業戦略・人事戦略に合わせたゴール設定を行います。これにより、オンボーディング期間中の数値計測や管理を可能にし、採用戦略の改善に役立つ提案も提供します。

本資料では、12個の育成ポイント、リアリティ・ショックの背景や課題を含むPANAI entryの設計についても説明しています。これを活用することで、新入社員のオンボーディング設計における優先度や重要度の検討が可能となります。

PANAI entryはこのような方におススメです
・新人の受け入れ状況だけでなく、人的資本経営の時代に向けたサービスを検討している
・取得したデータを新人理解に使うだけでなく、自社の新人育成施策や戦略・目標に反映させ、本質的な組織力向上を目指したい方
・サーベイ該当者自身も回答する意義を感じるものにしたいと感じている方


ダウンロードリンク
https://new-one.co.jp/download/19590/

本レポートでは、以下の点が明確になります。
- オンボーディング設計の2つの前提
- 12個の育成ポイントとリアリティ・ショックが生まれる背景
- 他社事例：具体的に明らかになった課題とレポート内容
- PANAI entryのご案内




株式会社NEWONE　会社概要
「他にはない、新しい（new one）価値を生み出す」を社名に掲げ、エンゲージメントをテーマに、「個人の意識変革」と「関係性の向上」を中心とした企業向けコンサルティング、人材育成・組織開発を提供。人的資本経営が企業にとって重要な課題となっている昨今、社員が自発的に仕事にのめり込む、熱中していく状態、好循環なエンゲージメントサイクルで生み出す職場「推せる職場」づくりを通して、Softbank、カゴメ、三菱地所ホームをはじめ、多数の企業様の支援を実施しています。

＊2022年7月に企業経営者や人事担当者、マネジメント層と接してきた経験をもとに、これからのリーダーに必要なマネジメントのノウハウ本『人的資本の活かしかた』発売
URL：https://www.amazon.co.jp/dp/477621217X

＊2024年6月に、人が辞めない会社・採れる会社は何が違うのか、その鍵として世界的に注目される「従業員体験（Employee Experience）」の高め方について解説した『組織の未来は「従業員体験」で決まる』を共著にて発売
https://www.amazon.co.jp/dp/4862763367

・所在地：東京都千代田区隼町2-19-4F
・設立日：2017年9月1日
・代表者：上林周平
・事業内容：コンサルティング、企業研修・組織開発等
・URL：https://new-one.co.jp/

【本件に関する企業様からのお問い合わせ先】
https://new-one.co.jp/contact/


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ