CBRE、クライアントとの共創を通じた革新を目指す、学び合いの場「CBRE Idea Lab」を開設

～新たなテクノロジーや革新的なソリューションの実験・体験を通じて付加価値の高いサービスにつなげるための新しいワークプレイス～

CBRE（日本本社：東京都千代田区丸の内）は、このたび、CBRE丸の内本社オフィスのリニューアルに伴い、
クライアントをはじめ社内外のステークホルダーとの共創を促進するための拠点「CBRE Idea Lab」をCBRE丸の内本社21Fに開設したことをお知らせします。



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CBRE Idea Labは、「不動産業界における革新性、創造性、技術力を高めるプラットフォームの提供」をミッションに掲げ、以下の3つのコンセプトを具現化する“場”を提供いたします。

１. 革新
新しいサービス、商品、ビジネスモデルに関する斬新なアイデアを共有し、実験する”場”
２. コミュニティ
CBREの社員やクライアントと、テック企業などを含むサードパーティーをつなぎ、CBREのクライアントに価値の高いソリューションを提供することを促進する”場”
３. ナレッジ
デジタル・トランスフォーメーション（DX）を推進するために必要な知識を習得し、最新のテクノロジーを体感できる”場”

CBRE Idea Labは、これらの“場”の活用や交流を通じて、社員のアイデアや情報と社内外のナレッジ、新たなテクノロジー、サポートを組み合わせ、クリエイティブで付加価値の高いソリューションをクライアントに提供することを目指しています。

CBRE Idea Labのワークプレイスは、イベントスペース、テクノロジー・デモンストレーションブース、45席の社員用ワークポイント、広々としたコラボレーションエリアから構成され、様々な方法で共創を図ることができるように設計されています。通常のワークスペースとしてだけでなく、社内外のミーティング、イベント、テクノロジーの展示、共同作業などに利用できます。なかでもデモンストレーションブースは、当社独自のソリューションや、パートナーから提供される新技術を展示し、定期的に入れ替えを実施していく予定です。
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写真(上段)：クライアント向けのイベント・セミナーや新しいアイデアの実験などに利用できるオープンスペース
写真(中段)：大型透明有機ELプレゼンテーション・スクリーンを中心としたオープンスペース
写真(下段)：デモブースと社員のワークポイントエリア

CBRE Idea Labの共同責任者であるジェームス・ハービーは、「CBRE Idea Labは、革新、テクノロジー、クリエイティビティが融合し、業界の未来を変える拠点です。より多くのクライアントに、VR、AI、ロボティクスなどの最新テクノロジーを体験する場所としてご利用いただき、事業やサービスコンセプトを、共にアイデアから現実のものにしていきたいと考えています」 と述べています。

CBRE Idea Labの共同責任者である大津 愛は、「CBRE Idea Labを『アイデアの発信基地』として、クライアントとの接点を増やし、共に活用していけるよう、年間を通じて様々なイベントやセミナーも実施していく予定です」 と述べています。

CBRE Idea Labの第１回イベントを、2024年2月21日に開催し、20社以上のゲストをお招きし、最新技術や技術トレンド、新しいソリューションやサービスを紹介しました。
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第1回CBRE Idea LabイベントにおけるCBRE 代表取締役社長 兼 COO辻 貴史の開会挨拶


CBRE日本法人について
CBRE日本法人（シービーアールイー株式会社）は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、半世紀以上にわたり、日本における不動産の専門家として、全国9拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,400名*のプロフェッショナル（*子会社を含む）が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント：@cbrejapan

CBREグループについて
CBREグループ（NYSE：CBRE）は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です（2023年の売上ベース）。全世界で130,000人以上の従業員(ターナー＆タウンゼントの従業員を含む)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。

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