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共創できる環境と野心的な目標設計が鍵 イノベーション人材育成特集「月刊先端教育」2021年11月号を発売

PR TIMES / 2021年10月1日 16時45分

地域×教育イノベーション特集 宮崎県、シリーズ実務家教員 社会人の学びの需要はどこにあるか ほか

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会情報大学院大学を運営する学校法人先端教育機構(東京都港区、理事長:東英弥)出版部は、社会と教育界を結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2021年11月号を発売しました。



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 イノベーションの必要性が、企業経営や新事業開発、旧態依然とした組織において叫ばれています。しかし、イノベーション自体が目的ではないことや、イノベーションが万能薬ではないことは、度々指摘されるにも関わらず、イノベーションを起こせる人材が不足しています。このようななか、どのようにイノベーション人材を育成していけばいいのか?という疑問から、本特集を組みました。
 多くの場合、理想やビジョンの実現を目指すなかで、結果として偶然も含めてイノベーションが起きると言え、そのなかで人材が育ちます。では、このようなイノベーション人材が育つにはどうすればいいか。取材を通じて、理想やビジョンを描くこと、存在意義を明確にすること、多様な視点を獲得すること、人材の流動性を高めること、既存の知識や資源を読み替え再構築すること、失敗を許容すること、心理的安全性を確保すること、などが明らかとなりました。これらの具体的な方法は、社会の変化とともに常に変動し、自身や自組織で活用するには工夫やアレンジが必要になります。本特集では、各事例を取材を通じ、次世代の人材育成についての必要な要素について紐解きます。

◆ 本日10月1日付 日本経済新聞一面で広告掲載中

[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/149/resize/d36930-149-271a517ea06328dd8d39-1.jpg ]




大特集 イノベーション人材育成 共創と多様性の環境をつくる

・新事業を創出する環境づくりとは
 月刊先端教育 編集部
・野生化するイノベーション
 早稲田大学商学学術院 教授 清水洋
・脱・優等生主義でベンチャー創出
 慶應義塾大学先端生命科学研究所 所長 冨田勝
・既存の知識・資源を読み替える
 学習院大学 経済学部経営学科 教授 米山茂美
・レンタル移籍で「外と繋がれる人材」を育てる
 株式会社ローンディール 代表取締役 原田未来
・多様性で新たな知を生み出す
 日本ユニシス株式会社 人事部 ダイバーシティ推進室 宮森未来、人財開発室 宮本文宏
・自由な発想で古い慣習を打破する
 エーザイ株式会社 執行役 チーフタレントオフィサー 秋田陽介
・博士人材が産業界でイノベーションを
 株式会社アカリク 大久保衞、鬼頭祐介
・東大発ベンチャー創出の秘訣
 東京大学 大学院工学系研究科 教授 各務茂夫
・ドコモの新規事業創出プログラム
 株式会社NTTドコモ イノベーション統括部 部長 稲川尚之
 株式会社NTTドコモベンチャーズ 加納出亜
・事業とリーダー人材を育成するプロジェクト
 双日株式会社 人事部 部長 岡田勝紀
・探究学習で未来のイノベーター育成
 ブリタニカ・ジャパン株式会社 代表取締役社長 須藤みゆき
・新たな価値を生む輝かしい失敗
 多摩大学大学院 教授 紺野登
・社会還元思考で理想の事業を実現
 事業構想大学院大学 事業構想研究科 教授 岸波宗洋


特集 地域×教育イノベーション 宮崎県

・地域と連携し、ふるさと教育を推進
 宮崎県教育委員会 教育長 黒木淳一郎
・数字で見る宮崎県の教育
・地域のため「学び直し」にも力を注ぐ
 宮崎大学長 鮫島浩
・教育の知見をオープンソース化
 一般社団法人こゆ地域づくり推進機構 教育イノベーション推進専門官 中山隆
・宮崎を起点に世界とつながる教育
 NPO法人グローカルアカデミー 理事/創業者 田阪真之介
・「主体的なキャリア形成」を問い直す
 宮崎公立大学 人文学部国際文化学科 助教 市村陽亮
・人材サービスで「宮崎の人事」を担う
 株式会社インタークロス 代表取締役 小川智矢
・林業県のリーダー人材を育成
 みやざき林業大学校 校長 黒木逸郎
・生徒のやる気に火、地域で屈指の塾に
 株式会社 熱き情熱コーポレーション 代表取締役 阿部賢悟
・近世の宮崎県教育史、多くの偉人を輩出


シリーズ 実務家教員への招待

・実務家教員が期待される実務領域とは
 リクルート進学総研 主任研究員(社会人領域) 乾喜一郎
・ビジネスデータサイエンティストを育成
 滋賀大学データサイエンス学部教授 河本薫
・アントレプレナーシップ教育の本質
 大阪府立大学 副学長(人材育成教育担当) 松井利之
 大阪府立大学 特認教授 広瀬正
・マーケティングの本質的な学びを
 一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻(一橋ICS)准教授 鈴木智子
・大学でメンタルヘルスを学ぶ
 名古屋大学経済学部 非常勤講師 鬼頭幸三


特別企画 大学・高等専門学校のデジタル変革フォーラム

・高等教育のデジタル技術活用の現状
 文部科学省高等教育局専門教育課長 塩川達大
・大学設置基準とDX時代の大学運営
 社会情報大学院大学 実務教育研究科長 川山竜二
・AWSクラウド活用で大学DXを加速
 九州大学 情報統括本部 教育基盤事業室 室長 島田敬士
 アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社
  パブリックセクター 営業本部 アカウントエグゼクティブ 田代皓嗣
  パブリックセクター シニア エデュケーション プログラムマネージャー 今井千晴
・カオナビで戦略人事と業務効率化を実現
 株式会社カオナビ アカウント本部 パートナーセールスグループマネージャー 高岡森生
・大学DXで必要なゼロトラスト・セキュリティ
・アカマイ・テクノロジーズ合同会社
  マーケティング本部シニア プロダクト マーケティング マネージャー 金子春信
・デジタルキャンパス実現と無線LAN
 アライドテレシス株式会社 東日本プロジェクトマネージメント部 兼重夏海
 グローバル・マーケティング統括本部Global Product Marketing部部長 松口幸弘


特別企画 EdTechで学校教育が変わる

・デジタル教材で「引き出す教育」へ
 福井県教育委員会 教育長 豊北欽一
 株式会社Libry 代表取締役CEO 後藤匠
・CBT「TOFAS」で1人1台端末を活用
 港区教育委員会 教育長 浦田幹男
 港区教育委員会 教育指導担当課長 篠崎玲子
 スプリックス基礎学力研究所 所長 梅田修平


連載

・10兆円大学ファンド構想と経営:総合知で社会変革を牽引する大学に
 九州大学 総長 石橋達朗
・実務家教員という生き方:専門性が大学のニーズに合う重要性
 東京経営短期大学 経営総合学科 専任講師/社会情報大学院大学 実務家教員養成課程 東京1期生 中溝 一仁
・[統計学]エグゼクティブのための統計学:意思決定の理論的基礎を身に付ける
 東京大学大学院総合文化研究科・教養学部 教授 倉田博史
・[社会学]多様性との共生に向けた批判的実践:多様性奨励のスローガンと現実の落差
 関西学院大学 社会学部 教授 岩渕功一
・[経営学]渋沢栄一の人材育成と教育支援:世界を見据えた洞察力
 文京学院大学・大学院 教授 島田昌和
・ICT教育の真価:GIGAスクールと校務のICT化
 株式会社EdLog 代表取締役社長 中川哲
・実務教育研究科の教育実践:教育学基礎理論
 社会情報大学院大学 実務教育研究科・専任講師 廣谷貴明
・令和時代の教育デザイン:スマート見守りサービス「otta.g」
 日本デザイン振興会 常務理事 矢島進二


イベント、コラム

・TOPICS
・イェール大学プログラム
・社会情報大 実務教育研究科 座談会レポート
・BOOKS『教育論の新常識ー格差・学力・政策・未来』

[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/149/resize/d36930-149-ca3c0c00437d3c924b97-2.jpg ]


本誌は、表紙と裏表紙の表面を抗菌処理加工しています。
SIAAマークはISO22196法により評価された結果に基づき、抗菌製品技術協議会ガイドラインで品質管理・情報公開された製品に表示されています。


◆ 雑誌概要
出版社: 学校法人先端教育機構 出版部
価格: 1,620円(税込)
ASIN: B08NQBH66W
https://www.amazon.co.jp/dp/B08NQBH66W

月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。 https://www.sentankyo.jp/

■ 学校法人先端教育機構の概略

[画像4: https://prtimes.jp/i/36930/149/resize/d36930-149-ca1df7465509a5c35171-3.jpg ]

[名 称]学校法人 先端教育機構
[理事長]東 英弥
[所在地]東京都港区南青山3-13-16
[設置校]
・事業構想大学院大学
 本部:東京都港区南青山3-13-16
 拠点:東京、大阪、名古屋、福岡、仙台(2022年4月開校予定)
・社会情報大学院大学
 東京都新宿区高田馬場1-25-30
 ※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更予定です
[附属機関] 事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
[出 版] 月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

【本件に関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 出版部
TEL:03-3478-8402
Facebook:facebook.com/sentankyojp/
Twitter:@sentankyo_jp

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