「名古屋観光検定」2024年度の受検申込開始！ 観光スポットやグルメなど市内の魅力を学べるWEB検定

受験申込締切日：2024年11月29日（金）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　受検期間：2024年12月9日（月）～2025年1月13日（月）

株式会社角川アスキー総合研究所（本社：東京都文京区、代表取締役社長：加瀬典子）は、名古屋観光検定実行委員会事務局（名古屋市観光文化交流局観光推進課内）が主催する「名古屋観光検定」2024年度の受検申込を開始したことをお知らせします。
株式会社角川アスキー総合研究所は、本検定の運営事務局を務めます。



[画像1: https://prtimes.jp/i/17610/150/resize/d17610-150-e138479cabd29e535e52-0.png ]

名古屋には、三英傑をはじめとする武将ゆかりの地や、芸どころ名古屋ならではの伝統的な文化や芸能を感じることができる観光施設が数多く存在します。また、ものづくりの伝統が生みだした生産技術を体験できる施設や、最先端技術を体験できる新しい観光スポットなどもあります。
さらに、観光において大きな楽しみのひとつである「食」についても、味噌カツ、手羽先、ひつまぶし、味噌煮込みうどんなど、「なごやめし」は大きな観光の魅力となっています

「名古屋観光検定」は、名古屋に関わりのあるみなさんに、名古屋の魅力についてより深く知っていただき、「名古屋を訪れる観光客をおもてなしするきっかけになるように」と願って始めた検定です。
名古屋で観光業に従事している方はもちろん、名古屋観光に興味がある方、名古屋について楽しく、そしてより深く知りたい方は、ぜひ受検してみてください。


実施概要
受検をご希望される方は、名古屋観光検定公式サイトから2024年11月29日（金）までにお申し込みください。無料ダウンロードしていただける公式テキストもご用意しています。

申込締切：2024年11月29日（金）
※団体申込の場合は別途対応も可能です。団体申込受付よりエントリーください。

受検期間：2024年12月9日（月）から2025年1月13日（月）まで

受検方法：「名古屋観光検定」公式サイト上でのオンライン受検
※パソコン、スマートフォン/24時間受検可能

受検料：初級・上級ともに500円（初級・上級のダブル受検可能）

お支払い方法：クレジットカード・コンビニエンスストア・銀行振込

受検時間／問題数：各級45分、初級30問（42点以上合格）、上級50問（70点以上合格）　※1問2点

出題範囲：
名古屋の観光スポット・歴史・文化・イベント・なごやめし・スポーツ等の観光に関する知識
＜初級＞公式テキストの内容から約70%、テキスト外から約30%
＜上級＞公式テキストの内容から約30%、テキスト外から約70%

難易度：
＜初級＞名古屋市内の観光・歴史・文化等に関しての基礎的な知識
＜上級＞名古屋市内の観光・歴史・文化等に関しての専門的な知識
[画像2: https://prtimes.jp/i/17610/150/resize/d17610-150-99fbdb9b2238198ee1d0-1.png ]

合格者特典：
合格点数初級は42点以上、上級は70点以上で、検定の合格者には合格証、記念品（ピンバッジまたはステッカーのいずれか）を進呈いたします。
[画像3: https://prtimes.jp/i/17610/150/resize/d17610-150-95cc27d9a6c587a02e79-3.png ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/17610/150/resize/d17610-150-7ba49bae13239b107a07-2.png ]

■本検定の詳細は「名古屋観光検定」公式サイトをごらんください
https://lovewalker.jp/nagoya_kanko_kentei/

本検定に関するお問い合わせ
名古屋観光検定コールセンター
TEL：[phone]　（9:45～18:00 ※土日・祝を除く）
※2024年12月28日～2025年1月5日は、050-3784-7257（9:00～17:00）にて対応します。


株式会社角川アスキー総合研究所について
角川アスキー総合研究所は、メディア運営やコンテンツ制作で培った知見を活かし、調査、コンサルティング、マーケティング、ビジネスソリューション、出版、教育支援など幅広く事業を展開しています。コンテンツ力、メディア力、リサーチ力を総合的に活用し、お客様の課題解決に取り組みます。
公式サイト：https://www.lab-kadokawa.com/


※上記例題の解答：初級例題（ウ）／上級例題（エ）

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ