社員教育・研修用に日経電子版サービスを拡充

PR TIMES / 2019年10月28日 16時5分

アウトプットを促進するコメント機能や、利用状況を可視化するレポートを提供

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏）は、企業の研修・社員教育向けに日経電子版サービスを拡充しました。若手から中堅を対象とした読解力・ビジネス知識を向上する教材として日経電子版を採用する企業が増えています。そこで研修担当者が効果測定に活用できるレポートや、記事へのコメント機能などデジタルならではの機能を追加しました。

１）日経電子版でリアルな知識をインプットする
ビジネスパーソンにとって、自身の向き合う業務や事業環境を知っておくことは欠かせません。受講者は日経電子版の記事を通じて、経済・ビジネス領域におけるリアルな知識を習得します。また、使いやすいスマートフォンアプリで効率的な情報収集と習慣化をサポートします。

2）アウトプットによって知識の定着・活用を
気になった記事に対するコメントを社員間で共有できる「グループ機能」を活用して、受講者にアウトプットの場を提供します。アウトプットによって知識を定着させ、自分の言葉として表現する力を養います。記事を起点にしたグループディスカッションも可能です。

3）レポートで社員の利用状況がわかる
研修担当者に受講者の月次利用状況レポートをお送りいたします。利用実績データに基づいた報告資料としてご利用いただけるほか、よく読まれている記事のランキングなども収録し、受講者の閲覧傾向についても把握することができます。
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サービス詳細はこちら
https://pr.nikkei.com/pro/lp/kenshu2019/

主な掲載項目
アクセス日数、記事閲覧本数、ジャンル別記事アクセス数、時間帯別アクセス人数、閲覧記事ランキングTOP5など

日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約230万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞電子版」の有料会員数に日経産業新聞や日経MJ、日経ヴェリタスの紙面ビューアー契約数、人事ウオッチ契約数を加えた「デジタル購読数」は71万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。

本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社広報室　TEL:(03)3270-0251 (代表)

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