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ベルシステム24、D&I認定制度『D&Iアワード2024』で最高評価の「ベストワークプレイス」に4年連続で認定

PR TIMES / 2024年12月18日 16時15分

~LGBTQ+や男性育休に関する取り組みなどを評価~



 株式会社ベルシステム24ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO:梶原 浩、以下:当社)は、株式会社JobRainbowが実施する、企業のダイバーシティ&インクルージョン(以下:D&I)の取り組みを評価する『D&I アワード(以下:本アワード)*1』において、最高評価である「BEST WORKPLACE(以下:ベストワークプレイス)*2」に4年連続で認定されました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109272/154/109272-154-48d47240a46f0d148df744c7a28e1149-429x428.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


 本アワードは、2021年より始まった企業のD&Iを評価する日本最大の認定制度です。日本で活動する企業(海外に本社を置く企業、非営利団体、研究機関等も含む)のD&Iの取り組みを100項目の独自の評価指標「ダイバーシティスコア*3」で採点し、スコアに応じて「スタンダード」「ビギナー」「アドバンス」「ベストワークプレイス」の4つのランクに認定するものです。

 当社は、「社員一人ひとりが自分らしく躍動し、新たな可能性に出会う場所になる」を当社のバリューの一つとして掲げています。これまで、コアタイムのないフレックス勤務制度やモバイルワーク勤務制度の整備をはじめ、同性パートナーおよび事実婚パートナーを持つ社員を対象にした人事労務規程の制定などLGBTQ+の働きやすい職場づくりや、企業内保育所の開設など、社員一人ひとりが自分らしく働ける職場の実現のため、様々な取り組みを行っています。

 今年は、全社目標である「男性育児休暇取得率100%」達成に向けて男性育休経験者からの体験談やアドバイスを伝える社内向け座談会の開催、働く女性の健康課題に関する学びの機会の提供と理解促進を目的に婦人科医師によるオンラインウェビナーや障がい者雇用推進のヒントを学ぶセミナーを実施しました。さらに、LGBTQ+に対する差別や偏見に反対し、セクシュアリティやジェンダーの多様性を祝う「レインボーパレード」への経営層と社員の参加や、障がいのある社員による神谷町本社でのLED菜園の運営、バリスタコンペティション「CHALLENGE COFFEE BARISTA」への参加など、昨年からの継続となる取り組みも含め、全社を通じた施策が総合的に評価され、4年連続での「ベストワークプレイス」認定となりました。

 これからも、多様なバックグラウンドを持つ従業員が安心して、長期に亘って勤務できる環境の整備に向け、取り組みを続けてまいります。


*1 D&I Awardについて
https://diaward.jobrainbow.jp/top

*2 D&Iアワード「ベストワークプレイス」認定定義
日本国内だけでなく世界的にも高い水準でD&I推進に取り組むD&I先進カンパニーで、D&Iの企業文化の醸成はもちろんのこと、社員一人ひとりがD&I推進を担う個として積極的に活動している。D&Iの理念は、サービスや事業、企業組織のあらゆる側面で反映され、社外にも波及させている。(認定スコア:81~100点)

*3 ダイバーシティスコア
JobRainbowが策定した企業の多様性推進を可視化する評価指標。ダイバーシティの要素として、「ジェンダー」「LGBTQ+」「障がい」「多文化共生」「育児・介護」の5つの観点で構成された100項目。"マイノリティ"、"マジョリティ"という枠組みを超えて、"すべて人"がいきいきと活躍できる社会・組織づくり活動の基準となる指標としている。企業規模によって取り組みの評価基準を一部調整することで、より多様な企業のD&Iを評価する。

ベルシステム24について 企業URL:https://www.bell24.co.jp/
 1982年に国内初の本格的なコールセンターサービスを開始。以来、企業と消費者の接点となるコンタクトセンターを中心とした幅広いアウトソーシング事業を展開し、業界のスタンダードモデルを創出してきました。「ヒト」と「テクノロジー」の力を掛け合わせることで培ってきた運用知見をもとに、さまざまなソリューションの開発・提供を通じ、当社のパーパスである「イノベーションとコミュニケーションで社会の豊かさを支える」を実現してまいります。

本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

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