【ＤＸ時代のインフラ整備と産学連携のデータサイエンス教育】オンラインセミナー 高等教育機関の教職員、経営者向けに11月24日（水）に開催

事業構想大学院大学（学校法人先端教育機構、本部：東京都港区、学長：田中里沙）と月刊先端教育は、高等教育機関における、データサイエンス教育を取り入れた先進事例をテーマに11月24日（水）オンラインにてセミナーを開催します。



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新型コロナウイルス感染症により大学・専門学校など高等教育機関においては、適切なネットワークインフラ整備による業務DXや授業の環境整備が必要となります。また、教育内容に関しても、政府が推進するデータサイエンス教育など、デジタル社会において活躍できる人材育成も重要な課題となります。

本セミナーでは、データサイエンス教育をいち早く取り入れた大学や教職員の業務DXの先進事例を持つ企業などが登壇し、DX時代における高等教育機関の取り組みのポイントなどを共有できる場として開催いたします。



開催概要

日時　　：2021年11月24日(水)13:00～15:05
対象　　：高等教育機関(大学、大学院、高等専門学校、専門学校、短期大学)の教職員や経営者
主催　　：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 月刊先端教育
受講料　：無料(事前申込必須)
視聴形式：リアルタイムオンライン視聴 / アーカイブ視聴
視聴方法：開催3日前と当日の朝に、接続先のURLをメールで送付いたします。
アーカイブ公開期間：12月末まで

参加方法の詳細
参加方法は下記のうちいずれかになります。
●オンライン参加(Zoom)
3日前と当日の朝9:00に、接続先のURLをメールで送付いたします。
スマホやタブレットの方はZoomアプリのダウンロードをお願いいたします。
ご用意がない場合、「リンクが無効」という表示が出てしまいます。
●アーカイブ視聴
公開期間は12月末までを予定しております。
動画アップロードの際に改めてご連絡差し上げます。

▼詳細・お申込みはこちら
https://www.mpd.ac.jp/events/20211124_college/

プログラム


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主な登壇者（順不同）

・経済産業省 商務情報政策局 サイバーセキュリティ・情報化審議官　江口 純一 氏（えぐち じゅんいち）
1990年に通商産業省（現経済産業省）に入省。産業技術政策課長補佐、内閣府政策統括官（科学技術政策担当）付企画官、JETROロンドンセンター次長、経済産業省情報セキュリティ政策室長、情報処理振興課長、資源エネルギー庁汚染水対策官、独立行政法人情報処理推進機構セキュリティセンター長、理事を歴任。2020年7月より現職。

・ニュータニックス・ジャパン合同会社 広域営業統括本部 公共・広域営業本部　飯塚 欽也 氏（いいづか きんや）
ハイブリッドクラウド導入の専門家。東証1部上場のIT企業にて、ネットワーク、サーバー、仮想化、クラウドインフラのSI営業でトップセールスを記録。その後、AWSでクラウド市場の新規開拓・導入の経験を経て、現在ハイブリッドクラウドによるモダナイズを推進するべくNutanixでイニシアチブを持ち活動中。

・ヤフー株式会社 ヤフーデータソリューション事業本部　舩水 達哉 氏（ふなみず たつや）
2008年に入社後、サービスの分析支援、社内のデータ利活用推進、アナリティクスツールPM 等を経て
現在データソリューション事業にて学校法人向けサービスを担当。


・国立大学法人東北大学　理事・副学長（企画戦略総括、プロボスト、CDO）青木 孝文 氏（あおき　たかふみ）
東北大学大学院工学研究科 博士課程修了（工学博士）。2002年より東北大学大学院情報科学研究科教授。2018年理事・副学長（企画戦略総括、プロボスト）。2020年10月最高デジタル責任者CDOに着任。専門は情報科学、とくにコンピュータ工学、画像工学、生体認証（バイオメトリクス認証）、法医学的個人識別などの研究に従事。

事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京ほか、大阪（2018年開校）、福岡（2018年開校）、名古屋（2019年開校）に加え、仙台（2022年4月開校予定）の5校舎で、現在10期目 計361名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。
また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。

＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。https://www.sentankyo.jp/

■ 学校法人先端教育機構の概略　

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［理事長］東 英弥
［所在地］東京都港区南青山3-13-16
［設置校］
・事業構想大学院大学
本部：東京都港区南青山3-13-16
拠点：東京、大阪、名古屋、福岡、仙台（2022年4月開校予定）
・社会情報大学院大学
東京都新宿区高田馬場1-25-30
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更予定です
［附属機関］ 事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
［出　版］ 月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

【セミナーに関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 月刊事業構想
ウェビナー事務局
TEL： [phone]（10:00～17:00）
MAIL：[e-mail]

【取材に関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 広報室
TEL：[phone]
E-mail： [e-mail]

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