「WealthNavi for ODAKYU」を提供開始~全自動の資産運用で、小田急ポイントが毎月貯まる~
PR TIMES / 2019年11月25日 17時45分
預かり資産・運用者数No.1 ロボアドバイザー(※1)「WealthNavi(ウェルスナビ)」を提供するウェルスナビ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO:柴山和久、以下「当社」)は、小田急電鉄株式会社(本社:東京都新宿区、取締役社長:星野晃司、以下「小田急電鉄」)と提携し、11月25日より「WealthNavi for ODAKYU」の提供を開始しました。
「WealthNavi for ODAKYU」は、ロボアドバイザー「WealthNavi」を、小田急電鉄が提供する小田急ポイントカードをご利用のお客様向けにカスタマイズしたサービスです。本サービスでは、資産運用の開始や資産評価額に応じて小田急ポイントが毎月貯まります。
また、提供開始を記念し、運用開始ポイントが通常の400ポイントから2,000ポイントにアップする「『WealthNavi for ODAKYU』スタートキャンペーン」を実施します。
幅広い事業基盤を持つ小田急電鉄のお客様のニーズにお応えしながら、より便利な金融サービスの提供を通じ、働く世代の資産運用をサポートしてまいります。
■ご利用URL:https://www.wealthnavi.com/odakyu
[画像: https://prtimes.jp/i/14586/159/resize/d14586-159-821828-0.jpg ]
※1 一般社団法人日本投資顧問業協会「契約資産状況(最新版)(2019年3月末現在)」よりモーニングスター社調べ(2019年6月時点)
■「WealthNavi for ODAKYU」スタートキャンペーン
【概要】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/14586/table/159_1.jpg ]
※適用条件など、キャンペーンの詳細については、キャンペーンページ(https://www.wealthnavi.com/campaign/odakyu/001)よりご確認ください。
■ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」の主な特長
1.「長期・積立・分散」の資産運用を自動化
世界の富裕層や機関投資家が実践する「長期・積立・分散」の資産運用を、テクノロジーの力で自動化。ノーベル賞受賞者が提唱する理論に基づき、6~7つのETF(上場投資信託)を通じて、世界約50カ国1万1000銘柄に分散投資します。資産配分の決定から発注、積立、リバランス、税金最適化まですべて自動で行います。
2.忙しく働く世代向けのサービス
20~50代の働く世代を中心にご利用いただいています。スマホやパソコンから簡単な質問に答えるだけで一人ひとりに合った運用プランを提案し、いつでも資産の状況を確認できます。忙しく働く世代でも、すきま時間で将来に向けた資産運用を手軽に行うことが可能です。
3.多彩な機能で快適な資産運用をサポート
資産運用の目標達成をサポートする「ライフプラン」、少額でも最適なポートフォリオを実現する「ミリトレ(少額ETF取引機能)」、「AIによるアドバイス機能」など多彩な機能で、お客様の快適な資産運用を応援します。「リバランス機能付き自動積立」、「自動税金最適化(DeTAX)機能※」は、中核となる技術について特許を取得しています。
※自動税金最適化(DeTAX)の適用には条件があり、必ず税負担を繰り延べることを保証するものではありません。
4.シンプルな手数料・資産運用アルゴリズムも公開
手数料は預かり資産の1%(※)のみ。資産運用アルゴリズムをホワイトペーパーで公開しており、ホームページ上でどなたでもご覧いただけます。
※現金部分を除く、年率、消費税別。預かり資産が3,000万円を超える部分は0.5%(現金部分を除く、年率、消費税別)の割引手数料を適用
■ 会社概要 小田急電鉄株式会社
会社名 小田急電鉄株式会社
代表者 取締役社長 星野晃司
設立 1948年6月1日
所在地 東京都新宿区西新宿1-8-3
資本金 603億5千9百万円
URL https://www.odakyu.jp/
事業内容 鉄道事業
不動産業
その他事業
■ 会社概要 ウェルスナビ株式会社
会社名 ウェルスナビ株式会社(英語名:WealthNavi Inc.)
代表者 代表取締役CEO 柴山和久
設立 2015年4月28日
所在地 東京都渋谷区渋谷2-17‐5 シオノギ渋谷ビル12F
資本金 78億4,366万円(資本剰余金含む)※2019年11月5日現在
URL https://www.wealthnavi.com/
事業内容 金融商品取引業
関東財務局長(金商)第2884号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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