北海道電力グループ約6,000名にアドバンテッジ タフネスを導入
PR TIMES / 2023年4月14日 14時45分
~ストレスチェックとプレゼンティーイズム・エンゲージメント調査の一本化を実現~
株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、北海道電力グループに所属する従業員約6,000名に、当社の「アドバンテッジ タフネス エンゲージメントプラス」を提供することをお知らせいたします。
北海道電力グループは、「安全と健康に関わる取り組みは、職場の一体感向上や一人ひとりの“働きがい”、更には生産性向上にも資する」ものとして、各種健康施策を積極的に展開しています。その取り組みが評価された結果、北海道電力株式会社と北海道電力ネットワーク株式会社は、4年連続となる「健康経営優良法人2023(ホワイト500)」に認定されています。
このたび、健康経営のさらなる推進と、従業員のエンゲージメントを可視化し向上させたいという北海道電力グループのニーズのもと、「アドバンテッジ タフネス エンゲージメントプラス」を導入いただきました。健康経営の観点ではプレゼンティーイズムや生活習慣指標の可視化と定点観測、エンゲージメントの観点ではストレスとエンゲージメントの二軸で分析ができるようになるなど、ストレス状態に留まらず様々な情報を一括で把握できる点が評価されました。サービス内にある学習コンテンツは、セルフケアや職場改善、エンゲージメント向上施策の一助を担うものとして期待されています。
当社はサーベイの提供に留まらず、健康診断等のフィジカル情報や勤怠情報をさらに人事施策に活用しやすくするプラットフォームや、解決施策としての各種ソリューションも含め総合的な支援を行い、同社の取り組みの成果を最大化できるよう努めてまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/24618/159/resize/d24618-159-e677aeaca41e4470d620-0.gif ]
■北海道電力株式会社 ご担当者より
(人事労務部 部長/見澤 克広 様)
当社はアドバンテッジリスクマネジメント社様の“ココロの健康診断”を従業員のセルフケア、組織の環境改善活動などに活用してきていますが、ストレス面だけなく、更にやりがい向上や組織活性化に具体的につなげていくことが課題でした。
今回、同社のタフネス導入によりエンゲージメントとの相関などの確認ができるようになり、組織活性化に向けた施策検討などの一助になることを期待しています。
(人事労務部 安全保健グループ/伊藤 奈津子 様)
本サービスの一つでもある各種eラーニングは、従業員の意識改善やヘルスリテラシー向上につながる魅力的なメニューと感じています。施策実施から効果検証を行える有益なサービスとして積極的に活用させていただきます。
■導入サービス
[画像2: https://prtimes.jp/i/24618/159/resize/d24618-159-90aa02f843c365c206d0-1.png ]
・アドバンテッジ タフネス エンゲージメントプラス
https://armg.smktg.jp/cc/0y12zdCIu
ストレスチェックやエンゲージメントサーベイを起点に組織改善までを担うワンストップサービスです。
リスクになりうるストレス状態に加え、生産性向上に直結するエンゲージメント、ストレスへの対処スキル「メンタルタフネス度」という独自指標で個と組織の課題を特定します。
「測りっぱなし」を防ぎ、課題に合った解決策としてeラーニングやカウンセリングなど基本サービスに加え、最適なエンゲージメント向上施策を提供する、サーベイ実施「後」にフォーカスしたサービス内容も評価いただきました。
サービスへのお問い合わせはこちら https://armg.smktg.jp/cc/0y12zdCIt
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:鳥越 慎二 https://www.armg.jp/)
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。2017年12月に東京証券取引所 市場第1部銘柄に指定。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。
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