公益財団法人日本スポーツ協会と京都電子工業株式会社が2021・2022年度オフィシャルサプライヤー契約を新規締結

スポーツを「する」「みる」「ささえる」ための環境づくりを行うJSPO（正式名称：公益財団法人日本スポーツ協会　東京都新宿区／会長 伊藤雅俊）は、京都電子工業株式会社（京都府京都市／代表取締役社長　岸本京子）と当協会協賛制度（JSPOスポーツ・アクティブ・パートナー・プログラム）の「オフィシャルサプライヤー」として、2021・2022年度協賛契約を新たに締結しました。



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京都電子工業株式会社には、今後、国民スポーツ推進事業をはじめとした事業を展開する当協会のスポンサーとして、より力強いご支援・ご協力をいただくこととなります。


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記

・協賛企業：京都電子工業株式会社
・代表取締役社長：岸本 京子 氏
・所在地：京都府京都市南区吉祥院新田二の段町68番地
・ホームページ：https://www.kyoto-kem.com/ja/
※ 協賛カテゴリー：「測定器製造業」
熱中症の指標となる「暑さ指数」の計測機「WBGT計（電子式湿球黒球温度計）」を製造販売



【2021年度日本スポーツ協会オフィシャルサプライヤー】


※太字下線_本件新規契約スポンサー

[表1: https://prtimes.jp/data/corp/42202/table/163_1.jpg ]


[表2: https://prtimes.jp/data/corp/42202/table/163_2.jpg ]




熱中症対策について


JSPOは、「熱中症」という言葉がまだ一般的になる前の1991年から、特にスポーツ活動における熱中症に関する研究を行い、予防・対策の確立に努めてきました。
近年の地球温暖化などの影響によりスポーツ時の熱中症は増えていますが、対策が確立し浸透したこともあり、死亡事故は減少しています。これは、当協会による熱中症予防の取組が実を結んできているのではないかと思われます。ただ、夏の暑さが続く限り、熱中症を完全に予防することは難しく、今後とも、スポーツによる熱中症事故がなくなるよう熱中症予防の呼びかけを続けていかなければならないと考えています。
当協会のwebサイトには、熱中症の病型や熱中症への対応をはじめ、熱中症予防5か条など、スポーツ活動だけでなく一般にも効果的な「スポーツ活動中の熱中症予防ガイドブック」を公開するとともに、わかりやすい動画にしたものも展開しています。

JSPO 熱中症予防特設ページ
https://www.japan-sports.or.jp/medicine/heatstroke/tabid523.html

さて、コロナ禍の影響により、運動部活動を始め様々なスポーツ活動が制限される状況にあります。そして、この状況は、まだしばらく続くことと考えられます。一方で、人々の心と体を健全に保つために、運動・スポーツの重要性が注目されつつあります。
本格的な夏はまだ先ですが、急に暑くなる時期や、ライフイベントの節目（卒業、新学期など）には熱中症に対する注意が必要です。事実、中高生の中では高校1年生に最も多く熱中症事故が起きています。
運動するにはまず万全の準備が重要で、正確なその時の“暑さ”を客観的に測ることができるWBGT計の活用も熱中症予防に効果的です。




JSPO（公益財団法人日本スポーツ協会）について


JSPOは、1911年7月に「国民スポーツの振興」と「国際競技力の向上」を目的に、大日本体育協会として創立。日本体育協会を経て、2018年4月1日、現在の名称となりました。

JSPOでは、国民体育大会や日本スポーツマスターズなど各世代を網羅したスポーツ大会の開催、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどスポーツをする場の創出、スポーツの楽しみをサポートするスポーツ指導者の育成、最新の医・科学に根差したスポーツの推進など、誰もが自発的にスポーツを「する」「みる」「ささえる」ための幅広い事業を展開しています。また、わが国スポーツの統一組織として、国や60を超える競技団体、47都道府県スポーツ・体育協会など、様々なスポーツ関連団体・組織や個人と連携しています。

[画像3: https://prtimes.jp/i/42202/163/resize/d42202-163-533374-2.png ]


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