上智大学に協力し、大学院における「応用データサイエンス学位プログラム」向けに単位取得型インターンシップを実施

～ 当社が蓄積する先端技術における知見やノウハウを活用し、実践的なIT教育を支援～

　株式会社クロスキャット（東京都港区、代表取締役社長：山根光則、以下クロスキャット）は、上智大学（東京都千代田区、学長：曄道佳明）と連携し、大学院生の実践的なスキル習得、自律的なキャリア形成を目的とする単位取得型インターンシップを行いました。
　当社におけるデータ利活用の豊富な実績、AIやデータサイエンスなど先端技術の知見やノウハウなどが上智大学から高く評価され、昨年4月に開設された大学院「応用データサイエンス学位プログラム(修士課程)」に単位取得型インターシップという形で協力することとなりました。



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　今回のインターンシップは、学生たちにとって実戦的なスキル習得につながるプログラムを5日間にわたって行われました。具体的には、当社の自社開発製品であるクラウド型勤怠管理システム「CC-BizMate」（https://cc-bizmate.jp/）に蓄積している勤怠データを分析し、有益な情報の抽出から付加価値を高めるための新機能の提案までを行うという内容です。
　参加した大学院生2名は、当社のデータサイエンティストのアドバイスを受けながら実践的な分析にチャレンジしました。最終日の成果発表では、当社のデータサイエンティスト・AIエンジニアから具体的なフィードバックを受けました。その後の座談会やビジネス事例の紹介などを通じて、ビジネスの現場に即した知見に触れることで、データサイエンスの学習意欲をより高めました。

　参加した2名の学生からは、「実データを扱うのが初めてで、前処理に時間がかかるなど思った以上に授業通りにいかなかった。授業では知識をインプットしているだけで、アウトプットができていなかったことに気づかされた」、「先輩から沢山アドバイスをいただき、様々な分析手法を学べた。まだまだ不足している部分があるので、今後の授業に励みたい」などの感想が寄せられました。
　
　クロスキャットでは、今回のデータサイエンスを用いた単位取得型インターンシッププログラムをはじめ、自社独自のデータ分析ハッカソンや、大学と連携したプログラミング体験の実施など、ビジネス体験機会を積極的に提供しています。今後とも先端技術の知見やノウハウを活かし、IT人材の育成に向けた教育支援など、サステナビリティの取り組みを推進してまいります。

■上智大学について（https://www.sophia.ac.jp/）
　上智大学は、1913年にカトリックのイエズス会によって設立されました。教育精神に “For Others, With Others(他者のために、他者とともに)”を掲げ、開学以来、人間の尊厳を重んじ、多様な文化や価値観を受け入れ、グローバル社会の発展に寄与するリーダーの育成に取り組み、文系・理系9学部全てが集う四谷キャンパスで約13,000人の学生が学んでいます。
　大学院「応用データサイエンス学位プログラム(修士課程)」は、「理論と実務の架け橋」をキーワードに、学術的な専門知識とそれを実社会で応用・展開する実践力を併せ持つ実務家の育成を目指し、2023年4月に開設されました。社会の急速な変化に対応し、データサイエンスの知見によって課題を解決できる人材の育成に向けて、上智大学大学院の経済学・理工学・地球環境学の3研究科が連携。「応用データサイエンス」というテーマの下に組織化・体系化された横断型学位プログラムを設けました。これからのデータ活用社会における課題の解決に取り組み、新たな世界を切り拓く高度プロフェッショナル人材を養成します。

■サステナビリティについて（https://www.xcat.co.jp/ja/sustainability.html）
　クロスキャットグループは、2023年6月、「ITソリューションサービスの提供を通じて、お取引先の環境課題をお取引先と一緒に解決する」社会課題解決型ビジネスに取り組むIT企業グループを目指すべく、サステナビリティ基本方針を制定しました。本業を通して社会課題の解決に取り組む事で、一層のサステナビリティへの取組みを推進してまいります。
□サステナビリティ基本方針
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「人、社会、地球環境との共存と持続的な繁栄のために、私たちクロスキャットグループが行うこと」
　クロスキャットグループは、企業理念の「心技の融和」を念頭に、様々な解決すべき社会課題にグループ全社員が常に真摯な姿勢で取り組むことで、お取引先の信頼を得ると共に、広く社会への貢献を目指してきました。これからもIT社会の変革に果敢に挑戦し、持続可能な未来社会の実現と継続的な企業価値の向上に取り組んでまいります。
　
　本件は、SDGs「4.質の高い教育をみんなに」、「9.産業と技術革新の基盤をつくろう」の貢献を目指した取り組みとなっております。
【本件が貢献する主なSDGｓ】
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※文中に記載された会社名、商品・製品名、サービス名は各社の登録商標または商標です。

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