ナッジ代表の沖田、一橋大学主催「金融領域における生成AIの活用とデータサイエンス」に登壇

～ 8月27日（火）18時30分～、FINOLABイベントスペースにて開催 ～



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73456/170/73456-170-d40531679ff1dfaac4c0971c33b98d0b-920x450.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


日本におけるチャレンジャーバンクを目指すナッジ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：沖田 貴史、以下「ナッジ」）は、2024年8月27日（火）に開催される一橋大学主催「金融領域における生成AIの活用とデータサイエンス」に代表の沖田が登壇することをお知らせいたします。

イベント詳細へ

イベント概要
2023年4月、一橋大学に約70年ぶりの新設学部として「ソーシャル・データサイエンス学部・研究科」が誕生しました。この学部・学科では、統計学、情報・AIなどのデータサイエンスに加え社会科学も体系的に学びながら、産官学連携により「産業界でビジネスイノベーションや社会課題解決を実現できる人材」を育成しています。

この度、産学官連携を推進するため、「ソーシャル・データサイエンス学部・研究科」がFINOLABに入居したことを記念し、連続セミナーが開催されることとなりました。第1回目となる今回は、「金融領域における生成AIの活用とデータサイエンス」がテーマです。各分野の専門家による講演やパネルディスカッションが行われますので、ぜひご参加ください。

【開催概要】
・日時：2024年８月27日(火) 18:30-20:30（開場　18：15）
・会場：FINOLABイベントスペース（東京都千代田区大手町1-6-1 大手町ビル4F）
・参加費用：会場参加　￥1,000（税込）　※懇親会費用を含む　
・主催：一橋大学 ソーシャルデータサイエンス学部・学科
・共催：FINOLAB
・総合司会：佐野 仁美氏（一橋大学）
・アジェンダ：
18:30₋18:35　開会のご挨拶 渡部 敏明教授（一橋大学）
18:35-19:00　講演「生成AIと金融」
- 副島 豊氏（SBI金融経済研究所）

19:00-19:45 パネルディスカッション及びQ&A
- 渡部 敏明教授（一橋大学）
- 副島 豊氏（SBI金融経済研究所）
- 沖田 貴史氏（ナッジ）
- 柴田 誠氏（FINOLAB）モデレータ　　　　　　　　

19:45-20:25 懇親会
20:25₋20:30閉会のご挨拶 七丈 直弘教授（一橋大学）


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73456/170/73456-170-2169d093798e2e4a43596268ce667b6e-1800x2700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ナッジ株式会社 創業者/代表取締役 沖田 貴史 プロフィール

一橋大学在学中に、電子決済大手ベリトランスを共同創業し2004年上場。 2012年econtext ASIA社を共同創業し、翌年香港市場に上場（2015年まで代表取締役CEO）。 2016年に、SBI Ripple Asia株式会社代表取締役に就任し、ブロックチェーン技術の日本・アジアでの実用化に貢献。その間、米国Ripple社、インドネシアtokopedia社などのユニコーン企業の役員も歴任。 主な公職に、金融審議会専門委員、SBI大学院大学経営管理研究科教授、一般社団法人Fintech協会代表理事会長など。日経ビジネス 2014年日本の主役100人に選出。




＜ナッジ株式会社について＞
ナッジは、「ひとりひとりのアクションで、未来の金融体験を創る」をミッションとし、スマホネイティブな次世代クレジットカード「Nudge(ナッジ)」を開発・運営するFinTech企業です。便利なだけでなく楽しく自然に使いたくなる金融ソリューションを、オープンイノベーションを通じて創造することで、日本におけるチャレンジャーバンクを目指しています。


会社名：ナッジ株式会社
設立日：2020年2月12日
代表者：代表取締役 沖田 貴史
所在地：東京都千代田区大手町一丁目6番1号　大手町ビル4階 FINOLAB
URL：https://nudge.works/
URL：https://nudge.cards/ （サービスHP）

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ