1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

リアリゼイションは、「エッジニア合同会社」と業務提携いたしました

PR TIMES / 2023年2月27日 12時15分

リアリゼイションは、「エッジニア合同会社」と業務提携いたしました

世界一優しい行政手続きをめざす、株式会社リアリゼイション(本社:東京都渋谷区)は「エッジニア合同会社」と業務提携いたしました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/35922/171/resize/d35922-171-51f87c2e38abecf5cbb2-3.jpg ]

 世界一優しい行政手続きをめざす、株式会社リアリゼイション(本社:東京都渋谷区、代表者:森垣 洋平)は、経済産業省の「IT導入補助金2022」の対象ITツールの販売に関し、エッジニア合同会社(本社:東京都台東区、CEO 塚田 賢一郎)と業務提携契約を締結いたしました。

 エッジニア合同会社が開発している「KuZuKiRi360」は、ハイクオリティな360°VRコンテンツを制作・編集・管理できる高機能なクラウドツールです。

 店舗や施設などの空間を360°実写撮影した実写バーチャル空間と360°CGによるCGバーチャル空間を当社サーバーから配信し、ユーザーはスマートフォン等のブラウザで360°空間を体験することができます。

 「KuZuKiRi360」は、通常枠(A類型)、業種固有プロセスに該当し、導入にかかる費用の最大150万円の補助金申請が可能となります。

▼エッジニア合同会社「KuZuKiRi360」▼
https://kuzukiri.edgeneer.com/
[画像2: https://prtimes.jp/i/35922/171/resize/d35922-171-11c52cc3a023983358d6-1.png ]


◼「KuZuKiRi360」とは

「KuZuKiRi360」はハイクオリティな360°VRコンテンツを制作・編集・管理できる高機能なクラウドツールです。

ポイント1:360°実写 / CG / 動画の空間をウォークスルー
 ユーザーに360°のインタラクティブな体験を提供します。

ポイント2:お客様専用の管理画面で360°VRコンテンツの編集や修正が可能
 お客様専用画面で商品情報やプロモーション情報を簡単に修正できます。

ポイント3:様々な360°VRコンテンツがつくれる標準機能
 ガイド機能、商品のAR体験機能、商品一覧・ショーケース機能、オンライン接客機能など、360°VRを活用したDX推進などが実現できる機能がそろっています。

ポイント4:当社の撮影 / 制作制作サービスで魅力的な360°空間を実現
 360°カメラがなくても大丈夫です。当社の撮影 / 制作サービスで魅力的な360°VR空間を実現します。

◼会社概要


[画像3: https://prtimes.jp/i/35922/171/resize/d35922-171-ce91c220e814d17b729b-2.png ]


[画像4: https://prtimes.jp/i/35922/171/resize/d35922-171-08ae05dd8e8cbed2929c-0.jpg ]


会社名:エッジニア合同会社(英 : Edgeneer LLC.)
所在地:本  社 : 〒111-0055 東京都台東区三筋1-9-3 山勝ビル5F
    出雲ラボ : 島根県出雲市 ※住所非公開
設 立:2016年5月10日
経営陣: Founder CEO塚田 賢一郎
     Founder COO佐藤 ひとみ(ロシアン佐藤)
CTO 石飛 貴史
CCO 吾郷 伶奈
資本金:9,550,000円
事業内容:1.食特化のインフルエンサープロダクション
     2.Web・インフルエンサーマーケティング支援
     3.VR・動画・スチル制作
     4.アプリ・システム開発

▼お問い合わせ先▼
https://edgeneer.com/contact/


リアリゼイションについて

「世界一優しい行政手続きに」をキャッチコピーに、民間企業の成長と発展を極力シンプルにわかりやすく、
そして、親切・丁寧にサポートいたします。

「リアリゼイション」が目指すのは、想いを実現するために一人ひとりにパーソナライズされ、
UI/UXに優れた現代的な電子行政サービスを実現することです。

また、それによって民間企業の方と行政の担当の方のコミュニケーションがなめらかになり、
誰もが自由にオンラインで行政サービスを活用できる、新しい当たり前を創造したいと思っております。

リアリゼイションは経済産業省が認める「認定支援機関※」。
補助金申請業務経験や中小企業診断士・行政書士等の有資格者が、採択されやすい申請内容づくりをサポートいたします。

※認定支援機関とは中小企業支援に関する専門的知識や実務経験が一定レベル以上にある者として、国の認定を受けた支援機関(税理士、税理士法人、公認会計士、中小企業診断士、商工会・商工会議所、金融機関等)です。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください