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アジア限定!クロスボーダー手数料無料キャンペーン実施のお知らせ

PR TIMES / 2019年11月1日 17時35分

株式会社マネーパートナーズ(代表取締役社長:奥山泰全、本社:東京都港区、以下「マネーパートナーズ」)は、11月1日より、当社が指定するアジア圏の国と地域において海外ショッピングまたは、海外ATMでマネパカードをご利用いただいた方のクロスボーダー手数料を無料にするキャンペーンを実施いたします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/17182/172/resize/d17182-172-906344-0.jpg ]

【キャンペーン概要】

期間
2019年11月1日(金)~2019年12月31日(火)

対象
マネパカード/日本旅行マネパカード/Peach Manepa Card

内容
キャンペーン期間中、アジア圏の当社が指定する国や地域でマネパカードをショッピングにご利用いただくか、ATMで現地通貨引出をされた方のクロスボーダー手数料を後日キャッシュバックいたします。キャンペーン参加にはエントリーが必要となります。

≪キャンペーンの対象となる国と地域≫
インド、インドネシア、韓国、カンボジア、シンガポール、スリランカ、タイ、台湾、中国、ネパール、パキスタン、バングラデシュ、東ティモール、フィリピン、ブータン、ブルネイ、ベトナム、マカオ、マレーシア、ミャンマー、モンゴル、モルディブ、ラオス
[画像2: https://prtimes.jp/i/17182/172/resize/d17182-172-949147-1.jpg ]

※エントリーより前の海外ショッピングやATM引出のご利用金額についても、キャンペーン期間内のものであれば遡って、クロスボーダー手数料を無料といたします。

※ご利用金額は売上確定分が対象となります(利用日から売上確定まで数日を要する場合があります)

※クロスボーダー手数料は、マネパカードへチャージが可能な通貨(米ドル、ユーロ、英ポンド、豪ドル、香港ドル、円)以外の通貨を利用する場合にかかる手数料です。(上記以外の通貨で利用する場合は、米ドルのMastercard規定両替レートで利用金額の2%かかります)

特設ページ
https://card.manepa.jp/information/campaign/cp_201911-02.html

マネーパートナーズとは
マネーパートナーズは、上場企業であるマネーパートナーズグループ(証券コード 8732)の中核会社として、外国為替証拠金取引 (以下、FX)や、複数通貨対応のプリペイドカード事業を行う外国為替のプロフェッショナルです。
FX の分野では、3 年連続でオリコン顧客満足度ランキング 「FX 取引」において総合1 位の評価をいただいております。それだけではなく、お客様目線でのお取引環境の整備に長年こだわり続け、お取引で重要な注文の約定における調査では、100%注文価格で約定を記録し、10 年連続1 位の評価をいただいております。※1
複数通貨対応のプリペイドカードであるマネパカードは、外国為替の専門家としての経験と実績から、低コストでの外貨両替を実現しました。外貨両替「日本最安」※2 のマネーパートナーズだから実現できるおトクが、マネパカード最大のつよみです。
マネーパートナーズはネット専業FX 会社として、「お客様第一」の企業理念にもとづき、皆様に快適にご利用いただき、ご満足いただけるサービスをこれからもご提供できるよう努めてまいります。
[画像3: https://prtimes.jp/i/17182/172/resize/d17182-172-438191-2.png ]

※1 2018 年12 月株式会社矢野経済研究所 「FXサービスパフォーマンステスト」において
PC からのストリーミング注文において
※2 株式会社矢野経済研究所 2019 年6 月実施「外貨両替コスト比較調査」
対象:米ドル・ユーロ・英ポンド・スイスフラン数量1,500 通貨以上の調査結果

株式会社マネーパートナーズ
【URL】
https://www.moneypartners.co.jp/
【会社名】
株式会社マネーパートナーズ
・金融商品取引業の登録番号
関東財務局長(金商)第2028号
・加入協会
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
日本商品先物取引協会
・資金移動業の登録番号
関東財務局長第00022号
・加入協会
一般社団法人日本資金決済業協会
【所在地】
東京都港区六本木3-2-1六本木グランドタワー33階
【設立】
2008年5月9日
【代表者】
代表取締役社長 奥山泰全
【事業内容】
金融商品取引法に基づく外国為替証拠金取引、
有価証券関連業務及びこれに付随する一切の業務
外国通貨の売買、売買の媒介、
取次ぎもしくは代理、その他これに付随する業務
金融商品取引業及びこれに付随する業務
資金移動業、商品先物取引業
【資本金】
31億円(2019年3月31日現在)

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