ヤマハ、データによる意思決定・行動の高度化に「Domo」を活用

～全社展開を見据えたデータ戦略で意思決定プロセスを変革～



クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を提供するドーモ株式会社（本社：東京都渋谷区、プレジデント ジャパンカントリーマネージャー：川崎友和、以下ドーモ）は、ヤマハ株式会社（本社：静岡県浜松市、代表取締役社長：山浦 敦、以下ヤマハ）が、全社的な意思決定と行動を変革するためのデータ戦略にDomoを活用していることをお知らせします。

■Domo導入の背景
ヤマハは、1887年の創業以来、音・音楽に関連する事業を中核としながら、「新たな感動と豊かな文化を世界の人々と創り続ける」ことで、「世界中の人々のこころ豊かなくらし」を目指しています。昨今の急速なデジタル化の加速により、人々の生活様式や音楽へのかかわり方などが変化したことを受け、現在のビジネス・事業環境を正しく理解する必要性が高まり、同社は2019年にDX戦略委員会を設置しました。そして「意思決定・行動のためのデータ戦略」を打ち立て、社員個々人で異なるデータを用いるのではなく、全社員が同じデータと指標に基づいて、判断、行動ができる環境を整えていきました。また、全社的なデータの展開を見据えて、意思決定プロセスを支援するツールとしてDomoの活用を始めました。

■Domoを活用した「意思決定・行動のためのデータ戦略」
データアンバサダー賞（※）を受賞した濱崎 司氏が所属する情報システム部 DX戦略グループでは、全社的に意思決定と行動を変革するため、データ戦略で重要となる社内における「データによる認識合わせ」を行いました。具体的には1）意思決定に必要なデータの定義・統合　2）意思決定に至る思考プロセスをDomoのダッシュボードで再現　3）意思決定の最適化（BI/AI連携）の3つのことに取り組みました。

1）意思決定に必要なデータの定義・統合
意思決定は社内のデータに加えて、社内データの妥当性を測るエビデンスとして社外のデータもDomoに統合しました。特に市場環境が急速に変化する中、その変化を捉えるデータの重要度が高まり、WebやSNSで得られるものも含めた人を起点としたリアルタイムデータを誰でも理解しやすいようにDomoで可視化しました。さらに、市場把握、競合把握、財務状況把握、非財務状況把握などの目的別に、膨大なデータ群をDomoのダッシュボードで体系化し、ビジネス環境が激変する中でも迅速に意思決定ができるように整備しました。

2）意思決定に至る思考プロセスをDomoのダッシュボードで再現
意思決定における思考の３つのプロセスである、1) ロジカルシンキング（論理的に物事をブレークダウンすること） 2) ラテラルシンキング（結果に至るプロセスを多角的に考えること）3) クリティカルシンキング（前提条件、状況を疑うこと）を、Domoのさまざまな機能を使うことで3つの思考の切り替えをシームレスに実現しました。例えば、ロジカルシンキングにはフィルターの条件の絞り込みやプルダウンを使ったブレークダウンを活用し、ラテラルシンキングにはグラフやテーブルを横にレイアウトして異なるデータの比較が容易にできるように配置しました。

そして、Domoの同一ページ内に関連する前提条件を集約させ、即時に確認できるように内包したため、視線を変えることなく視点を瞬時に切り替えることができ、思考を止めずに意思決定を行うことができます。

3）意思決定の最適化（BI/AI連携）
意思決定の種類と最適なソリューションを区分して、BI化に適しているものと、適していないものに分類しています。可視化して判断しやすくなるものや統合して判断しやすくなるものはBI化に適しています。一方で、膨大なデータの収集を伴うものや複雑なデータ加工を伴うもの、情報の収集が目的ではなく要約した情報が欲しいという場合には生成AIを活用しています。具体的には、Domoで出した競合分析結果をより掘り下げたいときに、同社内のビジネスアナリストの知見を活かした生成AIプロンプトをDomoのタブに用意し、そこからダイレクトに要約を得られるように構築しています。

このようにBIとAIを掛け合わせることで、ビジネス環境が急速に変化する状況の中でも、より迅速に、より簡単に課題を把握できる仕組みを整えています。

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上記の「データによる認識合わせ」以外にもデータ戦略として、「DX教育による視点合わせ」や「組織を超えて意識を合わせるコミュニティ活動」を連携して行っています。そして、今後の新たな課題に対しても、３つを連動させて持続可能な意思決定の仕組みとして定着化を図っていきます。

ドーモ株式会社について
ドーモ株式会社は企業向けクラウド型データ活用プラットフォームDomoを提供しています。
Domoは、従来のBI（ビジネスインテリジェンス）やデータ分析ツールとは一線を画し、すべての人々にデータ活用体験をもたらし、ビジネスを変革します。直感的に使えるDomoのダッシュボードやアプリケーションが可視化されたデータに基づくアクションを起こし、ビジネス成果をもたらします。
DomoのAI、データサイエンス、そして堅牢なデータ基盤が、現在お使いのクラウドツールや旧システムとの接続を可能にし、従来であれば数カ月以上かかっていた重要なビジネスプロセスの最適化をわずか数日で実現できるため、お客様のデータへの好奇心を呼び起こし、ビジネスの成長を推進します。

ドーモ株式会社では、DX成功に導くために、データ活用を全社に展開し企業文化として根付かせる重要なポジションとして、新たな役職「データアンバサダー」を提唱しています。ドーモはこれからも企業のDX推進に寄り添い、ナレッジベース、トレーニング、コミュニティ活動を通じて、有益な情報を発信し続けると共に、企業のDX化を推進する「データアンバサダー」の活動を全面的に支援していきます。

※ドーモ株式会社が提唱するDXを成功に導くための必須人材「データアンバサダー」について
ドーモ株式会社が提唱するデータアンバサダーは、DXの推進、データドリブンなビジネス環境の実現、データ活用に向けた企業文化の醸成に責任を持ち、データ人材と言われるデータエンジニア、データサイエンティスト、データアナリストではカバーできなかった新たな職務を担います。

データアンバサダーは、「経営者」「事業部門」「IT部門」のそれぞれが抱えるデータ活用の課題を理解し、三者の橋渡し役として企業全体のデータ活用の能力を高めていくミッションがあります。
日本企業においても、早い段階で「データアンバサダー」を任命し、変化の激しい市場環境に勝ち残れる体制を構築することで、より早くDXを軌道に乗せることができます。
データアンバサダーについてはこちらをご参照ください：
https://www.domo.com/jp/campaign/data-ambassador

ウェブサイト： https://www.domo.com/jp
X (旧Twitter）： https://twitter.com/domojapan
Facebook： https://www.facebook.com/DomoJapan/

DomoはDomo, Inc.の登録商標です。
本文中に記載されている会社名、製品名等は、各社の登録商標または商標です。

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