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高速FX スプレッド縮小(ドル/円0.4銭)&取引高キャンペーン開催中!

PR TIMES / 2015年3月3日 13時11分



[画像: http://prtimes.jp/i/3206/176/resize/d3206-176-127088-0.jpg ]



株式会社FXトレード・フィナンシャル(本社:東京都港区、代表取締役社長:鶴 泰治、以下FXトレード・フィナンシャル)は、3月より【高速FX】で時間限定のスプレッド縮小キャンペーンを開始致しました。
今月からは、スプレッド縮小キャンペーンにさらにドル/円 0.4銭が追加され、人気の6通貨ペアが縮小となっております。また、引き続き新規建て取引量に応じたキャッシュバックキャンペーン(ドル/円対象外)も開催しております。

☆’.”☆ その1 ☆’.”☆  業界最狭水準にスプレッド縮小!(2015年2月調べ)

午前9時~翌午前3時のみ原則固定(例外あり)でご提供しております。
ドル / 円  0.4銭
ユーロ / 円  0.5銭
ユーロ / ドル 0.5 Pips
ポンド / 円  1.0銭
ポンド / ドル 1.0 Pip
豪ドル / 円  1.0銭

*===== 注意事項 =====*
※表示されているスプレッドは午前9時~翌午前3時のみ原則固定(例外あり)です。
※スプレッドは、重要経済指標発表時、突発的事象の発生時、流動性が著しく低下した時
の他、為替相場急変時に変更される場合があります。

☆’.”☆ その2☆’.”☆ 高速FXのお取引高に応じて最大25万円キャッシュバック!

新規建ての取引量に応じて、法人様も対象のキャッシュバックです。
キャンペーン詳細はこちらを参照ください。
http://www.fxtrade.co.jp/support/campaign/page-227872

*====キャンペーン期間====*
2015年3月2日(月)取引開始時間 ~ 2015年3月31日(火)取引終了時間

*===キャンペーン対象の方===*
高速FX口座をお持ちの方

*===キャッシュバック時期===*
条件達成月から2ヶ月以内に高速FXの取引口座に反映致します。

*===== 注意事項 =====*
■USDJPYの通貨ペアは対象外となります。
■ZARJPY(南アフリカランド/日本円)とHKDJPY(香港ドル/日本円)の通貨ペアをお取引頂いた場合は、お取引 のロット数×1/10にて算出させて頂きます。

■「高速FX」とは
高速FXは、FX先端の欧米市場をはじめグローバルに幅広く普及しているACT系システムを採用した FX取引サービスです。スピード感や操作性に優れたシステムで、画面配置もカスタマイズすることができます。わかりやすく操作しやすいことから、FXの初心者から上級者まで幅広い支援を集めています。
http://www.fxtrade.co.jp/kousokufx

■□■会社概要■□■
株式会社FXトレード・フィナンシャル
(FXTrade Financial Co., Ltd.)
〒108-0073 東京都港区三田2-11-15 三田川崎ビル4F
株主資本:10億82百万円 (2014年3月末現在)
代表電話番号: 03-4577-6777
FAX: 03-5765-6415
http://www.fxtrade.co.jp/corporate/info

■□■本リリースにおけるお問い合わせ■□■
株式会社FXトレード・フィナンシャル
support@fxtrade.co.jp
フリーダイヤル 0120-445-435
【金融商品取引業者登録番号】 関東財務局長(金商)第258号
【加入団体】一般社団法人 金融先物取引業協会 加入
一般社団法人 日本投資顧問業協会 加入

【リスク警告】
外国為替証拠金取引においては、お客様が当社に預託した証拠金を担保として、実際には証拠金と比較して多額の通貨を取引します。したがって、外国為替相場の変動がお客様の損益に与える影響は、証拠金と取引額の倍率に従って大きく増幅されます。外国為替証拠金取引はハイリスク・ハイリターンな取引であり、元本保証はありません。外国為替証拠金取引においては、取引対象である通貨の価格の変動により損失が発生することがあり、取引金額がその取引についてお客様が預託すべき証拠金の額に比して大きいため、その損失の額が証拠金の額を上回ることがあります。取引対象である通貨の金利の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じることもあります。相場状況の急変により、ビッド価格(お客様の売付価格)とオファー価格(お客様の買付価格)のスプレッド幅が広くなったり、意図した取引ができない可能性があります。取引システムまたは金融商品取引業者及びお客様を結ぶ通信回線等が正常に作動しないことにより、注文の発注、執行、確認、取消しなどが行えない可能性があります。

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