エンゲージメント向上に本気で取り組む人事の方必見！社員のやる気を引き出す戦略的メソッドを学ぶ＠HR Japan Summit 2024 インタラクティブセッション２.

従業員の潜在能力を引き出し、組織の成長を加速させる鍵となるエンゲージメント。企業の人事は、いかに従業員のやる気を引き出すか？！効果的なエンゲージメント戦略の立案と実装、施策のヒントをお届けします！



マーカス・エバンズ・イベント・ジャパン・リミテッド (本社: 英国/ 日本支社代表: 雪下 大輔、以下「マーカスエバンズ」) が主催する人事部門のビジネスサミット『HR Japan Summit 2024』でのインタラクティブセッションの内容をご案内いたします。
モデレーターにソニーグループ株式会社の望月 賢一氏、パネリストに株式会社イトーキの山村 善仁氏、青山学院大学の山本 寛氏、株式会社栃木ブレックスの藤本 光正氏をお迎えして、企業におけるエンゲージメント向上の進め方、ポイントをそれぞれのパネリストの視点からお話しいただきます。
【イベント申込ページ】https://events.marcusevans-events.com/hrh2pr
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/95834/186/95834-186-8fa48b8625b88b8fe04a61b72af1feae-750x450.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



エンゲージメント向上の極意に迫る
投資家による企業の非財務情報である人的資本への関心が高まるとともに、国際的なルールが未整備のままであった人材・組織の分野にも人的資本情報開示のためのガイドラインISO30414が作成され、エンゲージメントはISO30414が規定する58の指標のひとつとして、注目を集めるようになった。一方、伝統的な労働文化や年功序列、コミュニケーション不足、キャリアパスの不透明さ、働き方改革の遅れ、メンタルヘルス問題への対応等、エンゲージメント向上への課題は多い。日本企業におけるエンゲージメント水準は、一般的に他国と比較して低いとされている。日本人における調査では、仕事が楽しいと思う人の割合は約6割、楽しくないと思う人の割合は4割と言われ、2016年の世界仕事満足度調査では、世界35ヵ国中最下位であった。このような状況を打開するためのエンゲージメント向上の施策は、人事制度の改定や労働環境の改善、組織風土改革、コミュニケーションの活性化、育成、スキルアップ、自律的なキャリア形成に向けた支援、上司による1on1の実践や部下マネジメントスキルの向上など様々である。
本セッションでは、企業におけるエンゲージメント向上の進め方、ポイントをそれぞれのパネリストの視点からお話頂く。指示待ち社員を減らし、自発的にもうワンランク上の仕事をしようとする従業員の姿勢・行動をいかにサポートするか、仕事が楽しいと思える気持ちの育て方や、気持ちよく働ける組織づくりのヒントを頂く。
・エンゲージメントに対する考え方、取り組み事例の共有
・働きがいある組織・職場づくりをいかに支援するのか

登壇者プロフィール
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/95834/186/95834-186-0eb2030844cf833a5953b139427f8711-300x300.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

望月 賢一
安部専務室 組織開発アドバイザー
ソニーグループ株式会社
1987年ソニー株式会社入社、長らくビジネス人事（HRBP）業務に従事し、その間に製造事業所や合弁会社での人事総務業務も経験。
2016年4月にソニー人事センター長に就任。その後人事組織の改編を経て、2020年7月よりソニーピープルソリューションズ（株）代表取締役社長を務めるとともに、グローバルHRプラットフォーム部門長、DE&I推進部長を兼任し、HR領域でのITソリューション活用推進（HR DX）やソニーグループ全体のDE&I推進のリードしてきた。2022年3月末にソニーピープルソリューションズ（株）代表取締役社長を退任し、現在はソニーグループ株式会社・安部執行役専務室付組織開発アドバイザーとして組織開発支援、人事渉外関連業務を担当する。



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/95834/186/95834-186-f8d3899176f61cfa65f8ccfc88f4705e-300x300.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

山村 善仁
常務執行役員 人事本部 本部長
株式会社イトーキ
1990年イトーキ入社。大阪エリアで営業職を担い、2013年大阪支店長を経て、2017年には関西エリアの責任者に。2020年に社内の構造改革プロジェクトで人事領域のリーダーを務め、2021年に現職の人事本部長に就任。
コロナによる働き方のパラダイムシフト・自社の社長交代など、激動する環境に応じた人事制度改革・人的資本経営観点での人財確保・育成など、
様々な取り組みを推進している。



[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/95834/186/95834-186-bdea0e02336b342415cc488e79e7ce41-300x300.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

山本 寛
経営学部教授
青山学院大学
青山学院大学経営学部教授(人的資源管理論担当)。博士(経営学)。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントの問題が専門。日本経営協会・経営科学文献賞、日本労務学会賞・学術賞、経営行動科学学会・優秀事例賞等受賞。著書(単著)に、『連鎖退職』、『なぜ、御社は若手が辞めるのか』、『「中だるみ社員」の罠』(以上日経BP)、『人材定着のマネジメント』(中央経済社）、『自分のキャリアを磨く方法』、『働く人の専門性と専門性意識』、『働く人のためのエンプロイアビリティ』、『転職とキャリアの研究［改訂版］』、『昇進の研究［増補改訂版］』(以上創成社)がある。著書(編著)に、『働く人のキャリアの停滞』(創成社）がある。



[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/95834/186/95834-186-4de083237b0a3d747928ec7076c06729-300x300.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

藤本 光正
代表取締役社長
株式会社栃木ブレックス
1982年東京都生まれ。高校時代、プロ選手を目指しアメリカにバスケ留学。2006年早稲田大学人間科学部スポーツ科学科卒業。株式会社リンクアンドモチベーション入社後、2007年にブレックスの設立に携わる。チーム設立後は経営企画、選手獲得交渉、試合運営・演出、スポンサー営業、プロモーション、チケット、グッズ、スクール事業などほぼすべての職種を担当。2012年取締役に就任。2016年取締役副社長に就任。2020年代表取締役社長に就任。2021年B.LEAGUE理事就任。2018年グロービス経営大学院卒業（MBA）



イベント概要
第15回目となる『HR Japan Summit』では、議長にソニーグループ株式会社の望月 賢一氏をお迎えし、6つの主要議題に関して17名の講演者に人事業界における最新情報をお話しいただきます。
本サミットは、企業の人事部門責任者と最先端の人事部門関連のサービスを持つソリューション企業が一堂に会し、2日間にわたり講演・ディスカッション・1to1ミーティング・ネットワーキングなどを通じて人事部門における課題や解決策について議論をしていただくイベントです。

参加者
・人事部門統括責任者
日本を代表する企業の人事部門の責任者の方が対象です。講演、ネットワーキング、参加者同士のディスカッション、ソリューション企業とのミーティング等を通じて最新の知見を得るとともに新たな人脈の拡大に活用できます。

・ソリューション企業
人事関連のソリューションをもつ企業が対象です。参加されているトップ企業の人事部門の決裁権者と1対1でミーティングできる機会があります。

■開催概要
【名称】 HR Japan Summit 2024
【日程】 2024年12月11日 (水) ～12日 (木)
【会場】 ホテル椿山荘東京
【主催】 マーカス・エバンズ・イベント・ジャパン・リミテッド

■詳細は下記よりご覧ください
https://events.marcusevans-events.com/hrh2pr

■お問い合わせ・申し込み
広報担当（齋野）
Email:　[e-mail]

■マーカスエバンズとは
マーカスエバンズ（marcus evans）は1983年の設立以来、戦略的意思決定に必要な最先端のビジネス情報をイベントにおいて提供しております。当社の誇るグローバルネットワークを駆使し、年間150以上のビジネスサミットを企画・運営・開催。日本支社では、マーケティング・IT・人事・知財・医療・製造業などのイベントを開催しております。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ