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学科名変更のお知らせ2025年4月名古屋商科大学、国際学部 英米学科に

PR TIMES / 2024年4月10日 16時45分



名古屋商科大学では、変化する社会に適応しながら、実用的な英語運用能力の獲得やグローバル教養に関する知識の習得、そして国際経験を積み自らの考えを実行できる真のグローバル人材へと養成するため、2025年4月から「英語学科(旧)」が、「英米学科(新)」と名称変更します。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/85831/188/85831-188-e86e81630006eee8b9903112a61200a5-1999x1334.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

学科の特色
英米学科では、異文化・国際問題・国際関係などの理解を深め、国際社会で活躍できる能力を養います。グローバル化が定着した現代において「英語」によるコミュニケーションはどの世界でも必須。大学卒業後にはすべての人が英語力を求められる時代です。ネイティブ教員による少人数クラスを編成し、日本語をまったく使わない授業を実施。英語を駆使して、国内外を問わず活躍できる人材の育成を目指します。
英語の運用能力を養う
英語運用能力を高めるためWriting、Reading、 Listening、Speakingといった英語の基礎を学ぶ。年2回のTOEIC受験で自身の英語力の向上を目指し、海外留学で実践的に語学力を身につけます。
ビジネス英語の習得
社会に出ると日常会話だけでなくビジネスの場で通用する英語力が求められます。ビジネス文書の作成やビジネスプレゼンテーションを英語で行うなど国際社会で必要となる能力を養います。
英語の教員を育成
本学では教職課程を履修することで、高等学校教諭一種免許状(英語)の取得も可能です。ネイティブスピーカーの教員による授業で培った英語力を教育現場で発揮できる環境を整えています。
世界水準のカリキュラム
国際認証を取得した世界水準のマネジメント・カリキュラムで、ビジネスの専門知識と、歴史や文化、人間心理、国際マナーなど幅広い教養を学びます。日本語による講義だけでなく、英語による専門科目、教養科目の講義も多数開講。英語による講義には本学で学ぶ海外からの留学生も参加しますので、日本にいながら海外留学さながらに英語を運用する力を付けることができます。
海外体験の推進
本学は、現在世界63ヶ国187校の提携校を持ち、建学の精神「フロンティア・スピリット」を培う多彩な海外体験プログラムを用意しています。国際学部では海外体験プログラムを必修とし、多様な世界を体感する中で、語学力を確認するとともに自立心、自ら行動する力、問題解決能力を養い、グローバルな舞台で活躍するためのサポートを行っています。
キャンパス内でも充実の国際教育
海外提携校から年間100名を超える交換留学生が来学し、本学で学んでいます。従って、キャンパス内はいつでも国際感覚溢れる雰囲気の中で学ぶことができます。また、定期的に彼らと交流できるイベントを開催したり、彼らの母国語と日本語を互いに教えあう「Language Exchange Program」を実施しています。交換留学生と一生の友になることで、将来的な国際的な協働が可能となり、世界で活躍できる基盤となることでしょう。
英語で学ぶ国際教養科目の拡充
100%英語で学ぶことのできるビジネス科目や教養科目を多数開講しています。交換留学生が受講する科目ですが、日本人学生が学ぶことももちろん可能です。授業への積極的な参加が当たり前の留学生たちに交じって、一緒に学ぶことで、世界最前線のビジネスや教養を身につけることができるでしょう。
グローバル教育に力を入れている大学
本学では、いつでもネイティブスピーカーとコミュニケーションできる環境があります。留学生との交流の他にも語学専門の学修施設である「総合語学教育センター」や、英語の自習施設「Self Access Center(SAC)」を備え、キャンパス内でもワンランク上の語学力を身につける環境を整えています。
名古屋商科大学について
1953年の開学以来、世界標準の経営教育を追求しています。国内初となる3つの国際認証(トリプルクラウン)を取得している他、PIM(国際経営協会)の会員校。現在は5学部9学科2研究科を設置し、世界63カ国187校の提携校とともに交換留学や国際ボランティアなどを積極的に実施しており、ビジネススクール(経営大学院)は、QSグローバルMBAランキング2024において国内第1位を獲得しました。「THE(Times Higher Education ranking)」の2023年度日本版において、国際性の分野で東海北陸地区で3年連続第1位、国内では第15位にランクインしています。

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