デル・テクノロジーズ導入事例:彦根市教育委員会が小・中学校にDell Precision ワークステーションを導入し、「アクティブラーニング教室」を設置
PR TIMES / 2023年4月4日 16時45分
―ICT教育の更なるレベルアップを目指し、ワークステーションをはじめとしたデルの製品群を導入―
デル・テクノロジーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 俊彦、以下、デル・テクノロジーズ URL:https://www.dell.com/ja-jp)は、彦根市教育委員会がDell Precision ワークステーションを導入し、ICT教育の更なる推進に取り組む導入事例を発表しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/25237/191/resize/d25237-191-8535641ec3054983bedb-1.jpg ]
彦根市では、児童・生徒に1人1台で利用できるタブレット端末を配付し、文部科学省が主導する「GIGAスクール構想」のもと、公立小中学校におけるICT教育を推進してきました。児童・生徒は様々な学習ソフトや教材を使ったり、インターネットで調べたりと、配布されたタブレット端末を活用してきましたが、動画編集やプログラミング、eスポーツなどの、いまの子どもたちが強い興味や関心を持ち『やってみたい』と思っていることに応えるためには、より高いスペックのコンピュータが必要です。彦根市教育委員会は「子どもたちの主体的に学ぶ力を育む場」を目指し、従来のコンピュータ教室からさらにグレードアップしたアクティブラーニング教室の設置を決定しました。
アクティブラーニング教室に必要な高スペックなコンピュータの導入においては、様々なベンダーによる提案を比較検討した結果、彦根市教育委員会の要望を満たしていることやコスト面における柔軟な対応が評価され、デル製品の採用に至りました。教師用7台、中学校の生徒用280台、小学校の高性能情報教育用40台の計327台のNVIDIA製GPUを搭載した高性能な「Dell Precision 3460 ワークステーション」およびモニターと、さらに教育用のデータを一元管理する新たなファイルサーバーとして「Dell EMC Unity XT 480」も導入され、ストレージ容量は実効60TB弱から約128TBへと倍増しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/25237/191/resize/d25237-191-5811d04a618fd11b3dd9-0.jpg ]
Dell Precision 3460 スモール フォーム ファクター ワークステーション
こうして設置されたアクティブラーニング教室では、制作した動画コンテンツをその場からオンライン配信したり、コンピュータ上で作成したモデルを実際のモノとして3Dプリンターから出力したり、実験用ドローンに自作の制御プログラムを実装して自動飛行のテストを行ったりするなど、タブレット端末の活用にとどまらない高度なICTの活用が可能となりました。
導入効果
アクティブラーニング教室での体験型・協働型の授業の実現
子どもたちの想像力(創造力)を大きく伸ばすことへの期待
動画制作のクリエイターや最先端ソフトウェアの開発者など、将来の「なりたい自分」の姿をイメージしながら多くのことを学ぶことが可能
彦根市教育委員会は、生徒たちが動画制作のクリエイターや最先端ソフトウェアの開発者など将来の「なりたい自分」の姿をイメージしながら多くのことを学び、そうした中から今後のデジタル社会をリードしていく人材の輩出を目指して今後もデルの製品に期待しています。
本導入事例に関する全文は、こちら(https://www.dell.com/ja-jp/dt/case-studies-customer-stories/hikone-city-kyoiku.htm#collapse)をご参照ください。
また、Dell Precisionワークステーションに関する詳細は、こちら(https://www.dell.com/ja-jp/shop/scc/sc/workstations)をご参照ください。
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■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ(NYSE:DELL)は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
(C) Copyright 2023 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
■記載内容は、2023年4月4日時点のものです。
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