エクサ、協和発酵キリンにOracle HCM Cloudを導入

PR TIMES / 2018年8月2日 12時1分

～国内外のグループ会社の人材情報を一元管理、最適配置や評価・目標管理を強化～

株式会社エクサ（本社:神奈川県横浜市西区みなとみらい、代表取締役社長執行役員:千田朋介、以下、エクサ）は、協和発酵キリン株式会社（以下、協和発酵キリン）に、オラクルの人材管理クラウド「Oracle Human Capital Management (HCM) Cloud」（以下、Oracle HCM Cloud）」を導入しました。

変化が激しく予測が困難な現代において、仕事内容や社員の多様化、グローバル化は確実に進行しており、環境の変化に柔軟かつ迅速に対応するために人材マネジメントの戦略的な運用が求められています。また、学習による自己研鑽の機会を重要視する社員が増えており、多くの企業は社員のスキル向上やキャリア開発支援に積極的に取り組んでいます。

このような背景の中で、協和発酵キリンでも、事業を持続的に成長させていくために人材が非常に重要であると考え、Oracle HCM Cloudを導入しました。
今回の導入によって、グループ全体の人材情報を一元管理し、人材の可視化を実現して、容易な人員配置転換、人材の確保や育成の効率化が可能になります。従来、グループ間で異なるシステムを利用していましたが、Oracle HCM Cloudに統合することで、システム運用コストも軽減できます。

▽人事／人材情報統合プラットフォーム
http://www.exa-corp.co.jp/solutions/erp/hcm.html
[画像: https://prtimes.jp/i/1318/193/resize/d1318-193-546074-0.jpg ]

【Oracle HCM Cloud採用の決め手】

人材の確保や育成のプロセスを把握するための分析支援機能などの豊富な機能
既存システムである経営資源管理(ERP)ソリューションOracle E-Business Suiteとデータ連携等の親和性が高い
今後予定している全世界のグループ展開に向けて拡張性が高い
グローバルでの豊富な導入実績

エクサは、協和発酵キリンにおけるシステム構築および運用の実績や、Oracle E-Business Suiteをはじめとする人事領域のシステム導入における豊富な経験とこれまでに蓄積してきたノウハウなどが評価され、今回のシステム選定から構築、稼働にいたるまでをトータルで支援しています。

▽人事／人材情報統合プラットフォームOracle HCM Cloudの紹介
http://www.exa-corp.co.jp/solutions/erp/hcm.html
▽経営資源管理(ERP)ソリューションOracle E-Business Suite
http://www.exa-corp.co.jp/solutions/erp/ebs.html
▽本プレスリリース
http://www.exa-corp.co.jp/news/001184.html

協和発酵キリン株式会社について
設立年月日：1949年7月1日
キリンホールディングス傘下で主に医薬品を製造販売する協和発酵キリンは、協和発酵工業とキリンファーマが合併して2008年10月に誕生。両社の最先端技術を結集させ、世界の人々の健康と豊かさに貢献できる研究開発型ライフサイエンス企業を目指しています。
URL：http://www.kyowa-kirin.co.jp/index.html

日本オラクル株式会社について
設立年月日：1985年10月15日
オラクル・コーポレーションの日本法人。「beyond your cloud >commit;」をスローガンに掲げ、広範かつ最大限に統合されたクラウド・アプリケーションおよびクラウド・プラットフォームなど、データ・ドリブンなアプローチにより情報価値を最大化するクラウドサービスの提供と、それらの利用を支援する各種サービスの事業を展開しています。2000年に東証一部上場（証券コード：4716）
URL：http://www.oracle.com/jp/

株式会社エクサについて
設立年月日：1987年10月1日
株式会社エクサは、日本アイ・ビー・エム株式会社とJFEスチール株式会社を親会社に持つIT企業です。情報システムのコンサルティングから、企画・設計・開発・構築・運用・保守、アウトソーシング及びクラウドまでの各種サービスを統合的に提供しています。
URL：http://www.exa-corp.co.jp

※ OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。
※ その他記載の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。

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