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オンセミ、2年連続で「2022年 企業市民ベスト100社」に選出される

PR TIMES / 2022年6月10日 10時15分



[画像: https://prtimes.jp/i/35474/196/resize/d35474-196-0b2bae622ad5956c35c2-0.png ]


インテリジェントなパワーおよびセンシン グ技術のリーディング・サプライヤであるオンセミ(onsemi、本社 米国アリゾナ州フェニックス、Nasdaq: ON)は、3BL Mediaが毎年発表している「100 Best Corporate Citizens (企業市民ベスト100社)」に2年連続で選出されたことを発表しました。このランキングは、米国の大手上場企業1,000社の中から、環境・社会・ガバナンス(ESG)の透明性とパフォーマンスに優れた企業を選出するものです。3BL Mediaは、編集プラットフォームで、世界の主要企業の目的志向のコミュニケーションを全世界のステークホルダと共有し、グローバルで持続可能なビジネスを鼓舞し、支援します。

オンセミは、88位にランクインし、半導体・半導体製造装置業界内では7位に位置します。投資家、お客様、ステークホルダ、従業員に対して透明性を保つための継続的な取り組みの一貫として、2022年6月に、年次サステナビリティレポートを発行する予定です。これは、従来「企業の社会的責任報告書(Corporate Social Responsibility report)」と呼ばれていたものです。

オンセミは、持続可能性へのコミットメントをさらに強化するため、2021年に「2040年までにネットゼロ・エミッション」の達成を誓約しました。これはパリ協定の目標を丸10年上回ります。この意欲的な戦略は、効率性の活用、再生可能エネルギーへの投資、オフセットによる不可避な排出の相殺という3つの主要分野に焦点を当てています。

オンセミでサステナビリティ&ESG担当シニアディレクタを務めるキム・ルー(Kim Luu)は、次のように述べています。「今回の受賞は、環境と多様性、公平性、包括性などのESGイニシアティブに注力し、より良い未来を創造しながら、世界をより持続可能にするという、オンセミのフォーカス領域を強調するものです。当社は、経営幹部における女性の割合を3倍に増やし、水の総消費量を昨年より5%削減したことを誇りに思います」

「企業市民ベスト100社」のランキングは、気候変動、従業員との関係、環境、財務、ガバナンス、人権、ステークホルダと社会、ESGパフォーマンスの8つの柱における155のESG要素に基づいています。3BL Mediaが開発した手法を用い、インスティテューショナル・シェアホルダ・サービス(Institutional Shareholder Services、ISS)の責任投資調査部門であるISS ESGが、ラッセル1000インデックス(Russell 1000 Index)の全企業を調査しています。

ランキングを作成するために、アンケートや企業からの提出物ではなく、公開されている情報源のみから企業データおよび情報を入手しています。企業は、ランキングのために収集したデータを無償で検証できます。

オンセミは、その倫理観、気候変動に対するリーダーシップ、選ばれる雇用主であるための取り組みが、第三者機関によって世界的に評価され続けています。社会的責任に対する当社のコミットメントと、当社のESGメッセージを統一するために最近開始した新しい「Tomorrow, todayキャンペーン」については、こちら(https://www.onsemi.com/tomorrowtoday)をご覧ください。


オンセミ (onsemi) について
オンセミ (Nasdaq: ON) は、より良い未来を築くために、破壊的なイノベーションを推進しています。オンセミは、自動車と産業用エンドマーケットに注力し、自動車の電動化と安全性、持続可能なエネル ギーグリッド、産業オートメーション、5G およびクラウドインフラなどのメガトレンドにおける変化を加速させています。オンセミは、高度に差別化された革新的な製品ポートフォリオにより、世界の最も複雑な課題を 解決するインテリジェントなパワーおよびセンシングのテクノロジを創出し、より安全でクリーンでスマートな世界を 実現する方法をリードしています。オンセミの詳細については、www.onsemi.jpをご覧ください。Twitterで@onsemi_jpのフォローお願いします。

オンセミおよびオンセミのロゴは、Semiconductor Components Industries, LLC.の登録商標です。 本ドキュメントに掲載されているその他のブランド名および製品名は、それぞれの所有者の登録商標または商標です。

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