トレンダーズ社と業務提携し、生活者インサイト情報を新たに抽出・分析軸として追加
PR TIMES / 2017年11月1日 17時1分
~効果的かつ効率的なターゲティングが可能となる「トレンダーズMMP」の運用を開始~
株式会社ディーアンドエム(本社:東京都新宿区 代表取締役社長 杉村 昌宏 以下、当社)は、「MarTech Company」としてマーケティング×テクノロジーを軸とした事業展開を進めるトレンダーズ株式会社(所在地:東京都渋谷区 代表取締役社長 岡本 伊久男 以下、トレンダーズ社)と、調査・プロモーション事業において業務提携し、プロモーション・調査に、「消費行動や価値観などを複合的に分析した生活者インサイト情報」を新たに抽出し、分析軸として追加しました。
近年、生活者の価値観は多様化・細分化が進み、ターゲットに合わせた商品開発やサービス展開をすることが重要となっています。自社の商品やサービスの情報を効率的にターゲットとなる生活者に届けるためには、対象者を的確に抽出し、情報を発信することが必要になります。
この状況を踏まえ、当社では性別や居住地、商品・サービスの保有や利用経験など2000項目以上の基準で抽出した潜在顧客へアプローチできるプロモーションや、その抽出結果とサイト上の動きを掛け合わせて行う調査・分析など提供してきました。しかし、今後も多様化すると考えられる生活者のニーズに的確にアプローチしていくためには、市場環境に合わせて、さまざまな抽出軸を追加していく必要があります。また、それらの抽出データをどのように活用していくかが、生活者と企業とのコミュニケーションを円滑に進めるために不可欠となります。
そこで、当社が提供する、プロモーションおよび調査に、消費行動や価値観などを複合的に分析した生活者インサイトクラスター「トレンダーズマイクロマーケティングパネル(以下、トレンダーズMMP)」を新しい抽出・分析軸として追加しました。これにより、新たな抽出・分析軸としてトレンダーズMMPを活用した現状の顧客層の把握と戦略的ターゲット選定が可能になります。さらにターゲットクラスタのインサイトを踏まえたコミュニケーション設計や広告クリエイティブ選定、SNSの利用状況に基づいたSNS広告のプランニング、DSP各社との連携によるターゲットクラスタに向けたダイレクトな広告配信など、幅広いマーケティング施策への活用を実現しました。
「トレンダーズMMP」は、当社が20~40代の男女10万人に実施した消費行動調査データのクラスタ分析により男女を16分類にしたものであり、17の商材カテゴリ別の消費行動をはじめ、基本属性、メディア接触状況、SNS利用状況、フォローしているインフルエンサー、趣味嗜好、価値観などの項目を複合的に分析することで、より消費者インサイトを踏まえたクラスタリングを実現しました。またトレンダーズ社が保有する約4000人のインフルエンサーネットワークとも連携することで、ターゲットクラスタに属するインフルエンサーをキャスティングするなど、インフルエンサー施策との連動も可能となります。
◆活用イメージ
[画像: https://prtimes.jp/i/25771/199/resize/d25771-199-931045-0.jpg ]
この協力関係を活かし、当社は、調査およびプロモーションにおける「トレンダーズMMP」の活用などにより、今後も効率的かつ効果的なターゲット層の獲得を目指して、お客様のプロモーション活動に貢献していきます。
【会社概要】
トレンダーズ株式会社
所在地:東京都渋谷区東3-9-1
代表者:代表取締役社長:岡本 伊久男
設立:2000年4月
事業内容:マーケティングPR活動の支援事業及びメディア事業
URL: https://www.trenders.co.jp/
株式会社ディーアンドエム
所在地:東京都新宿区西新宿3丁目20番2号
代表者:代表取締役社長 杉村 昌宏
設 立:2015年4月
事業内容:マーケティング支援業務
URL:http://www.d-and-m.co.jp/
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