“色を貼る”をコンセプトとする「HARU stuck-on design;」がRed Dot Award: Product Design 2017を受賞

世界で権威あるデザインアワードのひとつRed Dot Award: Product Design 2017(2017年レッド・ドット： プロダクトデザイン賞）

日東電工株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役　取締役社長：高崎秀雄）のグループ企業で
ある株式会社ニトムズ（本社：東京都品川区、代表取締役：田中太）は、“貼ってはがせる”テープ
ブランド「HARU stuck-on design;」において、世界で最も権威あるデザインアワードのひとつ、
Red Dot Award: Product Design 2017(2017年レッド・ドット： プロダクトデザイン賞）を
デザイン・ディレクションのクリエイティブユニットSPREADと共に受賞いたしました。




[画像: https://prtimes.jp/i/1499/204/resize/d1499-204-893147-0.jpg ]

今年は、５４の国・地域から多数の応募があり、「HARU stuck-on design;」は、プロダクト
デザイン賞（「Materials and surfaces」カテゴリー）の受賞です。

HARU stuck-on design；
“色を貼る”という新たな発想で空間をクリエーションする“貼ってはがせる”テープブランドです。
和紙テープを始めとする3種の素材と豊富なカラー、多彩なサイズ展開で、壁面や床面を“貼るだけ”
で彩ることができます
ブランドサイト：　http://www.haru-stuckondesign.com/

※日東電工株式会社（以下Nitto）は、東証一部上場企業です。
※「HARU stuck-on design;」は、株式会社ニトムズの登録商標です。
※1955年に創設された「Red Dot Award」（レッド・ドット賞）は、ドイツのノルトライン・
ヴェストファーレン・デザインセンター（Design Zentrum Nordrhein Westfalen）が主催・
選定を行っている、国際的なプロダクトデザイン賞です。


開発・製造・販売：株式会社ニトムズ
www.nitoms.com

粘着技術や塗工技術、高分子機能制御技術などの基幹技術をベースに シートやフィルムに様々な

機能を付加し、幅広い領域で事業を展開しているNitto。
その家庭用商品開発プロジェクトチームを母体として、1975 年、株式会社ニトムズ設立。

Nittoグループの「感動品質」を世界のお客様に届けようと独創的な製品を産み出している。
粘着を応用した製品を展開し、日用雑貨、DIY業界へと進出。1983年に誕生した粘着カーペット
クリーナー「コロコロ」の大ヒットで、ニトムズ・ブランドを確立。その後も、「快適・便利で・
独創的な製品を生み出し、人々の暮らしに貢献する」の経営理念のもと、 住まいと暮らしに関わる多彩な
ホーム・プロダクツの開発、製造、販売を行なっている。

デザイン・ディレクション：SPREAD
www.spread-web.jp

小林弘和と山田春奈によるクリエイティブユニット。環境・生物・物・時間・歴 史・色・文字、
あらゆる記憶を取り入れその記憶から境界を越えて「SPREAD＝広がる」クリエイティブを行う。
「カラーとコンセプト」を特徴にロゴ、CDジャケット、展覧会などのグラフィック、プロダクト、
パッケージのデザイン&ディレクションに広く関わり、常に社会提案を心がける。主な仕事に、
「相対性理論」「flumpool」CDジャケット、「CLINIQUE」「Nokia」広告、「燕三条 工場の祭典」
「ITO」「萩原精肉店」「F organics」ブランディングなど。生活の記録をストライプで表現する
「LifeStripe」を2014年より発表。スパイラルガーデン（東京／2012）、ミラノフオリサローネ
（イタリアミラノ／2012-15）、RappazMuseum（スイス バーゼル／2014）など世界中で展覧会を
開催している。主な受賞歴に、D&AD賞、red dotdesign賞、iF design賞、ドイツデザイン賞、
Pentawards、アジアデザイン賞、グッドデザイン賞、日本パッケージデザイン大賞ほか。

会社概要
会社名 ：株式会社ニトムズ
設立 ：1975年4月1日
本社住所 ：東京都品川区東品川4丁目12番4号　品川シーサイドパークタワー7階
代表者 ：代表取締役　田中太
資本金 ：1億6,000万円（2017年4月1日現在）
社員数 ：317名（2017年4月1日現在）
URL ：http://www.nitoms.com/
事業内容 ：日用家庭用品、文具、医療・ヘルスケア製品などの企画・製造・加工・販売及び輸出入

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