JS Adways、台湾デジタルメディアアプリケーション / マーケティング協会が主催する「2024年 デジタルシンギュラリティアワード」の「最優秀電子商取引マーケティング賞」で金賞を受賞
PR TIMES / 2024年12月24日 11時45分
株式会社アドウェイズ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山田 翔、以下アドウェイズ)の子会社である傑思‧愛徳威媒體股份有限公司(本社:台湾台北市、代表取締役:Jason Yang、以下JS Adways)は、台湾デジタルメディアアプリケーション / マーケティング協会(DMA)が定める「2024年 デジタルシンギュラリティアワード(DSA)」の「最優秀電子商取引マーケティング賞(最佳電子商務行銷獎)」部門で金賞を受賞いたしました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33008/204/33008-204-ef295dd093ff337bfb9914030abc0aa3-3657x2438.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
台湾デジタルメディアアプリケーション / マーケティング協会(DMA)が定める「デジタルシンギュラリティアワード」は、台湾における創造性とテクノロジーを兼ね備えたマーケティング活動を表彰、認定するものです。
2024年で第8回目を迎える今回は、計80社、454作品の応募があり、企業、デジタル業界、学界からの審査員75名による事前審査を経て、最終候補作品として172作品が選ばれました。金賞が23作品、銀賞が35作品、銅賞は40作品の計98作品が表彰され、選考の結果、JS Adwaysは「最優秀電子商取引マーケティング賞(最佳電子商務行銷獎)」における金賞を受賞いたしました。
JS Adwaysが評価を受けたマーケティング活動は、台湾最大規模の通販サイト「PChome」が運営する日本製品を取り扱う越境ECサイト「bibian」における施策です。
中華圏における大型ECセールイベントのダブルイレブン(※)で行ったキャンペーンで、ブランドポジショニング、販売促進などを支援し、なかでも台湾ファミリーマートとの連携施策として、ファミリーマートアプリ内に「bibian」のエリアを設け、JS Adwaysと台湾ファミリーマートが開発した「Family ADs」と連携することで「bibian」との接点を増やし、商品の受け取りも台湾ファミリーマートで行えるようにするなど、消費者が注文から受け取りまでをワンストップで行える取り組みの実施が大きな効果を上げました。
(※)ダブルイレブンとは、中国における「独身の日(11月11日)」を指し、独身者間のプレゼント交換の文化が、現在は主に中華圏でECの大型セールイベントを指すようになっている
今後もJS Adwaysは、メディアの形式にとらわれず、独創的な成功例を作り、コンテンツ、クリエイティブ、データ等の包括的なマーケティング戦略を推進し課題解決を行い、広告主の事業成長に貢献してまいります。
アドウェイズグループでは、今後も市場のニーズにいち早く対応し、全世界に「なにこれ すげー こんなのはじめて」を届け、当社に関わるすべての方々の可能性をひろげる「人儲け」の実現に向け、尽力してまいります。
お問い合わせはこちら
JS ADWAYS MEDIA INC.について https://www.js-adways.com.tw/
2005年設立後、 2012年にJS ADWAYS MEDIA INC.としてADWAYS Groupに参画。台湾全土におけるブランドマーケティング戦略からコンテンツ提案、デジタルメディアやインフルエンサーなどのプランニング運用、CRM運営まで、トータルソリューションを提供する。また独自ソリューション「IDEA Series」によるさまざまなサービス提供も行い、2021年にはより高品質なクリエイティブサービスを駆使し広告主の課題を解決するため、クリエイティブエージェンシー「MATCH Advertising」を子会社化。
株式会社アドウェイズについて https://www.adways.net/
2001年設立。2006年に東証マザーズ、2020年に東証一部に上場。2022年に東証プライム市場に移行。パーパスに、“全世界に「なにこれ すげー こんなのはじめて」を届け、すべての人の可能性をひろげる「人儲け」を実現する。”を掲げ、アプリ・Webの包括的なマーケティングを支援する広告事業、テクノロジーを駆使し新しい広告表現や広告効果最大化を実現するアドプラットフォーム事業、ライフスタイル事業、DX事業など、領域をまたいだ事業を展開。日本を始め、アジアを中心とした海外への事業展開も行っている。
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