これからの経営人材の資質ー「月刊先端教育」２０２２年７月号発売

各社CｘＯのキャリア構築から探る／地域×教育イノベーション特集は「北海道」

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」２０２２年７月号を６月１日（水）に発売します。https://www.sentankyo.jp/



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【大特集】各社CxOのキャリア構築から探る　これからの経営人材の資質
持続的な組織成長に欠かせない、次世代経営人材の育成。社会経済が急速に変化し不確実性が増す現在、その重要性が増す一方で、従来の育成法が通用しない面も出てきました。これからの経営人材にはどのような資質・能力が求められるのか、経営人材育成に関する多様な取り組みに加え、各領域を代表するCxO（※ChiefxOfficer）人材のキャリアから、次世代を担う経営人材の育成のありかたを考察します。
※Chief x Officerとは、「Chief＝組織の責任者」＋「x＝業務・機能」＋「Officer＝執行役」からなる経営用語、企業活動における業務や機能の責任者の総称です。
Part1・経営人材育成のトレンド
-経営人材に必要な新規事業創出経験とは？／立教大学 経営学部 助教 田中聡
-リーダーシップ論の潮流と新たな動向／
　EQパートナーズ株式会社 CEO／立教大学大学院ビジネスデザイン研究科 客員教授 安部哲也　ほか
Part2・各社CxOのキャリアから探る資質・能力
-経営戦略に人事視点を／株式会社カインズ 執行役員CHRO（最高人事責任者） 兼 人事戦略本部長 西田政之
-社会の課題に応えるビジネスを生む／
SOMPOホールディングス株式会社 グループCSuO（最高サステナビリティ責任者） 執行役 下川亮子
-テックドリブンの時代に求められる組織／
株式会社デジタルハーツホールディングス 執行役員CTO（最高技術責任者）、
株式会社AGEST 取締役副社長 CTO 城倉和孝　ほか



【地域×教育イノベーション】北海道



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美しく豊かな自然が広がり、また、独自の歴史・文化を有する北海道。一方で、広大な土地に人口集積が点在する広域分散型の地域構造は、教育機会の確保や格差解消を図るうえで、大きな課題となっています。本特集では、学校と地域・企業が連携する「地学協働」の取組や、社会変革のエンジンとなるべく教育・研究に力を注ぐ北海道大学の戦略、さらには民間による起業家育成や、地域を舞台にした新たな教育への挑戦など、北海道における数々の教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
-地域の豊かな資源を活かした教育を／北海道教育委員会 教育長 倉本博史
-先駆的なSDGsの強みで世界に貢献／北海道大学　総長 寳金清博
-元プロ野球選手が小学校を設立／学校法人田中学園 理事長 田中賢介　ほか



【シリーズ 最新実務のラーニング・デザイン】

～宇宙・海洋分野の人材育成～
アルテミス計画、超小型衛星、宇宙ベンチャーの台頭など、宇宙はビジネスや生活でも身近になりつつあります。また、世界的に脱炭素化が進む中で、海は、再生可能エネルギーとして洋上風力発電や、海底に眠る資源・エネルギーへの期待が高まっています。宇宙・海洋における人材育成と学びの最前線に迫ります。
-小型衛星を体系的・実践的に学ぶ／NPO法人 大学宇宙工学コンソーシアム（UNISEC）理事 坂本啓
-宇宙利用を文理融合で学ぶ／学習院大学 理学部 教授 渡邉匡人、法学部 教授 小塚荘一郎


【特別企画　校務のDX】


～働き方改革・効率化を実現するデジタル導入のコツ～

-働き方改革の事例・ノウハウを網羅／文部科学省 初等中等教育局 財務課長 村尾崇
-フルクラウドの統合型校務支援システム／モチベーションワークス株式会社 CS本部 猪又匠

雑誌概要　「月刊先端教育」2022年7月号　

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出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価格： 1,620円（税込）
ASIN： B09M58PD14
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://amzn.to/3NvFvr1

月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/

■学校法人先端教育機構の概略

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名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 　事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
社会構想大学院大学　（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

■事業構想大学院大学について

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2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在10期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）


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■社会構想大学院大学について（※1）

2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価

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