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【閲覧無料】経営情報誌『オムニマネジメント』11月号公開 特集テーマは『スポーツホスピタリティー 地域の魅力を活かす新たな可能性』 自治体による寄稿は山梨県大月市制施行70周年記念事業

PR TIMES / 2024年11月1日 18時15分

ジャーナリスト森健氏の連載テーマは『AIで激変するIT開発の世界─これからのIT人材に求められるものとは─』 過去3か月分も無料で閲覧可能



一般社団法人日本経営協会(本部事務局:東京都渋谷区、会長:高原 豪久)は、機関紙である経営情報誌『オムニマネジメント』2024年11月号の電子ブックを2024年10月31日に公開いたしました。
閲覧はこちら:https://noma.actibookone.com/
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/208/78820-208-1e4a933ba3e96af5bcb40961d39437f9-2016x1286.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


近年、スポーツ観戦において「新しい観戦スタイル」が注目されています。単なる試合観戦だけではなく、特別な空間や独自のサービス体験と組み合わせることにより体験価値を高める動きです。これを「スポーツホスピタリティ」と呼び、スポーツ庁でも推進しています。スポーツが様々な関係性の構築に寄与するハブとしての役割を担うことで、街づくり・地域コミュニケーションの活性化にも貢献すると期待されています。しかし日本における「スポーツホスピタリティ」は、諸外国と比べ発展途上です。今号ではこの「スポーツホスピタリティ」に焦点を当て、今後どのような展開が望まれるのか、国内外の事例を交えながら考察します。
『オムニマネジメント』2024年11月号 概要
特 集
・藤本 倫史 氏
(大阪経済大学 人間科学部 人間科学科 准教授)
なぜ、今、スポーツホスピタリティが必要とされているのか?

連 載
・本田 有明 氏(人事コンサルタント)
メフィストフェレスばりの主張/生き方の根幹に関わる問いかけ
・森 健 氏(ジャーナリスト・専修大学非常勤講師)
AIで激変するIT開発の世界─これからのIT人材に求められるものとは─
・姫野 友美 氏(ひめのともみクリニック 院長)
炎症を抑える水素は最強の味方
・橋本 堅次郎 氏(日本文理大学 学長)
管理者の仕事6. 「風通しを良くする6.~コミュニケーションを深め・拡げる~」

わが街わが動き
・大月市 総務部 秘書広報課
未来へつなぐ こどもをまんなかに―大月市制施行70周年記念事業-
読んでみる(無料)
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/208/78820-208-a2859a9e4da6632111416f6fd1eb35cd-1999x1333.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本田有明氏連載より
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78820/208/78820-208-ad75ac579d8e8a13924508a762baa669-1999x1331.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
わが街わが動きより

機関紙『オムニマネジメント』について
1949年の本会創立当初から1992年まで継続して刊行された機関紙「事務と経営」(通巻552号 国立国会図書館に所蔵あり)の歴史を引き継ぎ、1992年4月より本会会員向け経営情報誌として創刊。誌名にある“オムニ”は“すべて”という意味で、経営問題全般をテーマ対象とし、毎月刊行している。
創刊当時は、本会会員である企業・地方自治体等の行政機関、病院、学校などのトップ、マネジャークラスを主な読者対象としていたが、2021年4月より電子ブックとして生まれ変わり、幅広い世代のビジネスパーソンに愛読されている。
日本経営協会について
昭和24年(1949年)に「日本事務能率協会」として創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。

 基本理念
 NOMAは、経営・人間・科学 の調和を推進することで、持続可能な社会の発展に貢献します。

 存在意義
 明日の日本の経営を顧客とともにInnovationし続ける。

 日本経営協会HP:https://www.noma.or.jp/
お問合せ
一般社団法人日本経営協会 広報担当
TEL:03-6632-7132
e-mail:information@noma.or.jp

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