イノベーション人材を育てるー「月刊先端教育」2022年8月号発売

人への投資で目指す、社会変革の担い手／地域×教育イノベーション特集は「鹿児島県」

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2022年8月号を7月1日（金）に発売しました。



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【大特集】

～人への投資で目指す、社会変革の担い手～　イノベーション人材を育てる
社会・環境・経済の各側面で課題山積の今、これらを解決するイノベーションの創発と、それを生み出す人材の育成が求められています。一方で、イノベーションは意図して起こせるものではないとも言われ、企業や教育機関にとって悩ましい問題です。本特集では、ティール組織・ダイバーシティ・越境といった、近年、組織構築において注目される観点からイノベーションを生み出す人材育成のヒントを考察します。
また、サイボウズ青野慶久氏やエール篠田真貴子氏など、今注目の経営者がイノベーション人材育成について語ります。
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-自律分散組織が起こす社会変革／サイボウズ株式会社 代表取締役社長 青野慶久

-他者との違いを言語化し価値に変える／エール株式会社 取締役 篠田真貴子
-破壊的イノベーターを育てる／関西学院大学 経営戦略研究科長・教授 玉田俊平太

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-人と人の交流が新たな価値を生む
／株式会社An-Nahal Founder/CEO 品川優
-社会課題の現場を経験、「越境学習」で人は育つ
／一般社団法人RCF 代表理事 藤沢烈　ほか


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【地域×教育イノベーション】鹿児島県特集
鹿児島県には、教育を大事にする風土があり、豊かな自然、近代日本をリードした歴史、伝統的な地域の教育力が今も受け継がれています。現在、鹿児島県でも人口減少が進む中で、未来の担い手づくりに向けて、各学校で地域協働プロジェクトが進むほか、民間による新たな教育や、過疎地の課題解決を目指した人材育成が始まっています。鹿児島県をフィールドに展開される教育・人材育成プロジェクトを紹介します。
-伝統の強み、地域全体で教育を担う／鹿児島県教育委員会 教育長 東條広光
-「グローカル」に活躍する人材を育成／鹿児島大学長 佐野輝
-名門校「ラ・サール」の伝統と変化／ラ・サール中学校・高等学校 校長 ドミンゴ・ビヤミル ほか

【シリーズ 最新実務のラーニング・デザイン】
～公共政策を担う高度プロ人材～
コロナ禍で、日本政府はワクチン接種から企業への経済的支援など、様々な政策を実施してきました。こうした中、公共政策の重要性を改めて実感した国民も多かったのではないでしょうか。世界では、先進国から発展途上国まで、公共政策を担う人材は、大学院教育を受けた人材が担うのがグローバルスタンダードといわれています。今回は、大学院教育を中心に、公共政策を担う人材育成の現在地を探りました。
-公共政策の改善と学びとは？／中央大学法学部教授 秋吉貴雄
-科学技術イノベーション政策を担う人材育成
／政策研究大学院大学教授、科学技術イノベーション政策プログラムディレクター 林隆之　ほか

【特別企画　大学DXフォーラム】
～大学の役割の変化とDXの具体的進め方～
-高大連携のハイブリッド教育を実現／佐賀大学 DX推進室長 園田泰正、シスコシステムズ合同会社 田村信吾　ほか

【新連載】あらたな知の拠点をつくる 人類学者の視点から
『働くことの人類学』著者の岡山大学文学部 准教授 松村圭一郎氏がこれからの大学という場のあり方を考察します。

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雑誌概要　「月刊先端教育」2022年7月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価格： 1,620円（税込）
ASIN： ‎ B09M5B81KM
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://amzn.to/3A5Jfwd

月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/

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■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 　事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
社会構想大学院大学　（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

■事業構想大学院大学について

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2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在11期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

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■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価

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