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LINE、ビジネスカンファレンス「Hello, Friends in Tokyo 2013」を開催、ユーザー基盤は1年間で460%の成長を記録

PR TIMES / 2013年8月21日 18時6分

併せてコミュニケーションを軸にした音楽・ECサービス等のLINE連携新サービス・新機能を発表

LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、同社が運営する無料通話・無料メールスマートフォンアプリ『LINE(ライン)』(http://line.naver.jp/)において、本日、カンファレンスイベント「Hello, Friends in Tokyo 2013」を舞浜アンフィシアター(千葉県浦安市)にて開催しましたのでお知らせいたします。

昨年に引き続き、今年で2回目を迎える本カンファレンスでは、登録ユーザー数が世界2億3000万人を突破(昨年比460%)したことや、1日あたりのメッセージ数が70億件(昨年比440%)を超えるなど、LINEの最新利用状況・実績、プラットフォーム展開・グローバル展開の成果と今後の戦略に加え、LINEの新サービスおよび新機能に関する発表を行いました。
※LINEの利用状況については別紙の資料を参照ください。

この度発表いたしました、LINEの新サービス・新機能は以下の通りです。

■ビデオ通話機能:2013年秋公開予定(全世界)
LINEの音声通話・トーク機能に加え、新たに「ビデオ通話機能」を搭載します。iPhone・Android・PC(Windows/Mac)の対応デバイス間で、無料でビデオ通話を利用することが可能です。遠く離れた恋人・家族・友人とも、お互いの表情を見ながら、好きなだけ会話を楽しむことができます。

■LINE MUSIC:2013年内公開予定(日本国内)
「LINE MUSIC」は、LINEアプリ内で邦楽・洋楽・K-POPなど様々な楽曲を楽しむことができる音楽配信サービスです。「LINE MUSIC」で購入した楽曲を、LINE上で繋がっている友人に共有するなど、LINEならではの新しい音楽の楽しみ方を提案いたします。まずは日本国内より提供を開始し、その後、世界中のユーザーがLINEで音楽を楽しむことができる環境を作っていく予定です。

■LINE MALL: 2013年秋公開予定(日本国内)
「LINE MALL」は、スマートフォンでの利用に特化したEC(電子商取引)サービスです。アプリ内ですべての行動を最適に完結できるよう、構造を再定義。スマートフォンさえあれば、いつでもどこでも、誰でも簡単に商品の売買を行うことができる、新たなショッピング体験を実現します。

■LINE GAME
以下のタイトルを2013年秋以降に順次公開予定です。(五十音順)
・LINE シェイク・スピア(制作:Alawar Entertainment)
・LINE ソニックダッシュ(制作:株式会社 セガ)
・LINE ドングリっス(制作:Boomlagoon Limited)
・LINE パズルボブル(制作:株式会社タイトー)
・LINE フィッシュアイランド(制作:NHN PlayArt株式会社)
・LINE Modoo Marble(制作:CJ E&M Corp. & N2Play)
・LINE レインボーチェイサー(制作:NHN&OrangeCrew)
・LINE レヴァナントゲート(制作:NHN PlayArt株式会社)
・LINE レッツ!ゴルフ(仮)(制作:ゲームロフト株式会社)
・LINE IRONSLAM(制作:WeMade Entertainment)
・LINE MapleStory Village(制作:株式会社 ネクソン)

■LINE Web Store:9月公開予定(日本・台湾)
「LINE Web Store」は、PCデスクトップ・スマートフォンのブラウザ上からLINEの有料スタンプや、LINE GAMEの有料アイテムを購入することができるウェブストアです。従来のApp Store / Google Playによるアプリ内決済だけでなく、クレジットカード・PayPal・キャリア決済・電子マネー・プリペイドカードなど様々な決算手段を利用できるウェブストアを用意し、世界中のLINEユーザーの利便性向上を図ります。まずは日本・台湾より提供を開始し、その後、各国に適用してまいります。(※決済システムは国によって異なります)

なお、プリペイドカードは、日本国内のセブン-イレブン(9月30日より順次発売)・ファミリーマート(10月1日より順次発売)・ローソン(10月15日より順次発売)の合計約36,500店舗のコンビニエンスストアで販売予定です。

LINEでは、2013年中に世界3億ユーザー突破に向けて、魅力的なサービス・コンテンツの拡充と海外展開の推進を図り、世界中の人々の生活インフラになることを目指してまいります。

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