森下仁丹 「統合報告書2024」を発行

2024年11月21日（木）当社コーポレートサイトにて公開

　森下仁丹株式会社（本社：大阪市、代表取締役社長森下雄司、東証スタンダード上場、証券コード：4524）は、2024年11月21日（木）に「統合報告書2024」を発刊し、コーポレートサイトにて公開いたしました。
※公開URL：https://www.jintan.co.jp/pdf/integrated_report2024in.pdf



[画像1: https://prtimes.jp/i/35073/210/resize/d35073-210-aa016027aedd5435c9a5-3.png ]

　本誌では、「口とおなかを守る 森下仁丹の(秘)技術」としてシームレスカプセル技術に焦点を当て、その特長や製造工程、管理体制、今後目指す方向性など様々な角度からご紹介しております。
　また2023年12月完全子会社化した「株式会社MJ滋賀」や、2024年2月から開始した銀粒仁丹(R)のリブランディングなど当社事業のご紹介、サステナビリティおよびESG経営の内容、持続可能な社会の実現と企業価値向上のための取り組みを、財務・非財務の両面から総合的に説明しております。
　当社はこれからも、コーポレートサイトや統合報告書などにより適切な情報開示に努めるとともに、株主の皆様はじめステークホルダーとの対話を通じて企業価値向上に努めてまいります。

＜TOP MESSAGE＞
[画像2: https://prtimes.jp/i/35073/210/resize/d35073-210-349624b686b3f78b7d99-3.jpg ]

　私たちの事業の根底には、「仁丹」の生薬研究のノウハウを活かした「機能性素材」と、製丸技術から発展させた「シームレスカプセル技術」があります。特に「シームレスカプセル技術」は、オープンイノベーションによるパートナーとの協創を通して得た知見を、新たな開発に応用することで、より高付加価値なカプセルの開発・製造を可能にしてきました。
　2023年12月には、錠剤医薬品を製造する「MJ滋賀」を子会社化したことにより、私たちは独自製剤技術の幅をさらに広げるチャンスを得ています。
　今後も、パートナー企業や子会社から得た技術やノウハウを自社製品にも活用し、多様化する人々の悩み解決を目指してまいります。


＜森下仁丹株式会社「統合報告書2024」の概要＞
■公開日：2024年11月21日（木）
■公開URL：https://www.jintan.co.jp/pdf/integrated_report2024in.pdf
■主な内容：
口とおなかを守る森下仁丹の(秘)技術
　シームレスカプセルで解決する社会課題／森下仁丹のシームレスカプセル技術／シームレスカプセル技術の裏側／世界一に挑む職人たちの仕事（シームレスカプセル座談会）
森下仁丹の価値創造ストーリー
　トップメッセージ／財務ハイライト、非財務ハイライト／成長の軌跡／広がる事業領域／価値創造プロセス／成長を支える強み
森下仁丹の事業戦略
　ビジネスモデル／事業概況（ヘルスケア事業、カプセル受託事業、TOPICS）
森下仁丹のサステナビリティ
　ステークホルダーとのつながり／５つのマテリアリティ／環境／社会／コーポレート・ガバナンス／会社概要、株式情報

[画像3: https://prtimes.jp/i/35073/210/resize/d35073-210-dbf91f369037761243d0-1.jpg ]

社名：森下仁丹株式会社
代表：代表取締役社長 森下雄司
創業：1893年（明治26年）2月
設立：1936年（昭和11年）11月
主な事業：医薬品、 医薬部外品、 医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL： https://www.jintan.co.jp/
業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬（当時は赤大粒仁丹）として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」（現在は医薬部外品 販売名：仁丹N）、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
当社は、2023年2月11日に創業130周年を迎え、これを契機として更なる企業価値向上の実現を目指し、パーパスを策定しました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/35073/210/resize/d35073-210-ac3dc929c88d5b7ed6d9-2.jpg ]


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ